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マツダ、2015年3月および2014年4月〜2015年3月の生産・販売状況(速報)

mazda-in-march-2015-and-the-production-and-sales-results-for-april-march-2015-20140423-1-min

マツダ株式会社の2015年3月および2014年4月~2015年3月の生産・販売状況の概況は、以下のとおり。

I. 国内・海外生産
国内(1)2015年3月
乗用車と商用車がともに減となり、前年同月実績を下回った(−0.9%)。

【主要車種実績】
「CX-5」 : 28,571台(前年同月比+2.2%)
「アクセラ」 : 17,002台(同−36.6%)
「アテンザ」 : 13,465台(同+27.5%)

(2)2014年4月~2015年3月
乗用車と商用車がともに減となり、前年同期実績を下回った(−5.5%)。

【主要車種実績】
「CX-5」 : 316,288台(前年同期比+2.5%)
「アクセラ」 : 232,567台(同−20.2%)
「アテンザ」 : 143,610台(同+0.3%)

2.海外生産
(1)2015年3月
乗用車が増となり、前年同月実績を上回った(+60.4%)。

【主要車種実績】
「アクセラ」 : 19,009台(前年同月比+146.2%)
「デミオ」 : 10,233台(同+1129.9%)
「アテンザ」 : 7,078台(同−7.0%)

(2)2014年4月~2015年3月
乗用車が増となり、前年同期実績を上回った(+53.5%)。

【主要車種実績】
「アクセラ」 : 205,786台(前年同月比+370.2%)
「アテンザ」 : 90,658台(同−19.2%)
「デミオ」 : 48,731台(同+118.0%)

mazda-in-march-2015-and-the-production-and-sales-results-for-april-march-2015-20140423-2-min

II. 国内販売
(1)2015年3月
乗用車が増となり、前年同月実績を上回った(+0.9%)。
シェアは、登録車が6.6%(前年同月差+1.4ポイント)、軽自動車が2.6%(同−0.4ポイント)、総合計は5.0%(同+0.6ポイント)。

【主要車種実績】
「デミオ」 : 9,982台(前年同月比+82.6%)
「CX-3」 : 5,500台
「アクセラ」 : 3,767台(同−51.6%)

(2)2014年4月~2015年3月
乗用車と商用車がともに減となり、前年同期実績を下回った(−7.8%)。
シェアは、登録車が5.5%(前年同期差+0.2ポイント)、軽自動車が2.4%(同−0.4ポイント)、総合計は4.2%(同−0.1ポイント)。

【主要車種実績】
「デミオ」 : 62,920台(前年同期比+54.2%)
「アクセラ」 : 33,217台(同+4.4%)
「CX-5」 : 27,496台(同−29.6%)

mazda-in-march-2015-and-the-production-and-sales-results-for-april-march-2015-20140423-3-min

III. 輸出
(1)2015年3月
北米、欧州、オセアニアなどの減により、前年同月実績を下回った(−12.4%)。

【主要車種実績】
「CX-5」 : 24,984台(前年同月比−8.4%)
「アクセラ」 : 16,231台(同−27.6%)
「アテンザ」 : 11,145台(同+17.2%)

(2)2014年4月~2015年3月
北米、欧州、オセアニアなどの減により、前年同期実績を下回った(−6.7%)。

【主要車種実績】
「CX-5」 : 286,007台(前年同期比+6.0%)
「アクセラ」 : 199,302台(同−23.2%)
「アテンザ」 : 128,713台(同+6.8%)

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スバル、2015/3月・2014累計生産・国内販売・輸出実績(速報)

subaru-2015-march-2014-cumulative-experience20150423-10-min

●生産
・国内生産は、北米向けのフォレスター、インプレッサ/SUBARU XVが引き続き好調だった他、レヴォーグ、レガシィ/アウトバック、WRXといった新型車が各市場で好調なことにより、前年超えとなった。

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・海外生産は、北米市場での新型レガシィ/アウトバックの好調が続いており、前年超えとなった。
●国内販売
・登録車は、新型レガシィ/アウトバックの販売好調に加え、レヴォーグが3月単月で6千台を超えるなど堅調な販売を続けていることにより、前年超えとなった。
・軽自動車は、前年割れとなった。
●輸出
・先月に引き続き、中国市場向けフォレスター、SUBARU XVの在庫調整のため、前年割れとなった。

subaru-2015-march-2014-cumulative-experience20150423-20-min
<2015年3月><2014年度>比 注)国内生産は自工会報告ベース(完成車)、海外生産はラインオフベース、輸出は自工会報告ベース

●生産
・国内生産は、北米市場を中心に販売好調が続き、さらに新型車投入が続いたことで、過去最高となった。
・海外生産は、昨年夏に米国SIA(Subaru of Indiana Automotive, Inc)で工場の能力増強を行い、また新型レガシィ/アウトバックの販売が好調だったことにより、過去最高となった。
●国内販売
・登録車は、上半期は消費税増税の影響などで前年割れでしたが、下半期はレヴォーグ、レガシィ/アウトバック、WRXの新型車効果により上半期のマイナスをカバーして、年度では前年超えとなった。

subaru-revu-ogu-improvement-advanced-safety-package-deployment20150416-4-min
・軽自動車は、年度を通じて前年を下回る結果になった。
●輸出
・好調な販売が続く北米市場が大きく牽引したことに加え、下半期には欧州、豪州、中国など各市場で新型アウトバックの導入が本格化したことにより、過去最高となった。

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スズキ 2015年3月及び 2014年度 四輪車生産・国内販売・輸出実績(速報)

◎生産
suzuki-march-2015-and-2014-four-wheel-vehicle-production-domestic-sales-and-export-performance20150423-1-min
3月実績
国内生産は、国内向けの登録車が減少し、前年を下回った。
海外生産は、インド、パキスタン、タイ等が増加し、過去最高となった。
suzuki-march-2015-and-2014-four-wheel-vehicle-production-domestic-sales-and-export-performance20150423-2-min
2014年度実績
国内生産は、軽四輪車が増加し、前年度を上回った。
海外生産は、インド、中国、パキスタン等が増加し、過去最高となった。
世界生産は、国内、海外ともに増加し、年度で初めて300万台を超え、過去最高となった。

◎国内販売
suzuki-march-2015-and-2014-four-wheel-vehicle-production-domestic-sales-and-export-performance20150423-3-min
3月実績
軽四輪車は、ハスラー、新型アルト等が増加したものの、全体では前年を下回った。
登録車は、ソリオ等が減少し前年を下回った。
suzuki-march-2015-and-2014-four-wheel-vehicle-production-domestic-sales-and-export-performance20150423-4-min
2014年度実績
軽四輪車は、ハスラー、新型アルト等が増加し、過去最高となった。
登録車は、スイフト等が減少し、前年度を下回った。
軽四輪車と登録車を合わせた国内販売は、過去最高となった。

◎輸出
suzuki-march-2015-and-2014-four-wheel-vehicle-production-domestic-sales-and-export-performance20150423-5-min
3月実績
中南米、アフリカ向け等が増加し、前年を上回った。
suzuki-march-2015-and-2014-four-wheel-vehicle-production-domestic-sales-and-export-performance20150423-6-min
2014年度実績
欧州、中南米向け等が減少し、前年度を下回った。

◎参考:世界販売
2014年度実績
suzuki-march-2015-and-2014-four-wheel-vehicle-production-domestic-sales-and-export-performance20150423-7-min

国内販売、海外販売及び世界販売は、過去最高となる見込みである。

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トヨタ、3月および2014年度 生産・国内販売・輸出実績

トヨタ自動車株式会社(本社:愛知県豊田市、社長:豊田章男、以下、トヨタ)は、3月度および2014年度のトヨタ、ダイハツ工業(株)(以下、ダイハツ)及び日野自動車(株)(以下、日野)の生産、国内販売、輸出の実績を下記のとおり発表した。
toyota-march-and-2014-production-domestic-sales-and-export-performance20150424-1-min国内生産————————————————————
・トヨタは、29.5万台(前年同月比95.0%)と、前年同月実績を下回った。
・ダイハツは、7.7万台(前年同月比95.8%)と、前年同月実績を下回った。
・日野は、1.3万台(前年同月比97.3%)と、10ヶ月振りに前年同月実績を下回った。
合計は、38.4万台(前年同月比95.2%)と、前年同月実績を下回った。

国内販売————————————————————
・トヨタは、18.8万台(前年同月比84.6%)と、前年同月実績を下回った。
・レクサスブランド車の販売は、5,290台(前年同月比81.7%)。
・軽自動車の販売は、3,408台(前年同月比56.9%)となった。
除軽市場におけるシェアは、44.0%(前年同月差-0.8ポイント)となった。なお、含軽市場におけるシェアは、27.0%(前年同月差-1.3ポイント)となった。

・ダイハツは、8.94万台(前年同月比98.0%)と、前年同月実績を下回った。
そのうち、軽自動車の販売は8.92万台(前年同月比98.0%)と、前年同月実績を下回った。軽市場におけるシェアは、32.2%(前年同月差+2.1ポイント)となった。

