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トヨタ、中国でbZシリーズ第2弾を発表

一汽トヨタ、BYDとの連携でシリーズ初・セダンタイプのバッテリーEVを発表へ

トヨタ自動車は10月24日、bZシリーズの第2弾となるTOYOTA bZ3を発表した。このシリーズ第2段にあたるモデルは、トヨタと比亜迪股份有限公司(BYD)が合弁で設立したBYDトヨタEVテクノロジーカンパニー有限会社( BTET )と、一汽トヨタ自動車有限会社( 一汽トヨタ )が共同で開発。セダンタイプのBEVとして一汽トヨタが生産・販売する。( 坂上 賢治 )

そのクルマづくりでは、BYDのリチウムイオンLFP電池( リン酸鉄リチウムを使用 )をベースに、トヨタがHEV開発で蓄積してきた電動化技術・冷却システム・制御システムなどの安全監視機能を融合。より安心・安全な製品づくりを目指したという。

この結果、最長航続距離は600キロメートルを超え、電池の耐久性についても10年後でも90%の容量を維持する事を開発目標に蓄電池そのものの劣化抑制も磨いた。

トヨタは、このbZ3を世に送り出す事を契機に国際連携を加速させ、今後は、シリーズ初代モデルbZ4X開発で獲得した知見を糧に、より競争力あるクルマづくりを目指す構えを見せている。

bZ3で電・動・車の3つの角度から「新しい自由」「新しい体験」を提供する

トヨタは、このbZ3の開発・発売の経緯について「当社は、自動車メーカーとして80年以上の歴史を持ち、世界で初めてハイブリッド車の量産を実現。電動車の累計販売台数は世界規模で2,000万台を超えています。

その結果、〝先進的な電動化技術〟〝安全性・信頼性・高品質〟及び〝Fun To Drive〟などを強みに全世界のお客様にご愛顧頂いています。その信頼を背景とした遺伝子は、このbZ3にも受け継がれています。

一方、BYDは1995年に電池事業で発足して以来、電動車や電池を含む新エネ分野で包括ソリューションを提供する企業へと成長を続けています。同社は電動化技術で業界トップレベルの企業であり、bZ3に安全で信頼性の高い電池技術を提供しています。

そんな今回のbZ3は、トヨタとBYDが合弁で設立した電動車技術会社BTETと一汽トヨタの3社連携で開発。トヨタのデザイン、生産、技術、品質管理等の分野から100名以上のエンジニアが参画する体制下でご提供します。

これらの3社が〝開発体制〟〝クルマづくり〟〝電池技術〟について、それぞれ学びあい、強みを融合し開発を行い誕生したbZ3は、これまでにない新しい価値と体験を提供出来るBEVに仕上がっています」と述べている。

TOYOTA bZ3主要諸元
全長: 4,725mm
全幅: 1,835mm
全高: 1,475mm
ホイールベース: 2,880mm
Cd値: 0.218
乗車人数: 5

TOYOTA bZシリーズ(開発中車両)

F1GP、レッドブルのフェルスタッペンが王座を連覇

2022のF1GP、最終戦を待たずにフェルスタッペン選手が王座を連覇

2022年のFIAフォーミュラ・ワン世界選手権、第18戦日本GP( 開催地:三重県鈴鹿市、開催期間:10月7~9日 )の決勝レースが10月9日( 日曜日 )に1周5.807kmの鈴鹿サーキットを53周する規定で行われた。同レースでオラクル・レッドブル・レーシングチームのマックス・フェルスタッペン選手( オランダ )が優勝。これにより2022年のドライバーズ選手権の王座を獲得( 2年連続 )した。( 坂上 賢治 )

2位はセルジオ・ペレス選手( レッドブル/メキシコ )、3位はシャルル・ルクレール選手( フェラーリ/フランス )が続き、角田裕毅選手( アルファタウリ/日本 )は善戦したもののタイヤ交換のタイミングを逸してトップ集団には絡めず13位に終わった。 続きを読む F1GP、レッドブルのフェルスタッペンが王座を連覇

SKYグループ、ブガッティW16ミストラルの予約販売を開始

「ブガッティ東京( BUGATTI TOKYO )」から世界限定99台を予約販売へ

スカイグループ( SKY GROUP )は9月9日、自社傘下拠点の「ブガッティ東京( BUGATTI TOKYO )」で世界限定99台の「ブガッティW16ミストラル( Bugatti W16 Mistral )」の予約販売を開始した。( 坂上 賢治 )

