モビリティ・ソリューションは市場を上回る売上成長率
ロバート・ボッシュGmbH(本社:シュトゥットガルト・ゲーリンゲン、代表取締役社長:Dr.rer.nat.Volkmar Denner、以下ボッシュ)は5月19日、ドイツのボックスベルクで、第62回の『ボッシュ オートモーティブ プレス ブリーフィング』を実施した。
同席上において、統括部門長のロルフ・ブーランダー氏は、「今日、ボッシュ・グループ最大の事業セクターであるモビリティ ソリューションズは、安定的な成長を続けています。
為替調整後の同事業部の売上高は、2015年第1四半期に、7%増加し、名目売上高の伸びは13%に達しました。
技術的かつ国際的な立場においても、ボッシュのポジションは良好で、今年も、市場を上回る売上成長が見込まれています」と口火を切った。
ボッシュはエンジン技術を超えた、その先も見据えている
同社によると、2014年のモビリティ ソリューションズ事業部の営業実績は、8.9%増、これは世界の自動車生産成長率の2倍以上に達しているという。
その要因としては、横滑り防止装置ESC(エレクトロニック スタビリティ コントロール)、ガソリン直噴システムやディーゼル直噴システムなど、主要システムの販売個数が、それぞれ約20%伸びていることにある。
ブーランダー氏は、「私たちは自家用車の見直しを進め、自転車、列車、バスを含むマルチモードコンセプトに向けて歩み続けています」と説明し、「ボッシュはエンジン技術を超えた、その先も見据えています」と語り始めた。
eモビリティによりディーゼル車とガソリン車の効率がさらに向上
ボッシュは、未来へのモビリティビジネスについても、着実に成功を手にしつつある。
目下グローバル規模で、自動車テクノロジーとサービスを提供する同社は、『電動化』、『自動化』、『ネットワーク化された環境』を実現するため、この3分野を精力的に追い続けているが、ブーランダー氏はこれについて、「ボッシュは、この3つすべてを着々と進行させています。
将来、パワートレインが電動化されたとしても、今後10年間は内燃機関が効率的なモビリティのベースであり続けると考えています。具体的には今後5年間で、ボッシュのエンジン技術により、ディーゼルエンジンでは10%、ガソリンエンジンでは約20%の燃費向上が実現する見通しです」と述べた。
ハイブリッドに関する取り組みでも、30件の開発プロジェクトを完了
一方でボッシュでは、2025年までに全世界で生産される新車の約15%は、少なくともハイブリッド化されると見込んでおり、既に電動パワートレイン関連で、30件の開発受注プロジェクトを完了。
そのうち10件は、プレミアムカー向けのプラグインハイブリッドパワートレインとなっており、対象車両は、長距離をディーゼルまたはガソリンで走行し、市街地を全電気モードで走行することができるようになっているという。
先のブーランダー氏は、これについても、「私たちには代替パワートレインを成功させるために必要な経験を持っています。これは、過去に私たちがディーゼルで経験したことで、同様に電動パワートレインについても、成功させたいと思っています」と、たたみ掛けた。
自動運転により事故発生数が3分の1以上に減少
加えて、業界全体が自動運転に向かうのに伴い、ドライバー アシスタンス システムの市場でも、ボッシュは、毎年約3割増のペースで成長を続けている。
同社は昨年、5,000万台を超えるセンサーをドライバーアシスタンスシステム向けに販売したほか、レーダー センサーとビデオ センサーの2015年の売上高は、2014年比から倍増する見込み。既にアダプティブクルーズコントロールに装備されるレーダー センサーでは、世界的なマーケットリーダーとなっている。
この勢いを受けて今年は、交通渋滞の回避行動を取る場合や、遠隔操作での駐車時に、ドライバーをサポートする新アシスタンスシステムの生産も開始するという。
自立的な自動運転の時代はもう間近に迫っている
また、ボッシュは2020年までに、高速道路上での自動運転向けハイウェイパイロットの量産化に進むべく構想中で、ボッシュ取締役会メンバーのディルク・ホーアイゼル氏は、「このシステム開発により、私たちは部分的な自動運転から、高度な自動運転に移行することになります。
つまり、ドライバーが乗客になるわけです。これは同時に、快適性と、何よりも安全性が高まることを意味しています。
ボッシュの事故調査担当者は、自動化が進むことで、事故発生数がさらに著しく減少すると予測しており、ドイツ国内だけでも発生数が3分の1以上減少すると考えています」と語り、高速道路のドライバーアシスタンスに関しては、既に最終的な開発段階に来ていると見ているようだ。
ブーランダー氏は、「当社では、2年前よりも700人多い約2,000人のエンジニアが、ドライバーアシスタンスシステムの開発に取り組んでおり、先にZF Lenksysteme(現在はRobert Bosch Automotive Steeringに社名変更)を傘下に加えたことで、当社は、自動運転を推し進めるために一段と優位な立場を確保できるようになりました。
今後は、ボッシュのテクノロジーによって、車両が自律的に加速と減速を行うだけでなく、操舵も出来るようになっていくでしょう」語った。
サービス事業の成長につながる車両のネットワーク化
最後に、車両のネットワーク化に関して、ボッシュ取締役会メンバーのマルクス・ハイン氏は、「今後、ドライバーはインターネットを介して、空いている充電スポットを検索・予約し、充電料金の支払いを済ませることも出来るようになります。
先の通り、今後、電動化および自動化された運転が、成功するかどうかのカギを握っているのがネットワーク化です」と述べ、「車両のネットワーク化はまた、便利な新しいサービスにつながります。
例えば、ECUデータを伝送することは、予防保守や燃料削減をアドバイスするための基礎データとして役立ちます。さらにこうしたサービスは、リース会社や、保険会社のフリート管理を支援することにもなります」とも述べた。
加えてブーランダー氏は、「ボッシュのモビリティポータル『Drivelog』では、ドライバーもこのサービスを直接利用できるようになっていますが、そのためにはスマートフォンアプリと、ECUデータを読み取るためのコネクターが必要になります。
今後は全体として、約20万台の車両がインターネット接続に対応したものになり、それを基に、ドライバーもボッシュが開始するサービスにアクセスできるようになる予定です。
車両のネットワーク化に関しては、既に試験段階を過ぎました。ボッシュにとって今後は、サービス事業化が重要な意味を持つようになるでしょう」と結んだ。
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