・日野は、9.2千台(前年同月比98.9%)と、11ヶ月振りに前年同月実績を下回った。
そのうち、普通トラックの販売は5.4千台(前年同月比98.2%)と、前年同月実績を下回った。普通トラック市場※におけるシェアは、40.5%(前年同月差+4.3ポイント)となった。
※最大積載量4t以上のトラック(輸入車を除く)

合計は、28.6万台(前年同月比88.8%)と、前年同月実績を下回った。また、含軽市場におけるシェアは、41.1%(前年同月差±0.0ポイント)となった。

輸出————————————————————
・トヨタは、北米・アフリカに向けた輸出が増加し、15.5万台(前年同月比107.1%)と、3ヶ月振りに前年同月実績を上回った。

・ダイハツは、中南米・中近東に向けた輸出が増加し、0.6千台(前年同月比100.9%)と、2ヶ月連続で前年同月実績を上回った。

・日野は、中南米・欧州・アジア・中近東に向けた輸出が減少し、6.8千台(前年同月比89.9%)と、前年同月実績を下回った。

合計は、16.2万台(前年同月比106.3%)と、3ヶ月振りに前年同月実績を上回った。

海外生産————————————————————
・トヨタは、北米・中南米・欧州・アフリカで増加し、50.9万台(前年同月比103.0%)と、2ヶ月振りに前年同月実績を上回るとともに、3月としては過去最高となった。

・ダイハツは、インドネシアで減少し、2.8万台(前年同月比97.7%)と、前年同月実績を下回った。

・日野は、アジアで増加し、3.1千台(前年同月比146.0%)と、5ヶ月振りに前年同月実績を上回った。

合計は、54.0万台(前年同月比102.9%)と、2ヶ月振りに前年同月実績を上回るとともに、3月としては過去最高となった。
toyota-march-and-2014-production-domestic-sales-and-export-performance20150424-2-mintoyota-march-and-2014-production-domestic-sales-and-export-performance20150424-3-mintoyota-march-and-2014-production-domestic-sales-and-export-performance20150424-4-min国内生産————————————————————
・トヨタは、318.5万台(前年度比94.3%)と、4年振りに前年度実績を下回った。

・ダイハツは、77.7万台(前年度比96.2%)と、4年振りに前年度実績を下回った。

・日野は、16.2万台(前年度比101.8%)と、5年連続で前年度実績を上回った。

合計は、412.5万台(前年度比94.9%)と、4年振りに前年度実績を下回った。

国内販売————————————————————
・トヨタは、146.6万台(前年度比89.0%)と、4年振りに前年度実績を下回った。

・レクサスブランド車の販売は、41,763台(前年度比84.5%)。

・軽自動車の販売は、27,293台(前年度比62.5%)となった。
除軽市場に占めるシェアは、46.0%(前年度差-0.7ポイント)となった。なお、含軽市場におけるシェアは、27.7%(前年度差-1.3ポイント)となった。

・ダイハツは、68.9万台(前年度比98.3%)と、4年振りに前年度実績を下回った。そのうち、軽自動車の販売でも、68.7万台(前年度比98.4%)と、4年振りに前年度実績を下回った。
軽市場に占めるシェアは、31.6%(前年度差+0.7ポイント)となった。

・日野は、5.8万台(前年度比110.9%)と、5年連続で前年度実績を上回った。そのうち、普通トラックの販売は、3.2万台(前年度比110.8%)と、5年連続で前年度実績を上回った。
普通トラック市場※に占めるシェアは、36.5%(前年度差+0.4ポイント)となった。※最大積載量4t以上のトラック(輸入車を除く)

合計は、221.3万台(前年度比92.2%)と、4年振りに前年度実績を下回った。なお、含軽市場に占めるシェアは、41.8%(前年度差-0.4ポイント)と、前年度実績を下回った。

輸出————————————————————
・トヨタは、中南米・欧州・オセアニア・中近東・アフリカに向けた輸出が減少し、178.4万台(前年度比96.2%)と、前年度実績を下回った。

・ダイハツは、アジア・オセアニア・アフリカに向けた輸出が減少し、0.8万台(前年度比99.7%)と、2年振りに前年度実績を下回った。

・日野は、欧州・アジア・オセアニア向けが減少し、9.1万台(前年度比95.5%)と、前年度実績を下回った。

合計は、188.3万台(前年度比96.2%)と、前年度実績を下回った。

海外生産————————————————————
・トヨタは、北米・中南米・欧州で増加し、576.3万台(前年度比103.5%)と、6年連続で前年度実績を上回るとともに、過去最高となった。

・ダイハツは、インドネシアで増加し、30.2万台(前年度比100.1%)と、5年連続で前年度実績を上回った。

・日野は、アジアで減少し、2.1万台(前年度比97.2%)と、前年度実績を下回った。

合計は、608.5万台(前年度比103.3%)と、6年連続で前年度実績を上回るとともに、過去最高となった。

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住友ゴム、金御岳四季の森「GENKIの森」で緑化活動

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宮崎県推進の「企業の森づくり」活動に参加し昨年新設

ダンロップブランドの住友ゴム工業株式会社(本社:兵庫県神戸市中央区、社長:池田育嗣、以下住友ゴム)は、4月18日(土)、宮崎県都城市の金御岳四季の森「GENKIの森」にて緑化活動を実施した。

本活動は、宮崎県が推進する「企業の森づくり」活動に参加して昨年新設したもので、今年で2年目となる。

住友ゴムでは、樹木によるCO2の吸収で地球温暖化防止に貢献するだけでなく、生物多様性保全を考え、地元で集めたどんぐりを育て植樹する全社活動「どんぐりプロジェクト」を推進。その一環として、国内11カ所にある「GENKIの森」に育成した苗木の植樹を行っている。

植樹活動で173名が参加し、計1,200本の植樹をおこなう

住友ゴムの宮崎工場(宮崎県都城市)では、宮崎県の「企業の森づくり」制度を利用し、都城市関之尾町の山林で2009年から森づくり活動を行っており、昨年新たに都城市梅北町に金御岳四季の森「GENKIの森」を新設した。

dunlop-greening-activities-in-the-kanemi-dake-of-forest20150422-1-min

今回の植樹活動では173名が参加し、四季の森を色で楽しめるように、シラカシ、アラカシ、ヤマザクラなど計1,200本の植樹を行っている。
住友ゴムグループでは、「これからもグローバル企業としての社会的使命を果たすため、広く地域・社会に貢献し、期待され信頼され愛される企業として、新しい価値を創出し、持続可能な社会の発展に貢献していきます」と結んでいる。

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トヨタ、未来のモビリティ社会実現に向け、タイでパイロットプログラム

世界有数の大都市タイで、多様な交通システムの調和に取り組む

一般財団法人 トヨタ・モビリティ基金(以下、財団)は、財団が行う最初の助成案件として、世界有数の大都市であるタイのバンコク市でのパイロットプログラムを選定したと発表した。

Description:Traffic in Bangkok Thailand – waiting for the light to change / Author Brighton West

安全で効率的、且つ、楽しいモビリティを世界中で提供するという財団の理念に基づき、トヨタのノウハウと地元の大学・政府等のパートナーの専門性を組み合わせ、渋滞など交通課題への対処や、多様な交通システムの調和に取り組んでいく。

toyota-for-the-future-of-mobility-society-pilot-program-in-thailand20150422-1-min

トヨタ保有の自己株式を提供し、トヨタ・モビリティ基金設立

ちなみにトヨタ・モビリティ基金とは、より良いモビリティ社会の構築に資するNPO、研究機関等の取り組みをグローバルに助成するため、トヨタが保有する自己株式の一部を提供し、その株式配当を活動原資とすることで30~45億円程度の助成規模で豊田章男社長が理事長に就任し、2014年の夏に設立された。

本基金は、トヨタの事業活動に近いモビリティ分野に特化し、お客様の期待を超える「もっといいクルマ」と、人々の生活を豊かにする「いい町・いい社会」への取り組みを結びつける公益性の高い事業や活動を支援するものである。

豊田章男理事長、真のモビリティ社会実現に向け動き始める

助成対象は、新興国ではモビリティ格差の解消、自動車産業の健全な発展に資する活動を、先進国では次世代モビリティ開発などを視野に入れ、社会課題の解決を目指していた。

toyota-for-the-future-of-mobility-society-pilot-program-in-thailand20150422-2-min
Description:Ploenchit rd Bangkok Thailand / Date 04/02/2008 / Source Own work / Author Franz Golhen

今回、財団の豊田章男理事長(兼 トヨタ自動車株式会社代表取締役社長)は、「タイにおけるプログラムを通じ、環境に優しく安全で快適な『真のモビリティ社会』の実現に向け財団は取り組みを進めて行く。

都市化の進展、天然資源問題、人口構成のシフト等、グローバルな環境変化がモビリティの在り方に影響を及ぼしつつある中、財団としては地域の発展に貢献しながら、人々が環境変化に適応できるようサポートしていきたい」と述べた。

パイロットプログラムの内容は以下の通り。

タイ バンコク市 サトン地区
財団およびトヨタ・モーター・タイランド(Toyota Motor Thailand Co., Ltd.)は、バンコク市でもとりわけ渋滞問題が深刻なサトン地区を対象に、チュラロンコン大学と協働して、包括的な交通・渋滞管理プロジェクトに着手する。