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ホンダ、新型シビック タイプRを発売

本田技研工業は9月1日、新型「CIVIC TYPE R(シビック タイプアール)」を翌9月2日(金)に発売すると発表した。( 坂上 賢治 )

新型CIVIC TYPE R 製品サイトは、https://www.honda.co.jp/CIVICTYPE-R/

新型シビック タイプRは、同社がスポーツモデルとして仕立てたゆえの純粋な「速さ」と、官能に響く「ドライビングプレジャー」が両立する究極のピュアスポーツ性能を目指した。

例えばパワーユニットでは、VTEC TURBOエンジンを磨き上げる事で出力とトルクの向上を実現。これに併せて運転に夢中になる事が出来る様な操舵や、シフトフィールでのダイレクト感と質を追求。

更にタイプR専用のデータロガー「Honda LogR(ホンダ ログアール)」を介して車両の運動情報をリアルタイムに伝えるなどで新たなドライビングプレジャーの提供も目指すという。

車両概要で、まずエクステリアでは、ローアンドワイドを強調したデザインとした。勿論クルマとしての機能も研ぎ澄まし、冷却性能向上を求め、グリル開口部を拡大すると共に、サイドシルガーニッシュやリアスポイラーなどで空力特性を支えた。

対してインテリアでは、車両に乗り込む際の高揚感を醸成するべく、赤と黒を用いたハイコントラスト表現を多用した。またサーキットでの限界走行時でも運転に集中できるよう、直感認知性を向上させたノイズレスな視界を追求しつつ、反射を抑えた偏光ガンメタリック塗装を採用したインストルメントパネルとしている。

以下、各部機能毎の説明は以下の通り

・先代モデルの2.0L VTEC TURBOエンジンの骨格をベースに、ターボチャージャーの刷新などにより、最高出力243kW、最大トルク420N・mへと向上させた。

・冷却性能向上のためにフロントグリル開口面積を大きくし、ラジエーターの有効開口面積を48%拡大させた。またグリル開口部から取り込んだフレッシュエアを、コアサイズとファン能力を向上させたラジエーターに効率良く通した上で、ボンネットに設けたフードベントから排出するエアフロ―レイアウトとする事で、排熱と空力性能を向上させた。

・旋回性能を高め、車両パフォーマンスをより向上させるため、ミシュランとTYPE R専用のチューニングタイヤを共同開発。タイヤ幅を265mmまで拡げた上で、ミシュランの独自技術による特性の異なるトレッドコンパウンドを組み合わせる事で、ウエット性能や耐摩耗性能を維持したまま優れたドライグリップ性能を実現した。

・ホイールは、通常に対してインナーとアウターのリム形状を反転させた「リバースリム構造」を採用。ホイールイン側の歪みを低減し、旋回Gや加減速時にタイヤ内側の接地圧を安定させる事で、更なる接地性向上を目指した。

・ペダル操作で足裏に吸いつくようなアクセルワークを追求するため、エンジンECUの駆動力制御マップを設定。これによりクセルペダル開度に対しエンジンレスポンスを向上させ、トルクも早期に立ち上がるようにしてアクセル操作に対する駆動力応答性を高めた。

・骨格は、シビックのシャシーをベースに足まわりの支持剛性を高めた。足元を固める4輪独立電子制御ダンパーのアダプティブ・ダンパー・システムの制御は、車体のモーションとタイヤ4輪の接地性を連携してコントロールするロール・ピッチ制御とし、荒れた路面でも一体感のあるハンドリングを実現した。

・シフトレバー構造は新設計とし、ダイレクト感と節度感を向上させた。またトランスミッション内部のシフトリンク機構の最適化や、シフトゲートのストレート部分を延長する事で5速から4速などの斜めシフト時のスムーズ感を向上させた。

・なおシフトフィールの進化に合わせてクラッチのフライホイールを軽量化しレスポンスの向上も実現させた。エンジンサウンドは、回転上昇時の中周波音を増強し迫力ある排気原音とした。

サイレンサーの中央配管には、アクティブ・エキゾーストバルブ機構を新たに採用してエンジン回転数に応じて最適なバルブ開度にしていく事で、迫力ある排気サウンドを実現した。

・サーキットでも安定したブレーキフィールを実現するために、2ピースディスクブレーキシステムを先代モデルから継承。マスターパワーの特性を変更し、低速から高速に至るコントロール性の向上を追求した。またブレーキへの導風効率を高めたことで安定したブレーキ効力と耐フェード性を実現した。