これは、「持続可能な発展のための世界経済人会議(WBCSD)」が行う活動を拡大するものであり、最終的には、交通マネジメントに向けたロードマップの作成を行う。

対象期間
2015年4月~2016年12月

助成総額(見込み)
約1.1億タイバーツ(日本円で約4億円)

主な取り組み
・交通需要コントロールに向けた持続可能なシャトルバスとパーク&ライドプログラムの運行スキームの開発
・人々の行動様式に変化を促すため、交通手段多様化によるメリットを視える化する情報システムの開発
・交通シュミレーションによる交通流ボトルネックの特定と対策の評価
・地元警察との協働による信号サイクルの最適化

財団は今後も、「トヨタの技術・安全・環境に関する専門知識を活用しながら、大学や政府、非営利団体(NPO)や調査機関等と連携し、都市部の交通課題の解消、パーソナル・モビリティ活用の拡大、次世代モビリティの開発など、世界のモビリティ分野における課題に取り組んでいく」としている。

トヨタ・モビリティ基金 ウェブサイト

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ダンロップ、チーム エナセーブの未来プロジェクト、全国10カ所で活動開始

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今年もエナセーブユーザーとふたつの社会貢献活動を展開

ダンロップの住友ゴム工業株式会社(本社:兵庫県神戸市中央区、社長:池田育嗣、以下ダンロップ)は、4月22日、公益社団法人日本ユネスコ協会連盟との協働事業『チーム エナセーブ 未来プロジェクト』を、今年も実施・展開すると発表した。

この度、同社が発表した活動はふたつだ。
ひとつは『チーム エナセーブ GREENプロジェクト』で、ふたつめは『チーム エナセーブ 未来プロジェクト』、同社では、このふたつ活動が、車輪の両輪となって今年も展開される見込みだ。

この活動は2009年度より継続的に実施されてきたもの

ちなみに、チーム エナセーブ 未来プロジェクトにおける「チーム エナセーブ」とは、低燃費タイヤ「エナセーブ」の売上の一部を活用し、エナセーブユーザーと一体で展開していく環境保全活動であることを意味している。

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より具体的には、低燃費タイヤ、エナセーブ・シリーズの売り上げの一部で、国際的な自然災害の防止し、ひいては豊かな文化と経済活動の両立までをも目指していくもの。

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同活動は2009年度より継続的に実施されてきて、タイやインドネシアでは、エナセーブユーザーに代わって、マングローブの苗木を植樹し、森をよみがえらせるとともに豊かな漁場の形成が作られつつある。同活動は永らく、多くのエナセーブユーザーの共感を獲得、今や累計植樹本数は早110万本を超えているという。

日本全国10カ所・計12回の活動を実施していく予定という

ふたつめは、2013年から開始した『チーム エナセーブ 未来プロジェクト』だ。こちらでの活動は、国内外の身近な文化・自然を守り伝える「公益社団法人 日本ユネスコ協会連盟」の『未来遺産運動』に賛同。

日本全国で急速に失われつつある豊かな文化や、自然環境を保全するために、腰を据えて精力的に取り組んでいる。今年は、5月9日(土)に実施する「久保川イーハトーブ自然再生事業」を皮切りに、全国10カ所計12回の活動を実施する予定という。

ダンロップでは、1913年に日本国内で初めて「自動車用タイヤ 国産第1号」を生産を開始。100年目を迎えた2013年に100パーセント石油外天然資源タイヤ「エナセーブ」を発売。これを契機に次の100年後を見据えた本活動を開始した経緯がある。

エナセーブユーザーであることで果たしていく社会貢献活動

エナセーブは「作る時」「使う時」「廃棄する時」の3つの段階でCO2が削減される。まず作る時のエナセーブは、一般的なタイヤで約60パーセントを占める石油由来の原材料をすべて天然資源に置き換えている。

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具体的には作る時、主原料となる合成ゴムを、同社が「ENラバー」と呼ぶ天然ゴムへ、カーボンブラックをシリカへ、鉱物油を植物油へ、合成繊維を植物性繊維へ、それぞれとうもろこしや松の木油、菜種油、ひまし油由来素材などを主原料にバイオマス技術で創生置き換えして量産化した。

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続く使う時は、ENラバーこと天然ゴムが持つ低発熱性と、転がり抵抗低減に優れる特性を生かし、クラックに対する耐久性、タイヤ内の空気の透過を抑制することで気密性を向上。耐摩耗性能向上により、ロングライフを通した省資源化も手に入れた。

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さらに廃棄する時は、本来エナセーブが持つ原材料が環境に優しいため、CO2の削減の効果は必然的に高まる。

タイヤとしての基本性能面では、JATMA(日本自動車タイヤ協会)のラベリング制度で転がり抵抗性能「AA」、ウェットグリップ性能「b」を獲得している。

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エナセーブブランドを履くタイヤユーザーは、今後もこうした社会貢献活動に、ダンロップと一体となって関わっていくことになる。

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ダンロップ・チーム エナセーブGREENプロジェクトWebサイト

ダンロップ・チーム エナセーブ 未来プロジェクトWebサイト

日本ユネスコ協会連盟・未来遺産活動Webサイト

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グランツーリスモのトッププレイヤーにリアルレーサーの道、日本でも遂に開始

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GTアカデミーby日産×プレイステーション®2015、日本で初開催

日産自動車株式会社(本社:神奈川県横浜市西区、社長:カルロス ゴーン)は、株式会社ソニー・コンピュータエンタテインメント(本社:東京都港区、代表取締役 社長 兼 グローバルCEO:アンドリュー・ハウス)、株式会社ポリフォニー・デジタル(本社:東京都江東区、プレジデント:山内 一典)と共同で、4月21日より、バーチャルとリアルを繋ぐ国際的ゲームコンテスト「GTアカデミー by 日産×プレイステーション®」を、日本で初開催する。

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4月21日(火) 16:00よりオンライン予選を開始

「GTアカデミー」は、2008年にソニー・コンピュータエンタテインメント・ヨーロッパ、ポリフォニー・デジタル、欧州日産自動車会社のコラボレーションから生まれたドライバー発掘・育成プログラムだ。

その内容は、ゲームソフト「グランツーリスモ」のトッププレイヤーに対し、本物のプロフェッショナルレースドライバーになるチャンスを付与するコンテスト。

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「グランツーリスモ」による予選を通過したプレイヤーには、国際レースを走るために必要な訓練と、ライセンスを取得するチャンスが与えられる。バーチャルの世界からリアルのレーサーへ、「GTアカデミー」は、プロドライバーとしてのキャリアを強力にサポートしていく。

日本でのGTアカデミー開催までの振り返り

「GTアカデミー」は、ヨーロッパで開始された。その後、バーチャルからリアルレーシングドライバーを多数輩出してきたアメリカ合衆国、ロシア、インド、タイ、メキシコなどを含む世界35か国に広がっていった。アジア各国からは、2014年にGTアカデミーに参画しているタイやインドに加え、インドネシアやフィリピンのゲームプレイヤーも参加できる。

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そして遂に、日産とプレイステーションのホームグラウンドである日本でもGTアカデミーが開始されることになった。2015年は、「バーチャルからリアルへ」を実現するGTアカデミーにとって重要な1年となるだろう。

日本開催では、最終6名が選出される見込み

これにより、世界24ヶ国におよぶ国々のゲームプレイヤーが参加できるようになり、「GTアカデミーインターナショナル」と「GTアカデミーアジア」を合わせると、約22億の人口がいるマーケットでこの取り組みを開催することになるからだ。

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参加者は4月21日(火)から予選にチャレンジして欲しい。その後、予選を通過した上位20名が参加するナショナルファイナルラウンドにより、日本選手団(=日本代表)6名が選出される見込み。

予選には「オンライン予選」と「リアルイベント予選」がある

「オンライン予選」は、PlayStation®3(PS3®)専用ソフトウェア『グランツーリスモ6』にて、「グランツーリスモ」を介した予選にチャレンジするもの。
2015年4月21日(火)16:00~6月16日(火)15:59まで行われる4回のラウンド全てに挑戦し、オンライン予選では、上位16名がジャパンファイナル進出となる。

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「リアルイベント予選」は規定のゲームを持たないユーザーもチャレンジできる参加方式で、SUPER GT第二戦@富士スピードウェイのNISSAN/NISMOブースや、日産グローバル本社ギャラリー等で開催される予定。

リアルイベント予選によるジャパンファイナル進出者は4名だ。詳細は「GTアカデミー」キャンペーンサイト、または「グランツーリスモ」公式サイトを参照されたし。

4月21日(火)より開始されるオンライン予選に参加するには

オンライン予選の参加資格は、家庭用ゲーム機PS3®とインターネット環境があり、PS3®専用ソフト「グランツーリスモ6」を保有していること(或いはPlay Station®Storeよりダウンロード版をご購入・ダウンロードしたユーザー)で、運転免許証(普通免許)を所有している等の諸条件がある。