・エンジンの水温・油温など車両自体の情報に加え、ステアリング舵角やブレーキ圧、アクセル開度、ヨーレートなど、運転操作やそれに伴う車両の状態に関する情報をインパネに表示。これまで知る事の出来なかった車両情報を表示する事でスキルの向上に貢献する。

・スマートフォンにインストールしたHonda LogRアプリでも、走行データをいつでも確認する事が出来るようにした。またHonda LogRアプリで走行動画を撮影すると、走行データと同期させた1つの動画を作成してSNSなどでシェアする事も出来る。

最後に希望小売価格は4,997,300円。乗車定員は4名。エンジンは2.0L VTEC TURBOに6速マニュアルトランスミッションを組み合わせた。ボディカラーは、チャンピオンシップホワイト、ソニックグレー・パール (消費税10%抜き38,500円高)、クリスタルブラック・パール、フレームレッド、レーシングブルー・パール。販売計画台数(月間)400台。車両の生産工場は埼玉製作所・完成車工場となる見込み。

ホンダ、米国でLGとEV蓄電池を合弁生産へ

記事トップの写真は、左からLGエナジーソリューション CEOのクウォン・ヨンス(Kwon Youngsoo)氏と、ホンダ 代表執行役社長の三部敏宏氏

LGエナジーソリューションとEV用バッテリー生産合弁会社設立で合意

LGエナジーソリューション(LGES)と本田技研工業(ホンダ)は8月29日、北米に於いて現地生産・現地販売されるホンダ・アキュラ両ブランド車のEV用リチウムイオンバッテリーを米国内で生産するべく、双方による合弁会社設立で合意した。(坂上 賢治)

この新たな合弁会社は、関連当局の承認を経て2022年中に設立される予定。更に同合意に基づき、LGESとホンダは、総額約44億米ドルを投資し、米国に生産工場を建設する流れだ。

より具体的には、建設地の確定を経て2023年初頭に拠点工場の建設に着工。2025年中の量産開始を視野に据えている。

なお同バッテリー工場で生産されるリチウムイオンバッテリーは、全量が北米のホンダ工場へ供給され、その生産能力は最大約40GWh(ギガワット時)となる見込み。

拠点は主力の四輪工場のあるオハイオ州へのアクセスを考慮しながら選定を進める

両社は今日、急速に成長している北米内の電動化市場を鑑み、バッテリーをタイムリーかつ安定的に現地調達する事自体が最重要との共通認識に基づき、今合意に至った。

工場建設地の選定は、まだ確定していないとしているものの、ホンダの現行・主力四輪工場であるオハイオ州へのアクセスを考慮しながら進めるものとみられる。

本田技研工業の三部敏宏取締役・代表執行役社長は、「ホンダは、2050年迄に当社が関わる全ての製品と企業活動を通じて、カーボンニュートラルを実現するとした目標に向けて取り組んでいます。

〝需要のあるところで製品を生産する〟という当社伝統のポリシーは、EVの重要なコンポーネントの調達に於いても共通しており、これを踏まえてホンダは、世界の各地域でバッテリーの現地調達や生産を進めています。

世界有数のバッテリーサプライヤーであるLGESとの米国に於ける合弁事業に係る合意は、こうしたホンダの取り組みを示すものです」とコメントした。

写真は、LGエナジーソリューションとホンダの調印式に出席したメンバーの集合写真

ホンダは2027年以降、コストを抑えた量販価格帯の新EVを展開する予定

対して合弁先のLGエナジーソリューションのクウォン・ヨンス(Kwon Youngsoo)CEOは、「LGESでは、大切なお客様の信頼と尊敬を獲得するという最終的な目標に向けて、主導的なバッテリーイノベーターとしての地位を確立する事を目指しています。

新たな合弁会社は、高いブランド評価を持つホンダの電動化推進に協力し、お客様に持続可能なエネルギーソリューションを提供する事で、我々の中長期戦略の新たなマイルストーンとして、急速に成長する北米の電動化市場に寄与していく事になります」と述べた。

ちなみにホンダは北米のEV生産に関して、まずはGMが開発したリチウムイオン電池「アルティウムバッテリー」と同社のプラットフォームを採用したモデルを2024年に2車種発売する。