<日産のGTアカデミー専用サイト>

<「グランツーリスモ」公式サイト内 GTアカデミー コーナー>

4月21日には、予選開始を記念したプレス向けイベントを実施。特別ゲストによるチャレンジ等がニコニコ本社より配信される。なお、ニコニコ生放送からは今後も「GTアカデミー」関連番組が放送される予定。

<GTアカデミー、ニコニコ生放送プレス向けイベント模様>

また、「レーサー募集」につい、て各種求人媒体に告知を掲載し、夢の職業でもあるレーシングドライバーに多くの方からのエントリーを募るキャンペーンも実施していくという。

大会実施概要
1. これまでの実績
「GTアカデミー」はこれまでに16人の卒業生(レーサー)を輩出。彼らは様々な実車レースで優勝するなど、実績を残す形で活躍している。

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SUPER GT等にも参戦し、今年は世界耐久選手権(WEC)や全日本F3選手権にも出場予定のレーサー、ルーカス・オルドネス選手(スペイン)も、この「GTアカデミー」の出身。

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<現在までの開催実績>
2008年(ヨーロッパ大会)
2010年(ヨーロッパ大会)
2011年(ヨーロッパ大会、北米大会)
2012年(ヨーロッパ大会、ロシア大会、ドイツ大会、北米大会)
2013年(ヨーロッパ大会、ロシア大会、ドイツ大会、北米大会)
2014年(ヨーロッパ大会、ドイツ大会、北米大会、インターナショナル大会)

2. 実施の流れ 及び 参加方法
参加者は4月21日からPlayStation®3(PS3®)専用ソフトウェア『グランツーリスモ6』(GT6)上にて、「グランツーリスモ」を介した予選にチャレンジする。

また、 こちらの予選を経過した上位20名による、ジャパンファイナルにより、ジャパンファイナリスト(日本代表)6名が選出される。その日程は以下の通り。

■オンライン予選
オンライン予選参加者には、ゲーム内において指定された日産車による一連のタイムトライアルを行う。ランキング方式により、トッププレイヤーが予選通過者として選ばれる。

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オンライン予選は4ラウンドからなり、参加者には全4回の全てにチャレンジする。まずは4月21日から開設されているラウンド1にチャレンジ。

これに通過すると、所定の日時に自動的に次のラウンドが開設される。最終的には6月16日時点でラウンド4を経た参加者のうち上位16名がジャパンファイナルへ進出する手順。

オンライン予選スケジュールは下記の通り
2015年04月21日16:00~06月16日15:59(JST) ラウンド1
2015年05月05日16:00~06月16日15:59(JST) ラウンド2
2015年05月19日16:00~06月16日15:59(JST) ラウンド3
2015年06月02日16:00~06月16日15:59(JST) ラウンド4

※参加者には6月16日までに、これら4ラウンド全てにチャレンジする必要がある。
※ジャパンファイナルへの進出には、オンライン予選のラウンド1~4の全てを実施する必要があるが、ラウンド1からラウンド3までのタイムは、ジャパンファイナルへの進出選考には影響しない。ジャパンファイナルへの進出選考の対象となるタイムは、ラウンド4のタイムのみ。

■リアルイベント予選
オンライン予選の他に PS3®、そしてGT6をお持ちでない方のために、リアルイベント予選での参加方法も用意されている。

リアルイベント予選はSUPER GT第二戦@富士スピードウェイのNISSAN/NISMOブースや日産グローバル本社ギャラリー等で開催する予定で、詳しくは公式HP内の専用キャンペーンサイトをご参照されたい。

なお、リアルイベント予選からは4名がジャパンファイナルへ進む事ができる。これら予選を通じ、ジャパンファイナル進出者が計20名に絞られる。

3. ジャパンファイナル
上位20名(オンライン予選16名、リアルイベント予選4名)予選通過者は2日間に渡るジャパンファイナルに進む。

1日目は日産の一般道を模した試乗コースGRANDRIVE(神奈川県横須賀市夏島町)にて実車を用いた適正テストを受け、さらに、実車のドライビングスキルの他に体力テストを受ける。

2日目には六本木ニコファーレ(予定)にて最終決戦を経て、今後のレースキャンプに参加可能となるジャパンファイナリスト(日本代表)が6名選出される予定。

日本を含めたアジア各国それぞれのエリアにおけるナショナルファイナルラウンド通過者はイギリス・シルバーストンサーキット等で開催されるレースキャンプに参加し、エリア別の最終選考が行われる。

エリア優勝者は日産からのサポートを受け、2016年1月のドバイ24時間レースに参加することが約束される。

4. 日本代表に対するサポートについて
ジャパンファイナリスト〈最終選考まで残った日本代表〉には、世界中から精鋭が参加するレースキャンプに挑む。さらに、日産レーシングチームの一員として、国際レースを走るためのライセンス取得サポート、実際のレースへの出場サポートを受けるという流れだ。

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スバル、運転支援システム「アイサイト」搭載車が国内販売30万台達成

富士重工業(東京都渋谷区、代表取締役社長:吉永泰之、以下スバル)は、同社が販売する先進運転支援システム「アイサイト」搭載モデルの国内累計販売台数が、2015年3月末時点で30万台を達成したと発表した。

アイサイトは、自動車、歩行者、二輪車を検知し、車両を減速・停止させるプリクラッシュブレーキ機能によって、前方衝突の回避または衝突被害の軽減を図る。

さらに通常の追従走行に加えて先行車が停止した場合も、追従して停止制御する全車速追従クルーズコントロール機能により、渋滞時などの運転負荷を軽減することで、快適なドライブの実現に寄与するシステムである。

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このシステムを、世界で初めてステレオカメラのみで実現したアイサイトは、2014年度の搭載比率で85%を占めるに至ったという。

また、2014年10月より、国土交通省と独立行政法人 自動車事故対策機構(NASVA)が実施している予防安全性能アセスメントにおいても、アイサイトを搭載した全ての評価対象車が、最高ランクであるJNCAP「先進安全車プラス(ASV+)」に選定され、アイサイトは、第三者機関からも高い評価を得ている。

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「だんぜん、あんぜん、スバル!」キャンペーン
この度、同社は走る・曲がる・止まるというスバル車の基本性能の高さと、アイサイトの機能をより広く周知していく目的で、店頭や各種イベント会場でアイサイト体感試乗会を実施するのに加え、高速道路上での試乗会を全国で順次開催する。

詳細は「だんぜん、あんぜん、スバル!」特設サイトで確認されたい

最後に同社は「ブランドステートメントである“Confidence in Motion”を通じて、スバルならではの安心と愉しさの提案を掲げています。この「安心と愉しさ」を支える重要な要素である「安全」を、ALL-AROUND SAFETY の考え方の基に、0次安全、アクティブセイフティ、プリクラッシュセイフティ、パッシブセイフティの各技術進化により実現していきます」と結んでいる。

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マツダのアクアテック塗装技術が「第47回 市村産業賞 貢献賞」を受賞

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マツダの市村産業賞受賞は4度目、貢献賞受賞では3度目

マツダ株式会社(以下、マツダ)はこのたび、「アクアテック塗装」が、財団法人 新技術開発財団より「第47回 市村産業賞 貢献賞」を受賞したことを発表した。
「市村産業賞」は、優れた国産技術を開発することで産業分野の発展に貢献・功績のあった技術開発者またはグループに、毎年贈呈されるもの。

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マツダの市村産業賞受賞は、新世代クリーンディーゼルエンジン「SKYACTIV-D」での「第45回市村産業賞 功績賞」に次いで4回目、貢献賞受賞は3回目となる。なお、贈呈式は2015年4月23日(木)11時より、ホテルオークラ東京(東京都港区)で行われる予定。

【受賞概要】
テーマ: 「揮発性有機化合物とCO2を同時削減する新塗装技術」(アクアテック塗装)
受賞者: 菖蒲田 清孝 (しょうぶだ きよたか) マツダ株式会社 常務執行役員
和久 直人 (わく なおと) 同社 技術本部 車両技術部
篠田 雅史 (しのだ まさふみ) 同社 同本部 同部 塗装技術グループ

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アクアテック塗装とは
「アクアテック塗装」は、自動車塗膜と塗装工程に求められる機能を根本から再構築する工程革新によって、超短縮工程と省資源化を実現し、世界最高水準の低VOC*/低CO2排出量を達成した、環境負荷の少ない革新的な塗装技術。また2014年には、「平成25年度省エネ大賞 資源エネルギー庁長官賞(省エネ事例部門)」を受賞し、省エネルギー面で高い評価を得ている。

アクアテック塗装詳細ページ

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LEXUS、ミラノデザインウィークでBest Entertaining受賞

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Milano Design Award Competitionで「Best Entertaining賞」受賞の様子

公式コンペティションで自動車メーカー初の栄冠

2015年4月14日から19日の間、イタリア・ミラノで開催された世界最大のデザインエキシビション「ミラノデザインウィーク」。

LEXUSは、本エキシビションに「LEXUS – A JOURNEY OF THE SENSES」を出展。公式コンペティション「Milano Design Award Competition」において、「Best Entertaining賞」を受賞した。なお、公式コンペティションで自動車メーカーの受賞は初の栄冠だ。