更に2027年以降は、コストを抑えた量販価格帯の新EVを展開する予定。そのためにはグローバル環境下で設備の共通化を含めたコスト低減策を推し進める必要がある。

従ってホンダとしては、北米に於いてはGMからのみバッテリー供給を受けるだけでなく、GM以外の企業との合弁会社設立が必要であると判断し、予てより同方策の検討も重ねていた。

2025年以降は、米国防省が指定した原材料の使用が禁止される

ホンダは、2035年迄に日・米・中の3市場で、四輪車販売に占めるゼロエミッション車の比率を80%へ引き上げる計画であり、これに向けて米国当地でバッテリーを含む車両生産の内製化率を高める必要に迫られている。

加えてホンダが2030年迄に年間200万台以上のEVを生産するのであれば、国際環境下で160GWhもの膨大なバッテリーを用意しなければならない。

そうしたなかでホンダが今回、米国内でのバッテリー製造拠点増強させる理由は、目下、米国でBEVとPHEV対象に、バッテリー容量に応じた税額控除が実施されている点にある。

この同税額控除の対象バッテリーは、北米あるいは米国と自由貿易協定を結んでいる国で調達された重要鉱物(リチウム等)が40%(2023年のコストベース)以上含まれている事が求められるだけでなく、同重要鉱物の内包比率は毎年10ポイントずつ増加し、来たる2027年には80%になる見込み。

この結果、同税額控除の対象となるのは段階的に北米で組み立てられた車両のみとなっていく流れだ。

併せて今後、米国務省が〝懸念国〟として指定した特定国からの重要鉱物は、2025年以降、次第に使用自体が禁止されていく流れにある。

つまり今後は、米国製のバッテリーを積んだ米国製EVだけに税額控除が適用されるようになっていく可能性が高い。これが今回のホンダによる投資行動に繫がっている。

CJPT、不祥事の大きさを踏まえ日野自動車を除名に

CJPT(コマーシャル・ジャパン・パートナーシップ・テクノロジーズ)は8月24日、日野自動車の認証試験不正を踏まえ、CJPTからの日野の除名を決めた。(坂上 賢治)

CJPTは2021年4月に立ち上がった後、トヨタ・いすゞ・日野・スズキ・ダイハツの5社連合により、商用車産業全体を捉え「ドライバーや作業者の皆様の負担を軽減」を出発点に「自動運転などの先進技術の共同開発」「カーボンニュートラル実現」「CASE技術の普及」への取り組みを進めてきた。

しかし今回、日野が起こした不正行為は、CJPTが共有する想いや目指す道とは相入れないものであり、このまま日野を含めて活動を進める事は、顧客やステークホルダー並びに社会からの理解を得る事が出来ないのではないかと言うトヨタ自動車の豊田章男社長からも投げかけがあり、結果、CJPT内での議論を経て日野を除名する結論に至った。

具体的には、共同企画契約等全ての契約から日野を除外すると共に、日野がCJPTへ出資している株式(10%)をトヨタに譲渡する。

但し先に公表済の福島・東京での社会実装など、現在CJPTが先行して取り組むプロジェクトについていは、顧客やステークホルダーに迷惑を掛ける事が無い様、日野も必要最小限の役割を果たしていくとしている。

今経緯についてトヨタの豊田章男社長は「今回日野が起こした認証試験不正は、お客様を始め全てのステークホルダーの信頼を大きく損なうものであり、日野の親会社としても、株主としても、極めて残念に思います。

長期間に亘り、エンジン認証における不正を続けてきた日野は、550万人の仲間として認めて頂けない状況にあります。

CJPTは、日本のCASE技術をベースに、皆で未来を作るプロジェクトです。現状では日野がいることで皆様にご迷惑をお掛けしてしまう考え、CJPTから日野を除名することが適当であると判断し、関係各社とも協議のうえ、今回の結論に至りました。

パートナーの皆様とは引き続き、輸送業が抱える課題の解決や、カーボンニュートラル社会の実現に貢献する事を目指して、プロジェクトを進めてまいります」と話している。

一方の日野では、「Commercial Japan Partnership Technologies 株式会社に於いて、認証不正問題を踏まえ当社を除名するという意思決定がなされ、本日公表されました。当社として、今回の決定を大変重く受け止めています。

当社はこれまで、社会課題の解決への貢献を掲げ、様々な取り組みを進めて参りました。しかし、エンジン認証に於いて長期に亘る広範な不正を行ったという事実に鑑みると、そのスタート地点にさえ立てていなかったと言わざるを得ません。

まずは、起こした不正の深刻さおよびその真因を正面から受け止め深く反省し、正すべきを正して参ります。そして、人流や物流を支えるという商用車メーカーの原点に立ち返り、社会から再び必要として頂ける企業として生まれ変わるための変革に、強い覚悟を持って取り組んで参ります」と結んでいる。

ステランティス、マッスルカーらしさ満載のBEVを初公開

ステランティスの傘下ブランド「ダッジ( Dodge/1914年創設のダッジ・ブラザーズ由来 )」は米国東部時間の8月17日、ミシガン州ポンティアックで行われたファン向けイベント〝ダッジ・スピードウィーク〟の3日目に4座席( 後席を折りたたむ事でラゲッジルームを確保する )クーペスタイルの電動マッスルカー「ダッジ ・チャージャー・デイトナSRTコンセプト( Dodge Charger Daytona SRT Concept )」を初披露した。(坂上 賢治)

退屈過ぎる既存の電気自動車像を破壊する独創的個性

ダッジ は、今から56年前の1966年に〝初代チャージャー〟を誕生させて以降、永きに亘って米国内に於いて、随一のマッスルカーブランドとして孤高の地位を築いてきた。

そんな同ブランドで、初のBEV( 二次電池式電気自動車 )が〝ダッジ ・チャージャー・デイトナSRTコンセプト〟と命名されたのは偶然ではない。この新型車には、1970年のストックカーレース「NASCAR」で、時速200マイルを突破を記した同名モデルに匹敵する破壊的実力を詰め込んだとダッジでも謳っている。

この新たなダッジ製BEVは、既存の〝スマートだが退屈過ぎる〟電気自動車像を破壊して、誰もが見た事も、乗った事も無い、全く新しいBEVの姿を提案する。

そんな同車に搭載された電動パワーユニットは、新開発の4WD・800Vユニット( 最大 350kW の急速充電をサポート )であり、かつてのSRTヘルキャットエンジン( V型8気筒OHVスーパーチャージャー )を大きく凌駕する動力性能を持つという。

マッスルカー独特のレトロ感とモダンな走りを両立

ちなみに一般的なBEVは大抵、無音で走るものだが同車はそれらとは全く異なる。その様子はダッジらしい走り、ダッジらしい迫力で、退屈ではない未来のBEVを示唆させるものとなっている。

そんなダッジ ・チャージャー・デイトナSRTコンセプトのエキゾースト音はなんと126dBに到達。内燃エンジンのヘルキャットに勝るとも劣らない押し出し感を運転するドライバーのみならず、周囲へも伝える。

実はこのサウンド、ダッジで新開発された〝フラッツォニック・チャンバード・エキゾースト( Fratzonic Chambered Exhaust )〟によって生成される合成音だ。その構造は、車両車後部に搭載したアンプとチューニング・チャンバーを介して独自のサウンドを造り出す〝EV界初のシステム〟だとしている。

またワイドで盛り上がったリアフェンダー、ノッチバックのルーフラインなど、マッスルカーの遺産をシッカリ受け継ぐエクステリアは、イルミネーション付きのフロントグリのルレトロ感と相まって絶妙にダッジらしさを醸し出す。

未来のマッスルカーが〝どんなもの〟なのか

一方で、格納式ドアハンドルなどエアロダイナミズム理論に裏打ちされた現代車らしい空力特性も備える。同じく時代に相応しく搭載される灯火類はフルLEDであり、足元には21インチのセンターロックホイール( フロントタイヤ305mm、リアタイヤ325mm )に対抗6ピストン・ブレーキが奢られる。

対してインテリアデザインは、湾曲した16インチのインストルメントクラスターと、ほぼ10度の角度を持つ12.3インチのセンタースクリーンがドライバーを取り囲む様に配置され、ドライバー中心の没入感を提供する。また8.3インチのヘッドアップ ディスプレイ( HUD )にはドライバーが必要とする車両情報を刻々と表示する。

ステアリングホイールは上下がフラット形状の新デザイン。ステアリングホイールのプッシュ・トゥ・パス・ボタンを押すだけでディスプレイ上の演出が変化。更に2速式の変速システムも備えており、一時的に出力を高める〝パワーショット〟機能を駆使する事によって、ドライバーに未来のマッスルカーらしさとは〝どんなもの〟かを教えてくれる。