テーマは、五感を刺激・解放し、想像を超えた感動を得るLEXUSとの旅

LEXUS – A JOURNEY OF THE SENSESは、“Senses” 「五感」をテーマに来場者の五感を刺激し、解放することで「想像を超えた感動を得るLEXUSとの旅」を提供した。

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元来、五感の探求は、LEXUSのデザインの根幹であり、ドライビングプレジャーと密接に繋がる。

今回は、世界的に著名なスペースデザイナー フィリップ・ニグロ氏と、国際的シェフ 米田 肇氏とのコラボレーションによってインスタレーション作品を構築。

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誕生したこのインスタレーションは、視覚、聴覚、触覚、嗅覚に加え、味覚の刺激から生まれる新たな五感体験で多くの来場者を魅了した。

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このLEXUS – A JOURNEY OF THE SENSESは、ミラノ市内・トルトーナ地区の「スパツィオ・レクサスートルネリア」で開催され、6日間で約5万人の来場者を迎え、大盛況のうちに終了した。LEXUSは、今後も様々な活動を通じて、デザインの未来を切り拓く新たな挑戦を続けていくという。

出展内容の詳細は下記関連記事にて
LEXUS DESIGN AWARD 2015グランプリを発表、WEB上でのバーチャル体験は15日16時から

Milano Design Awardについて
創設から今年で5回目を迎えるイタリアの文化協会elita主催の賞。大賞とその他5つのカテゴリー賞がある。

今回、レクサスが受賞した「Best Entertaining賞」はその内1つのカテゴリーとなる。イタリア・ミラノ市内の各地域で行われる「FUORI SALONE(フォーリサローネ)」において、参加したインスタレーションを対象とする。

デザイナー・プロフィール敬称略・順不同

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スペースデザイナー フィリップ・ニグロ(Philippe Nigro)
フランス生まれ。現在はフランスとイタリアを拠点に活動。ニグロ氏の作品は、未来的デザインの探求とクライアントの持つ現状のブランド資産への深い理解が元となっている。

このようなアプローチにより、これまでも様々なプロジェクトにおいて異なるスタイルやスケールのデザインに取り組んできた。彼の作品は、パリのポンピドゥー・センターに展示される代表作“win-chairs”や“T.U. table”をはじめ、様々な主要ミュージアムに所蔵されている。また、数々のトップメゾンとのコラボレーションを通じ、世界中から注目を集める若手デザイナーである。

2014年Maison& Objetのnow! design à vivre2014においてデザイナー・オブ・ザ・イヤーを受賞したほか、最近ではミラノトリエンナーレに7度目の出展となるトリエンナーレデザインミュージアムのデザインを担当した。

フードデザイナー 米田 肇
大学卒業後、コンピュータ関連のエンジニアを経て料理の世界へ。ガストロノミーをベースに、生命学、生物学、脳科学、消化学、建築学、宇宙科学などを通して表現される独自の美意識と壮大な世界観は料理業界でも高く評価され、ミシュラン史上世界最短での三つ星獲得。

さらにFoodie Top 100 Restaurants、Asia’s 50 Best Restaurantsなどの世界のランキングにランクインするなど、注目されている料理人のひとり。2015年1月には、フランスの雑誌「Le Chef」において、世界中のミシュランガイドで三ツ星、二ツ星を獲得したシェフ512人の投票により「世界を代表するシェフ100人」に選ばれた。

 

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ダンロップ、2015上海モーターショーにダンロップとファルケンのWブース展開

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中国でもダンロップとファルケンのWブランド体制に

住友ゴム工業株式会社(本社:兵庫県神戸市中央区、社長:池田育嗣)の中国のタイヤ製造・販売子会社である住友橡膠(中国)有限公司は、4月20日(月)から29日(水)まで、中国・上海で開催される「2015上海モーターショー」に、ダンロップブース並びにファルケンブースを出展する。

まずダンロップブースは「DUNLOPの最新テクノロジーを体感する」をテーマに、100%石油外天然資源タイヤ「エナセーブ 100」、ラベリング制度最高グレードの「エナセーブ NEXT」、次世代新工法「NEO-T01」で製造したプレミアムランフラットタイヤ「SP SPORT MAXX 050 NEO」を参考出品。

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その他、中国国内で販売中の最新ラインアップを展示していく。また、大型スクリーンを使用し、来場者参加型イベントを開催するなど、見て、触れて、体感できるブースにより、ダンロップの世界観と最新テクノロジーを展開していくという。

モータースポーツ活動で培ったファルケンの強みを活かしていく

一方、ファルケンについては、1944年に大日本航空機タイヤとして創業され、現在は消滅した大阪・泉大津市の「オーツタイヤ」の手で、1983年に同ブランドが誕生して以降、ダンロップ傘下となった後も、北米・欧州においてはグローバルで展開してきたが、今回はファルケンタイヤのブランド価値を、さらに中国においても拡張していく意図がある。

なおファルケンブランドの製品販売は、2015年1月から中国でも開始されている。
今回ファルケンのブースでは、販売中のスポーティー&コンフォートタイヤ「ZIEX ZE914」をはじめ、今後中国で発売予定の商品ラインアップを参考出品することで、ファルケンの世界観とモータースポーツ活動で培った最新テクノロジーを訴求していく構えだ。

■会期 : 2015年4月20日(月)~29日(水)
■会場 : 上海新国際コンベンションセンター

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ファミリーマート650店にEV・PHVの急速充電器が設置

徐々に拡大し始めているEV・PHVの急速充電設備

日産自動車(本社:神奈川県横浜市西区 社長:カルロス ゴーン、以下日産)と、株式会社ファミリーマート(本社:東京都豊島区 社長:中山勇、以下ファミリーマート)は、4月16日に、およそ650箇所のファミリーマート店(全国の総店舗数は1万店を大きく超えている)に、電気自動車および、プラグインハイブリッド車の急速充電器が設置されたと発表した。

日産自動車は2013年の夏より、トヨタ自動車株式会社、本田技研工業株式会社、三菱自動車工業株式会社の3社と共同で、政府の充電器設置補助金を背景に、EV・PHVの充電器設置促進活動を行ってきた。

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NCSの活動も本格化、充電施設の維持管理の中核組織に

丁度1年前となる2014年5月には、上記4社と日本政策投資銀行を加えた5社共同(設立にあたって東京電力・中部電力も出資)で、充電インフラの整備促進と会員制充電サービスの提供を行う合同会社「日本充電サービス(略称NCS)」(本社:東京都港区、以下NCS)を設立。

これまでEV・PHV用充電施設の維持・管理形態は黎明期にあったが、既存の運営組織と入れ替わるようにNCSの運営形態が拡張。

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充電施設のシンジケート・ローンを組成(複数の金融機関が協調してシンジケート団を組成し、一つの融資契約書に基づき同一条件で融資を行う)するなどで、設備設置においてのインフラ環境も整い始めた。

この充電インフラ設備事業の進捗は、日産にとって「リーフ」を活用できる環境が整ってきていることを意味している。

融資制度と補助金で低負担による充電設備の設置が可能に

一方、ファミリーマートは、地域と一体となって低炭素化社会の実現に貢献することを目的に、2012年10月から急速充電器の設置促進を開始した。

充電設備の設置にあたっては、ジャパンチャージネットワーク株式会社(本社:神奈川県横浜市西区、社長:高橋敬一)の協力により設置を進めてきたが、これにより充電中の休憩や買い物など、電気を動力源とするクルマの利便性が大きく向上すると期待されている。

さてこの度、充電設備の導入にあたり、ファミリーマートが利用した支援制度はふたつ。

ひとつは経済産業省が2012年度から総額1005億円の予算で実施する「次世代自動車充電インフラ整備促進事業」の補助制度だ。今回のように急速充電池の設置にあたり、一定の条件を満たした場合は設置費に対する補助金(2分の1か3分の2までの幅がある)を受けることができる。

ふたつめはトヨタ・日産・ホンダ・三菱の自動車メーカー4社共同による充電インフラ普及支援プログラムである。

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コンビニエンスストアやガソリンスタンドなどの「経路充電スポット」は支援の対象になる。これにより急速充電器1台あたり最大170万円まで支給されるほか、さらに充電器の通信費や電気代の基本料金も8年間にわたって支給される。ファミリーマート側は、このふたつの制度を活用して設置店舗のネットワーク化に成功した。

設備自体は、日産のディーラー等に設置されている50kw型とは異なる小電力型なので、短時間でフル充電で行うのではなく、買い物についでに継ぎ足し充電をしていく利用スタイルに適しているだろう。

なお、本記事巻頭部に置いた日産が配信するYouTube動画では、日産ならびにファミリーマート両社の担当者が、このコラボに込めた実現の背景や狙い、今後の取り組みについて視聴することができる(動画時間4分)。

ファミリーマート、電気自動車(EV・PHEV)用急速充電器の手引きサイト

ファミリーマート店毎・各種サービスの検索サイト

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ホンダ、台湾の二輪車市場に再参入。大型車販売の開始を発表

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INTEGRA

ホンダの台湾二輪市場への参入は実に12年ぶり

本田技研工業(本社:東京都港区、代表取締役社長:伊東孝紳、以下、ホンダ)の100%子会社である台灣本田股份有限公司(Honda Taiwan Co., Ltd. 本社:台北市、社長 小林 久夫、以下 台湾ホンダ)は、2015年4月17日、台北市において記者会見を開き、今日4月18日から、大型二輪車の販売を開始することを正式に発表した。

4月18日以降、北部、中部、南部の主要都市において、順次オープンする計4拠点の販売店では、日本から輸入する「INTEGRA」「CTX700N」「CTX1300」「GL1800C」「NC750X」「CB1100EX」のほか、タイの現地法人であるタイホンダマニュファクチュアリングカンパニー・リミテッドから輸入する「NSS300」「CBR500R」「CBR650F」の計9モデルを取り揃え、当地における様々な消費ニーズに応えられるようラインアップを取り揃えていく。

ホンダとしては大型二輪車市場が拡大に向かうという読み

また販売店では、日本で研修を重ねたサービス技術担当者を配置し、関連部品や用品も充実させるなど、質の高いサービスを背景に台湾の二輪ユーザーから顧客満足度を獲得高していく構えだ。

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CXT1300

ちなみにホンダの台湾における二輪車市場の参入は、1961年から現地企業へ技術の供与を行う形態で(TC契約)、125ccクラスの小型車を中心に現地で生産・販売活動を行ってきたが、2003年のTC契約解消に伴い、台湾での二輪車事業を終了していた。

しかし、2002年になって、「台湾が世界貿易機関(WTO)へ加入した」こと。「大型二輪車市場が開放された」こと。近年の所得向上、さらには「法改正により高速道路で二輪車が走行可能となる見通しがある」といった国内要因から、大型二輪車市場は拡大に向かうとみられており、実際、昨年の250cc以上の大型二輪車市場は前年比24%増加の約1万7,000台となっていた。

めまぐるしい変遷を見せてきた台湾の二輪車マーケット

これらの環境下で台湾において、ホンダ車を所有する既存ユーザーや、新規に購入を検討する二輪ユーザーに応えていくため、台湾で二輪車市場へ再参入し、大型二輪車を中心に販売していくことを決定したという。

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CBR650F

翻(ひるがえ)ってみると台湾の二輪車産業そのものは、地場企業が国内での部品の輸入代替を皮切りに発達し、1960年を迎える頃には、日本の二輪車メーカーから技術移転を受ける形で始まった。

具体的には、台湾を代表する二輪車メーカの「三陽工業」(SYM)と、「光陽工業」(KYMCO)が、それぞれ1961年と1963年にホンダとの技術協力によって二輪車生産を開始している。

当時、台湾では公共交通機関の整備も未発達であったため、二輪車生産台数が1995年には過去最多の約170万台にまで達していた。

空席だったホンダを尻目にヤマハ・スズキは台湾参入

ただ1990年代半ばから台湾マーケットは、世界でも最高率の二輪車保有台数となっていたことを背景に二輪市場そのものが遂に飽和。先の光陽工業は1997年に、三陽工業は2002年にホンダとの提携を解消した。

当初、台湾の二輪車メーカー各社は、飽和した国内市場を尻目に中国向け輸出の拡張を狙っていったのだが、ほどなく中国が自国の二輪車産業育成のための規制を発令。

これを受けてベトナム・フィリピン、インドネシア、タイ、マレーシアなど、台湾国内の二輪メーカー各車は、一層輸出依存の体制を固めていった。(YouTubeによる製品映像を見ると、2000年以降、力を蓄えてきた三陽工業・光陽工業の現在がよく分かる)

一方、台湾国内自体はホンダが撤退後、ヤマハやスズキが車両生産のグローバルネットワークという見地から、製品開発拠点としての台湾に役割を見いだし、結果、日本メーカーではホンダのみが当地で未活動状態の空席となっていた。

現時点でもすでにホンダの輸入車市場シェアは13%

目下、台湾での大型バイク市場は年成長率30%の拡大を続けており、光陽工業は、日本の川崎重工業の代理販売以外に自社ブランドを相次いで投入するなどもあって、並行輸入等によるホンダの輸入車市場シェアは13%に上る。

honda-and-re-entered-the-taiwan-motorcycle-market-large-car-sales-start20150418-01-min
台湾山葉Webサイト
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台鈴機車Webサイト

先の通り、累計台数でもホンダ車は7,000台を記録するなど、ホンダとしては台湾市場を好感している様子だ。実際、ホンダとしては、台湾に対しては昨今の円安の恩恵を受けることになり、コスト競争力の高さから、総販売台数の1割程度の目標達成数値であれば、さほど難しくないとみられる。

台灣本田股份有限公司社長の小林久夫氏は「大型二輪車事業の展開にあたり、台湾社会での大型二輪車の普及に向け、安全運転への取り組み、法規、走行環境、駐車場の整備、保険の仕組みの構築を目指し、ホンダのプレゼンス向上に努めてまいります」と述べている。

【台灣本田股份有限公司 Honda Taiwan Co., Ltd. 概要】
設立:2002年2月
代表者:社長 小林 久夫(こばやし ひさお)
所在地:台湾 台北市
資本金:36億新台湾ドル
出資比率:本田技研工業(株) 100%
事業内容:二輪車および二輪車部品の輸入・販売
四輪車および四輪車部品の輸入・販売

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伊アルカンターラ、米国ワシントンD.C.で開催のアースデイ2015をサポート

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アースディ2015 の「アルカンターラ マジック ガーデン(イメージ)」

貧困撲滅、気候変動解決の促進を目指す同イベントを協賛

日本の東レが開発を行い、スエード調自動車シート素材製造の製造メーカーで知られる伊・アルカンターラ(本社:ミラノ、社長:アンドレア・ボラーニョ)は、今年で45周年目を迎える「アースデイ 2015」の継続的なサポートを発表した。

このイベントは、米国現地時間の4月17日から、19日(午前10時~午後6時)の間、米国ワシントンD.C.のナショナルモールで開催される。

ワシントン記念塔のパビリオンでは1日5万人の来場を見込む

アルカンターラは、3日間にわたる同イベントの主要パートナーを務める。特にワシントン記念塔近くに置くパビリオン「アルカンターラマジックガーデン(ALCANTARA MAGIC GARDEN)」では、1日あたり約5万人の来場者を見込んでいる。

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アースデイ 2015の公式Webサイト・トップページ

このアルカンターラ マジック ガーデンは、長い川、広い野原、彫刻の木や、不釣り合いな果実などとともに「仮想の木」を通り抜ける曲がりくねった歩道で造られた体験施設だ。

イベントはメディアがカバーし、閲覧は全世界で20億を超える

アルカンターラは同時に4月18日(土)、ワシントン記念塔広場で、午前11時から午後7時まで開催される「地球市民・アースデイ 2015(Global Citizen 2015 Earth Day)」に世界銀行グループと共に積極的に関わっていく。

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本イベントには、ノー・ダウト、アッシャー、フォール・アウト・ボーイ、メアリー・J. ブライジ、トレイン、マイ・モーニング・ジャケットなど世界的なミュージシャンが出演。

特別ゲストには、コモンと D’Banj (ダニエル・バンジョー) が招かれ、ウィル・アイ・アムとソウルダッド・オブライエンが司会を務める予定。アルカンターラは、この特別イベントのためにバックステージとVIPラウンジをデザインした。

イベント(当日・該当開催時刻から公開される見込み)には、政府機関、グローバル政策立案者、財務大臣、環境 NGO や開発 NGO、業界幹部、そして著名なアーティストからのメッセージが寄せられ、2千万人を超える世界中の視聴者に向けて放映される予定。メディアによるカバーも全世界で20億を超えるという。

サステナビリティの分野でさらなる一歩を踏み出す

アルカンターラ社の会長兼CEOのアンドレア・ボラ-ニョは、「アルカンターラにとってアースデイ2015 は、社会、環境、倫理に関する課題に対して、私たちの取り組みを新たにする特別な機会です。

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私たちは、より公正でバランスの取れた世界の実現のために、このような志の高い活動をサポートできることを非常に嬉しく思うと同時に誇りに思います。

また、アルカンターラと世界銀行グループは、強力なサステナビリティへのコミットメントと、気候変動への取り組みを互いに分かち合っています。この共通の目標が、2012年からの長期的なパートナーシップにつながりました」と語っている。

アルカンターラでは、「自動車からファッション、あるいはインテリアデザインからハイテクまで必要とされる各業界での評価を高めながら、このような世界的イベントに貢献することによってサステナビリティの分野でさらなる一歩を踏み出します」と結んでいる。

アースデイ・ネットワークとは

1970年4月22日に初開催された「初回アースデイ」から誕生したアースデイ・ネットワーク (EDN) は、環境保護運動の拡大、多様化、動員の増強を図るために、今日も世界192カ国の何万ものパートナーと協力して活動を展開。

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アースディネットワークWebサイト・トップ

今日においては、現代の環境保護運動の発端となったと広く信じられるネットワークでもある。またアースデイは、世界最大の市民の祭典として、毎年10億人以上が参加している。

アルカンターラ社とは

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4シートのグラン・トゥリズモMC ストラダーレの複数加工された内装素材