アキュラ、プレシジョンEVコンセプトを米モントレーで披露

本田技研工業傘下の米国現地法人アメリカン・ホンダモーター(本社:カリフォルニア州トーランス、社長:貝原 典也、アキュラ<Acura>ブランド)は、米国カリフォルニア州ぺブルビーチ開かれるペブルビーチ・コンクール・デレガンス(開催8月21日)の会場で、プレミアム電動車のショーカー「プレシジョンEVコンセプト(Acura Precision EV Concept)」を公に世界初披露すると日本時間の8月19日に発表した。(坂上 賢治)

このモントレーカーウィーク(Monterey Car Week)は、毎年8月にカリフォルニア州モントレー郡のモントレー半島で行われる全米注目の自動車イベントのひとつ。全米からの来訪のみならず、世界から自動車愛好家とモータースポーツファンが集結する。

2022年の開催スケジュール進行では、キックオフが8月12日の金曜日。以降、プレレユニオンを経て、8月21日・日曜日のペブルビーチコンクールデレガンス、同レトロオート迄10日間に亘るカーウィークイベントが続く。

同イベントに於いてアキュラは、イタリア製のラグジュアリーパワーボートからインスピレーションを得て、電動車としてのパフォーマンス能力に重点を置いた車両を提案するのだと言う。

アキュラでエグゼクティブ・デザイン・ディレクターを務めるデイブ・マレック氏は同車について「アキュラプレシジョンEVコンセプトは、これまでのデザイン言語を更に進化させた造形であり、電動化時代の未来を指し示す不動の北極星のようなものです。

その表現方法は例えば、イタリア製パワーボートの造形にインスパイアされた〝流麗で特徴的なフォルム〟、EVらしく開口部がないノーズ部に〝LEDで光る新しいダイヤモンド・ペンタゴン・グリル〟、鋭角でシャープな形状のデイタイムランニングライトや〝パーティクル・グリッチ〟独特の抽象的なパターンを前後の造形やホイールにも配しています。

またカリフォルニアの強い日差しに合わせて最適化されたマット塗装の〝ダブル・エイペックス・ブルー〟という名称の鮮やかな特別塗装を纏っています」と語った。

ちなみにインテリアでは、フォーミュラ1レースカーのコックピットに着想を得た低めのドライビング ポジションと2グリップヨークスタイルのステアリングホイール、赤いアンビエント ライトとパイプライトなど、ドライバーの感覚を刺激する没入型体験コンセプトが盛り込まれた。

一方、スピリチュアルラウンジモードに切り替えると、ステアリングホイールが格納されて心地良い香りと安らかな「水中アニメーションプロジェクション」で温かく落ち着いたイメージに変わりドライバーはリラックスした室内空間が愉しめると言う。

なおプレシジョンEVコンセプトを初披露した日、2024年中に北米で発売を予定しているブランド初のEV量販モデルの名称が「Acura ZDX(ズィーディーエックス)」となる事も発表された。

このAcura ZDXは、今回披露したプレシジョンEVコンセプトのデザインを具現化する最初のモデルとなるだけでなく、GM(ゼネラルモーターズ)のアルティウムバッテリーを搭載したGMとの共同開発モデルとなり、TypeS(タイプエス)も設定されると言う。

3年振りの鈴鹿8耐、HRCが8年振りの栄冠に酔う

三重県の鈴鹿サーキット(鈴鹿市稲生町)に於いて8月7日、2022FIM世界耐久選手権・第3戦「コカコーラ鈴鹿8時間耐久ロードレース」の第43回大会の決勝レースが開かれ、この日、ホンダワークスのTeam HRC(長島哲太選手/高橋巧選手/イケル・レクオーナ選手)がトータル214周を走破して総合優勝を飾った。HRCの総合優勝は2014年以来、実に8年振り。(坂上 賢治)

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ホンダ、F1エンジンの供給支援を2025年まで延長

本田技研工業とFIA(国際⾃動⾞連盟)フォーミュラ・ワン世界選手権(以下F1)に参戦中のレッドブル・グループ(Red Bull Group)は8月2日、双方の協議に基づきレッドブル・パワートレインズ(Red Bull Powertrains)へのF1パワーユニット(以下、PU)の供給支援を2023年から2025年まで延長する事を発表した。 続きを読む ホンダ、F1エンジンの供給支援を2025年まで延長

自工会、モビリティの世界から新たな地平へ踏み出す

日本自動車工業会は5月19日、副会長人事、雇用安定に基づく成長と分配、税制、カーボンニュートラルやCASEへの取り組み、生まれ変わる東京モーターショーなど、盛り沢山のテーマを掲げたオンライン記者会見を実施した。(坂上 賢治)

当日の出席者は、トヨタ自動車社長の豊田章男会長を筆頭に、本田技研工業社長の三部敏宏副会長、ヤマハ発動機社長の日髙祥博副会長、いすゞ自動車社長の片山正則副会長。

自工会常勤専務理事の永塚誠一副会長に加えて、この日より正式に新副会長に就任した日産自動車社長の内田誠氏、スズキ社長の鈴木俊宏氏を含む7名がオンライン上に並んだ。

まず冒頭で豊田会長は、この日より新たな自工会の役員体制が正式スタートした事を宣言。これに続き、更なるスピード感と現場感を以て自工会を革新させていく動きを推し進めるため、正副会長各社を支える若手のサポートチームを始動させた。

より具体的に豊田会長は、現地・現物・現実をキーワードに個社の枠を超えた自工会としての取り組みを加速化させると語った。

この新体制に関して、乗用分野を新たに担う事になる内田副会長から、個社の対応では克服が難しい課題が増えている中、自工会としての取り組みは重要だと考えている。

また軽自動車分野を新たに担う鈴木副会長は、日本国内に於いて軽自動車に求められている事、果たして行くべき役割に真摯に貢献していきたいと語った。

各推進テーマは先の冒頭の通りで、第一の雇用と安定では〝前期での取り組みを発展させるべく、雇用安定に基づく成長と分配の浸透〟を目指す。

それには、労組組織を持つ大手企業中心の活動では不足であるため、成長と分配の流れを中小事業に於いても推進できる流れを作る事。第二に、抜本的な税制改正が実現されていない中、今年もより一層、精力的に取り組むとした。

第三に、当初は豊田会長自身に取っても〝暗中模索〟だったカーボンニュートラルの取り組みについては、耐久レース活動などを昨年来の挑戦から明確になってきた二酸化炭素を照準に据えた削減活動を今年も続けて行く事を説明した。

これに補足して乗用車分野を担う三部副会長はG7開催を目前に、二酸化炭素そのものを正しく計測する見える化や削減の方策など、日本の自工会として世界をリード出来る国際的なガイドラインづくりや技術の幅広い選択肢の提案などに取り組む最中にあるとの状況を報告した。

同じく同テーマで大型商用車分野を担う片山副会長からは、この1年間の取り組みを介して山岳部の資源の切り出しから街中に至るまで、様々な環境で使われる商用車は、やはり技術の選択肢を狭めない事がいかに重要であるかを再認識した。今は様々な技術の可能性を模索している最中だと話す。

また二輪車分野を担う立場から日髙副会長が、中・小型車を対象に着脱式バッテリーの国際規格を世界へ働き掛けている事や、大型車を視野に水素・バイオ燃料エンジンの研究開発に取り組んでいる事などを語った。

続く第四の自動車産業に於ける自動運転やデジタル化等で豊田会長は、同取り組みを推進させるべくCASEへ向かう手綱を緩めない事。第五に、次世代の自動車社会に寄り添ったファンづくりを掲げた。

なかでも特に炭素中立の実現に関しては、エネルギーをつくる・運ぶ・使うに至る全ての工程を徹底に洗い出す事で初めて達成できるものである事が判った。

しかしその山を乗り越えるルートは決して1本ではなく、国内に多様な技術的背景を持つ数多くの自動車メーカーが存在する日本に於いては規制によって、その自由な翼を縛るなど選択肢の幅を決して狭めるべきではないと説明した。

更に自工会が新たなファン獲得を目指す中で、来年2023年開催予定としている〝東京モーターショー〟について、前回の同ショーで他業界からの参画を呼び掛けた事により述べ数で130万人を超える集客が実現できた。

これを踏まえて来年の東京モーターショーでは、前回の取り組みから更に歩みを推し進めて、モビリティーの枠を超えた全く新しいイベントタイトルとして「JAPAN オールインダストリー ショー」へと変化させていく事を発表した。

この呼称を刷新したイベントには、国内の基幹産業として過去より引き継いできた自動車ショーの枠を超える全く新しいイベントの姿を目指す。そのためにも未来を目指すスタートアップ企業なども積極的に巻き込んでいきたいと述べた。

ちなみに昨今は世界各国に於いて、例えば欧州・独国ではモビリティへのステレオタイプなイメージを、より広域な見方で捉えた新IAAが開催されたり、欧州から大西洋を隔てた米国では近年、春開催の各地の自動車ショーを押しのけ、ラスベガスで行われる家電見本市からスタートしたCESが注目を集めている。