1972年に設立されたアルカンターラは、本社をミラノに置き、生産拠点とR&Dはウンブリア州の代表的な街であるネラ・モントロに置く高級人造皮革素材の製造メーカーだ。

アルカンターラ社(Alcantara S.p.A.)の登録商標であるアルカンターラ® (Alcantara®)は、優れた感覚特性、外観の美しさ、特殊機能性を持ち合せた画期的なカバーリング素材と云われている。

今日では、ファッション、アクセサリー、自動車、インテリアデザイン、家具、コンシューマ・エレクトロニクス、などさまざまな分野で採用が進んでいる。

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墨黒と赤でコントラストを効かせたランボルギーニ ガイヤルドLP 570-4 スクアドラ・コルセの内装素材

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加えてアルカンターラは、全製造工程及び製品ライフサイクルから排出される二酸化炭素排出量の削減に努めており、2009年に製造過程における二酸化炭素排出量を削減し「カーボン・ニュートラル」認証を取得。

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さらに2011年には「ゆりかごから墓場まで」を対象に広げ製造工程に加えて、製品ライフサイクルから排出される二酸化炭素も算出して認証を取得。

また、サステナビリティ分野における企業のコミットメントを示すために国際的な認証を獲得。毎年、独自のサステナビリティレポートを公表している。

アースデイ 2015Webサイト

アースディネットワークWebサイト

アルカンターラ社Webサイト

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デンソー、日本自動車部品総合研究所を愛知県日進市に移転

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人員の増強や設備の更新を実施し、研究体制の充実を目指す

株式会社デンソー(本社:愛知県刈谷市、社長:加藤宣明、以下デンソー)は、研究開発体制の強化を図るため、当社のグループ会社で自動車に関連する製品の研究開発を行う株式会社日本自動車部品総合研究所(本社:愛知県西尾市、社長:徳田寛)を、愛知県日進市に移転。2016年4月から、順次、移転および施設工事を開始する。

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今回の移転は、デンソー基礎研究所に隣接する土地および建屋を日本電気株式会社(本社:東京都港区、社長:遠藤 信博)から取得するもので、既存の建物を使用するとともに、試作・実験棟および、パワトレ実験棟を新設する。今回の土地・建物の取得に伴う投資額は約60億円となる見込み。

日本自動車部品総合研究所の移転・隣接で連携をさらに推進

日本自動車部品総合研究所は、排ガス低減と自動車の安全についての社会的要請に応えることを目的に1970年11月に設立された。

1985年からは、株式会社デンソーとトヨタ自動車株式会社の2社を出資会社として、主にパワートレイン、燃料電池、パワーエレクトロニクス、情報安全、熱システムの5分野の研究を行うとともに、先端研究を支える技術として、加工から試験・実験までを社内で行っている。

デンソーでは、今回の移転を機に、人員の増強や設備の更新を行い、研究体制の一層の強化を推進していく構えだ。

またデンソーは基礎研究所において、次世代半導体や先端機能材料などの基礎研究も精力的に行ってきており、今回、高度な計測技術や解析技術を持つ日本自動車部品総合研究所が移転・隣接することで、より連携を密にする。

これを足掛かりに自動車の安全性・環境性能・快適性の向上に必要な先進技術・製品の研究・開発を一層強化し、環境負荷と交通事故がゼロになる社会の実現に貢献していくという。

■日本自動車部品総合研究所(移転後)の概要
1.所在地:愛知県日進市米野木南山500番地
2.敷地面積:59,000m2
3.延床面積:31,000m2(予定)
4.移転開始:2016年4月

【参考】日本自動車部品総合研究所の概要
1.社名:株式会社日本自動車部品総合研究所
2.所在地:愛知県西尾市下羽角町岩谷14番地
3.社長:徳田 寛(とくだ ひろみ)
4.設立年月:1970年11月
5.資本金:27億円
6.出資比率:株式会社デンソー 75% トヨタ自動車株式会社 25%
7.従業員数:約430人(2015年3月時点)
8.業務内容:パワートレイン、燃料電池、パワーエレクトロニクス、情報安全、熱システム分野の研究事業
9.敷地面積:39,000m2
10.延床面積:32,000m2

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ブリヂストン、上海国際モーターショー 2015に出展

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掲げるテーマは「イノベーションで一人ひとりを支える」

株式会社ブリヂストン(本社:東京都中央区、代表取締役CEO兼取締役会長:津谷正明、以下ブリヂストン)は、2015年4月20日~4月29日の期間、中国の上海で開催される「上海国際モーターショー2015」に出展する。

bridgestone-is-exhibited-at-the-shanghai-international-motor-show-20150416-6上海のショー会場では、ブリヂストンが取り組む「イノベーションで一人ひとりを支える」をテーマに据えた。このテーマを背景に「イノベーティブな世界観」と「心地良いおもてなし空間」を醸成。「環境」「安全・安心」「ワクワク」「プレミアム」のメッセージの下、下記2つのエリアに分けて製品や技術を紹介していく。

(1)技術イノベーションゾーン
まず技術イノベーションゾーンでは、これまでのタイヤとは全く異なる狭幅化によって空気抵抗を低減し、大径化により転がり抵抗を大幅に低減する同社独自の低燃費タイヤ技術「ologic」(オロジック)を搭載した「ECOPIA with ologic」を展示する。

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写真は編集部で過去におけるショー出品物を選択したもの。上海での実展示とは異なる。

また同タイヤを装着したBMW i3。そのほか、世界的なソーラーカーレース「Bridgestone World Solar Challenge 2013」に参戦したマシンなどを筆頭に「ランフラットテクノロジー採用タイヤ」、「エアフリーコンセプト」など、ブリヂストンの技術を代表する製品を展示・構成していく構え。

(2)プレミアムカテゴリー商品ブランドゾーン
続くプレミアムカテゴリー商品のブランドゾーンでは、同社のグローバルプレミアムブランドであるPOTENZA(ポテンザ)、TURANZA(トランザ)の代表的なプレミアム製品を展示。また「レーシングPOTENZA」を装着したチューニング車両も公開する。

その他、主な展示内容は以下の通り。

■「ECOPIA with ologic」
これまでのタイヤとは全く異なる狭幅・大径サイズのタイヤ。タイヤの大径化により接地部分の変形を抑制し、車両の燃費向上に関わる転がり抵抗を低減するとともに、狭幅化により走行時の空気抵抗も低減している。

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写真は編集部で過去におけるショー出品物を選択したもの。上海での実展示とは異なる。

更に、タイヤ進行方向に長い接地形状と専用パタンやコンパウンドを組み合わせることで、ウェット路面やドライ路面での高いグリップ性能も確保した。

展示タイヤ:ECOPIA EP500 ologic
展示車両:BMWi3
(Bridgestone World Solar Challenge 2013」に参戦した工学院大学のソーラーカー・映像は昨年のもの)

■「エアフリーコンセプト」
タイヤ側面に張り巡らせた特殊形状スポークが荷重を支えることで、空気の充てんが不要となり、省メンテナンス性に優れるとともに、パンクの心配が無くなる。

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写真は編集部で過去におけるショー出品物を選択したもの。上海での実展示とは異なる。

またタイヤトレッド部のゴムを含め、リサイクル可能な材料を使用し、資源の効率的な活用に貢献した。

さらに独自技術により優れた低転がり抵抗性能を追求し、CO2排出量削減にも寄与。環境面と安全面において、より高次元でのサポートができる。
【展示タイヤ: エアフリーコンセプト】

■「ランフラットテクノロジー採用タイヤ」
パンクしても安全な場所まで移動することができるため、使用されずに廃棄されることの多いスペアタイヤが不要になり、省資源化や車両軽量化による燃費向上に貢献するランフレットテクノロジータイヤも展示していく。
【展示タイヤ: ランフラットテクノロジー採用タイヤ】

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トヨタ、メキシコで新工場を建設、中国でも生産ラインを新設へ

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写真は「広汽トヨタ自動車有限会社」

持続的成長を支える「競争力のある工場」づくりを推進

トヨタ自動車株式会社(本社:愛知県豊田市、社長:豊田章男、以下、トヨタ)は、このほど、永らく現状維持を続けて来た完成車の組み立て工場の凍結を遂に見直し、約1700億円を投じてメキシコで新工場を建設。さらに中国で生産ラインを新設することを決定した。

今回のメキシコ新工場・中国新ライン共に、「シンプル&スリム」、「フレキシブル」をキーワードに、伸縮自在ライン、床置き可能な小型設備のほか、コンパクトな塗装ブースなど、革新的な生産技術を利用可能な様、機能拡大策を可能な限り盛り込むと同時に、より安全で環境に優しい工場づくりに取り組む構え。

量よりも質、競争力のある新しい工場づくりへと発想を転換

ただしこれらの投資は、単なる「量を求めた工場づくり」とは異なる。具体的には量よりも真に「競争力のある新しい工場づくり」へと発想を大きく転換するものとしている。

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写真は「広汽トヨタ自動車有限会社」

トヨタはこれまで、あえて工場の新設を凍結し、既存工場の能力を最大限有効活用する取り組みを行ってきた。それによりモデルの切り替え時の設備投資額の低減を進めるとともに、工場投資の画期的な低減策の策定など、もの造りの観点から事業構造を見直すべく、あえて立ち止まってその方向を水面下で推進してきたのである。