そうした意味では、潔く〝モビリティ〟の表現自体をも捨て去った「JAPAN オールインダストリー ショー」の新タイトルは、自工会が決断した不退転の意志が示されているとも言うそうだ。

トヨタ自動車、進化したe-Paletteをオンライン公開

実用化に対応し、運行管理システムに新たにAMMSとe-TAPを開発、追加し、運用

トヨタ自動車は12月22日、未来のモビリティサービス専用EV(電気自動車)である「e-Palette(イーパレット)」の進化型をオンラインで公開した。運行管理システムに新機能を開発・追加し、実際に羽田イノベーションシティ内で運用した実証実験の映像を紹介。実用化に一歩近づいた近未来のモビリティサービスの姿を披露した。(佃モビリティ総研・松下次男)

2021年1月1日付でCISO(最高情報セキュリティ責任者)、CSO(最高ソフトウェア責任者)を兼務する山本圭司コネクテッドカンパニー・プレジデントはオンライン発表会で進化型イーパレットは2021年夏の東京オリンピック/パラリンピックの選手村で「最初に実用化する」と述べた。

引き続き静岡県裾野市に建設する実験都市「Woven City(ウーブンシティ)」で運用、進化に取り組むとともに、複数のエリア・地域で2020年代前半に商用化を目指す。山本プレジデントはすでに複数の自治体と話し合いを始めているという。

進化したイーパレットは運行管理ステム「モビリティサービス・プラットフォーム(MSPF)」の新たな機能として、クルマとつながるAMMS(オートノマス・モビリティ・マネジメントシステム)、ヒトとつながるe-TAP(イーパレット・タスク・アサイメント・プラットフォーム)を開発、追加することにより実用化に前進した。

イーパレットは2018年1月のCES(コンシューマー・エレクトロニクス・ショー)で豊田章男社長がコンセプトを発表。また、イーパレットなどを活用したモビリティサービスを展開するプラットフォームMSPFを合わせて公表した。

さらに2020年1月のCESで、こうしたモビリティを走らせ、新しいモビリティ社会を提案する実験都市としてウーブンシティを豊田社長が発表した。ウーブンシティは2021年2月23日に鍬入れ式を行い、いよいよ建設が始まる。

ウーブンシティは「未完成の街、実験の街」と位置付けて、常に進化を目指すエリア。人を中心に据え、自動運転、MaaS、パーソナルモビリティ、ロボット、スマートホーム技術、人工知能(AI)技術などを導入、実験する。

2021年夏の東京オリンピック/パラリンピックの選手村で最初に実用化

イーパレットは当初、2020年夏の東京オリンピック/パラリンピックで運用、披露する予定だった。それがコロナ禍で機会を喪失。しかし、開発は進めていたとし、延期となった21年のオリンピックで改めて選手や関係者の移動手段に活用する。

また、コロナ禍で人々の生活様式も大きく変化した。山本プレジデントは「人と接触せずに移動する。また、人が移動するのではなく、人やモノが来ることが求められる」ようになったと述べ、モビリティに新たな条件が加わったと強調。

そこで期待されているモビリティサービスは「必要な時に必要な場所へ時間通りに行ける」「必要な時に、必要なサービスやモノが時間どおりに提供される」ことだとし、言い換えれば「ジャスト・イン・タイムのモビリティサービスだ」との見方を示した。

まさにトヨタ生産方式(TPS)をモビリティサービスで実現するもので、進化したMSPFにはこうしたTPSの考え方を織り込んだという。

運行のベースとなるMSPFはイーパレットが提供する様々なサービスを支える仕組み、技術である。新機能のAMMSは「必要な時に、必要な場所へ、必要な台数だけ」イーパレットを配車する。これにより、リアルタイムの移動ニーズに基づき運行計画をフレキシブルに変更、車両を自動で投入、回収する。

e-TAPは、TPSにおける“自働化”の考えに基づき「目で見る管理」を実現する。車両やスタッフの「異常の見える化」により、車両を一人一台監視するのではなく、一人で複数台管理でき、限られたスタッフでの運行が可能になる。

山本プレジデントは「イーパレットをウーブンシティで運行する。人々が住むリアルな環境のもとで走らせることにより、より安全・安心・快適なサービスが提供できるよう進化を続ける」と述べた。

取材・執筆:松下次男
1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

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