その結果、既存工場の稼働率は、グローバル全体で90%を超えるまでに向上したほか、工場の建屋や設備を中心とする初期投資部分については、2008年当時と比較して約40%低減できる目途がつきつつある。

トヨタでは新たな生産技術の革新に目途がつきつつある

そこでトヨタは、今後の世界の自動車市場の安定的な成長を見込む中、既存工場の能力の使い切りが着実に進んでいること、新たな生産技術の革新に目途がつきつつあることを受け、これらの技術を実際のラインに導入することでさらなる技術革新に繋げることなどを目的に本決定を行ったようだ。

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写真は「広汽トヨタ自動車有限会社」

トヨタ社長の豊田章男氏は、「今回の新工場や新ラインは、トヨタの知恵と工夫を結集したものになる。トヨタは単なる『量を求めた拡大』と決別し、『もっといいクルマづくり』やそれを支える人材育成を通じ、持続的成長を図っていく必要がある。

今回の取り組みは、トヨタの真の競争力強化における重要な試金石となる」と述べた。

■メキシコでの新工場建設
メキシコでは今後、中長期的に緩やかな成長が見込まれる北米市場の動向を踏まえ、北米全体の競争力の更なる強化を図るため、北米生産体制を再編する。

その一環として2019年にメキシコで新工場を設立し、当地でカローラを生産する。新工場ではグローバルのモデルケースたりうる、Toyota New Global Architecture(TNGA)を前提とした、全く新しい工場づくりと仕事の変革にチャレンジする。

■北米生産体制再編
北米においては今後、高品質で魅力あるクルマを一層効率的に供給できるようにするため、ボディタイプや車両サイズごとに北米生産の体制を再編していく。

その一環として、カローラの生産をカナダ工場から新工場に移管。コンパクトモデルは、新工場およびカローラを継続生産する米国ミシシッピ工場で生産する。

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写真は日本国内仕様のカローラ

カナダ工場では、カローラ生産に代え、ミッドサイズモデルを2019年から生産することで、米国インディアナ・ケンタッキー両工場とあわせ、ミッドサイズモデルの生産に集中することを検討する。

■TNGAを前提とした新しい工場づくり
いずれの新設工場も、トヨタとしては初めて、統一設計による主要部品のモジュール化や共用化による車両モデル切り替え時の設備投資額の大幅な低減を目指すなど、TNGAによるメリットを最大化できる工場づくりを行う。そこでの「賢いクルマづくり」を他地域・工場にも展開する構えだ。

■中国での能力増強
中国では、多くの自動車メーカーが参入し、世界最大市場となっている。ひこで当地において今後も着実に成長していくために、既存ラインの更なる競争力向上と今後の需要への対応が必要と判断した。

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写真は「広汽トヨタ自動車有限会社」

具体的には、広汽トヨタ自動車有限会社(以下、GTMC)において、2017年末までに既存ラインの再構築と新ライン建設を行うことで、将来のTNGA導入を念頭においた競争力の高い工場づくりに取り組む。

これにあわせて、既存の調達基盤の有効活用、GTMC内の研究開発センターでの原価低減推進など、生産・調達・開発が三位一体となった取り組みも行う。

■既存ラインの再構築
既存ラインの再構築では、GTMCの既存の第1・第2ラインにおいて、ラインごとの生産車種をサイズに応じて再整理するとともに、TPS改善や更なる品質向上、自動化などのライン再構築により生産性向上を行う。

■新ラインの建設
新ラインの建設では、既存ラインの再構築により生産性を向上、GTMCの現在の人員規模で、新たな第3ラインを立ち上げる。既存ラインでの生産性向上の取り組みの織り込みと、革新的な生産技術の導入により、競争力の高い工場づくりを行っていく。

また、既存ラインの近接地という地の利を生かした既存設備の有効活用と、将来の能力拡大を視野に入れた、賢い工場づくりを行うとしている。

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営業車の動向をリアルタイム管理できるシステム登場

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管理車両の運行情報をリアルタイムで把握可能

VISH株式会社(ヴィッシュ株式会社・本社:愛知県名古屋市中区、代表取締役:藤井恵、以下VISH)は、トラックや営業車が、現在どこで運行されていて、何をしているか、といった情報の把握から、過去の走行履歴までを一元管理できる車両情報の管理サービス「アクセルGPS」を開発した。

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このアクセルGPSは、営業車両やトラック、シビアな運行管理を求められるスクールバスなどに取り付けたGPS車載端末から、NTTドコモの3G/WCDMA回線(800MHz/2100Mhz帯)を利用して、定期的に位置情報をサーバへ送信。

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この信号を管理者側で受け取ることで、車両の現在位置や過去の走行記録などをパソコンやスマートフォン、携帯電話などの様々なデバイスで、インターネットブラウザ経由を介して確認できるシステムだ。

今どこにいて、何をしているかなど管理できる情報は多彩

管理側で把握できる情報は、今どこにいて、何をしているかといったリアルタイムの位置情報の把握から、過去の走行履歴まで一元で管理可能だ。

営業車やトラックが適正に運行されているかの確認や、事件・事故や災害に巻き込まれた可能性がある場合の安否確認など、業務の効率化から防犯&防災対策まで幅広い用途に活用できるサービスとなる。

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元来、クラウドシステムの開発などを主業務としているVISHだが、「アクセルGPS」に関しては定額プランを導入。利用料金は月額2,500円/1台だ。その料金の内訳は、通信費用1,000円+システム利用料1,500円、位置情報の発信間隔は30秒に1度。利用は最低3台からの1年間単位の機器契約となり、機器購入費用として別途初期費用が30,000円/1台必要となる。

車載端末自体は、もともと自動車に搭載されているシガーソケットから電源を供給するため、工事などは不要で素早く取り付けが可能という。なお導入を検討している企業へは1週間程度の機材の貸し出しを行い、サービスを体感してもらう「お試し版」も用意しているという。

詳細はヴィッシュ株式会社へ

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プロトコーポレーション、ACJマガジンズと相互情報連携

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自動車記事と中古車情報の相互情報連携で業務提携

株式会社プロトコーポレーション(本社:名古屋市中区 代表取締役社長:神谷 健司)は2015年4月1日より、株式会社ACJマガジンズ(本社:東京都世田谷区太子堂2-7-2A6 代表取締役社長:笹本 健次)と、自動車記事と中古車情報の相互情報連携で業務提携した。

株式会社プロトコーポレーションが運営する「Goo-net(グーネット)」及び輸入車・ポータルサイト「GooWORLD(グーワールド)」に株式会社ACJマガジンズが運営する「AUTOCAR DIGITALhttp://www.autocar.jp/(オートカー デジタル)」の自動車記事を掲載し相互にリンクを設置することで、両社のユーザーに情報提供を行う。

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「AUTOCAR DIGITAL」は輸入車の記事に強みがあり、その多くのユーザーが輸入車を保有している特性があるという。「Goo‐net」及び「GooWORLD」には輸入車が約50,000台掲載されており、双方のサイトで連携することでユーザーのクルマ選びにより有益な情報を提供することができると考えているという。

◆業務提携の主な特長
「Goo‐net」及び「GooWORLD」のコンテンツで自動車記事を掲載。第1弾は輸入車「ボルボ」の記事を掲載、今後も両社で検討し様々な連携を検討していく。
URL : http://www.gooworld.jp/magazine/feature/3032.html

◆プロトコーポレーションについて
株式会社プロトコーポレーションは、「カーといえばGoo!」でお馴染みのクルマ情報誌「Goo」、クルマポータルサイト「Goo-net」をはじめとする自動車関連情報ならびにカルチャー、レジャー、リサイクルなどの生活関連情報サービスの提供を行っている。

◆ACJマガジンズについて
インターネットメディアの運営及び自動車専門書籍の発行等を行っている企業。 中心となるのは自動車インターネットメディア「AUTOCAR DIGITAL」、書籍発行及びインターネットメディアと雑誌双方で展開している世界のクラシックカーを取り扱った「CLASSIC&SPORTSCAR」の運営。自動車記事の作成等も行っている。

◆プロトコーポレーション会社概要
社名:株式会社プロトコーポレーション
代表者:代表取締役社長 神谷 健司
本社:愛知県名古屋市中区葵1-23-14 プロト葵ビル
創業:1977年10月
設立:1979年6月
事業内容:新車・中古車、パーツ・用品等をはじめとした自動車関連情報ならびに生活関連情報サービスの提供
URL:http://www.proto-g.co.jp/

◆ACJマガジンズ会社概要
社名:株式会社ACJマガジンズ
代表者:代表取締役社長 笹本 健次
本社:東京都世田谷区太子堂2-7-2-A6
創業:2012年2月
設立:2012年2月
事業内容:「AUTOCAR DIGITAL」、「CLASSIC & SPORTSCAR」のインターネットメディアの運営及び
「CLASSIC & SPORTSCAR」(雑誌)の発行
URL:http://autocar.jp/

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