「技術・解説」カテゴリーアーカイブ

トヨタ、米国トップ大学へ5000万米ドルを投じ、人工知能の研究加速へ

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トヨタ自動車、マサチューセッツ工科大学およびスタンフォード大学と連携研究センターを設立

トヨタ自動車株式会社(本社:愛知県豊田市、社長:豊田章男、以下、トヨタ)は、米国のマサチューセッツ工科大学のコンピュータ科学・人工知能研究所(Computer Science and Artificial Intelligence Laboratory : 以下、CSAIL)およびスタンフォード大学のスタンフォード人工知能研究所(Stanford Artificial Intelligence Laboratory : 以下、SAIL)と、人工知能に関する研究で連携していくことに合意した。

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今後5年間でトヨタは、両大学との人工知能研究に約5000万米ドルの予算を投じ、CSAILおよびSAILそれぞれと共同して連携研究センターを設立する。

一連の研究は、交通事故死の低減や、事故を予防するクルマの開発に大きな役割を果たす

両連携研究センターに於ける人工知能研究では、クルマやロボットへの応用を目指す。

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パイオニア、自動運転・高度運転支援向け高性能センサー開発と車載実証実験を開始

自動運転・高度運転支援向け高性能センサーと、高度化地図データの効率的な整備運用システムを提案

パイオニアは、自動運転・高度運転支援向けに必要とされる走行空間センサー「3D-LiDAR(ライダー)」の原理検証試作を完了し、高性能・小型・低コスト化に向けて開発及び車載実証実験を開始した。

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2016年中に高度化地図の整備車両向けに実用化し、2017年には業務用製品、2018年頃から一般車両向け「3D-LiDAR」の製品化を目指す。 続きを読む パイオニア、自動運転・高度運転支援向け高性能センサー開発と車載実証実験を開始

ゼンリンとビッグローブ、「はたらく車プロジェクト」で国内の公用車からビッグデータ収集

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株式会社ゼンリンデータコム(所在地:東京都港区港南、代表取締役社長:清水 辰彦、以下、ゼンリンデータコム)が展開する「混雑統計(R)」のIoT(Internet of Things)サービスに、ネットワークパートナーとしてビッグローブ株式会社(所在地:東京都品川区、代表取締役執行役員会長兼社長:中川 勝博、以下「BIGLOBE」)が参画する。

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その共同事業第一弾として、国立研究開発法人情報通信研究機構 続きを読む ゼンリンとビッグローブ、「はたらく車プロジェクト」で国内の公用車からビッグデータ収集

横浜ゴム・理研・日本ゼオン、バイオマス原料の合成ゴム技術を新開発

横浜ゴム株式会社(本社:東京都港区新橋、代表取締役社長:野地彦旬、以下、横浜ゴム)は、国立研究開発法人理化学研究所(以下、理研)、日本ゼオン(株)との共同研究により、バイオマス(生物資源)からイソプレンを合成することに成功した。

イソプレンは自動車タイヤなどの原料として使われる合成ゴム(ポリイソプレンゴム)の原料として使用される。

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バイオマスを原料とした合成ゴム(ポリイソプレンゴム)生成のイメージ

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パイオニアの車両間通信技術、東京海上日動が「事故連絡支援機能」として採用へ

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パイオニアは、コネクテッドカー技術のリーディングカンパニーを目指し、“次世代車載通信機器”と“クラウドサービス”の連携開発を積極的に推し進めている。

具体的には、日本の自動車業界として初めての※1、スマートフォンと自動車向けビーコン端末※2を活用したサービス「クルマDEビーコン」を開発した。※1 2015年8月31日時点の自動車業界においてパイオニア調べ。※2 アプリックスIPホールディングス株式会社のビーコン関連技術を活用している。

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本サービスは、同社が開発したビーコン端末を介して、ドライバーがリアルタイムで乗車・運転中・降車なのか、その状況を認識。スマートフォンを介して個別状況下に合わせたサービスを提供していく。 続きを読む パイオニアの車両間通信技術、東京海上日動が「事故連絡支援機能」として採用へ

ブレンボ、IAA2015でインホイールモーター技術による新製品を提案

Brembo S.p.A. (本社:Stezzano<イタリア>、President and CEO: Alberto Bombassei、以下、ブレンボ)は、来る9月開催のフランクフルト国際自動車ショーに於いて、写真の自動車用アルミキャリパーの新シリーズに加え、新たにインホイールモーター技術を組み込んだ新コンセプトの製品を提案すると、海外メディアで報じられている。

それは自律走行車のために設計されたもので、電動ブレーキキャリパーに、推進動力としてのモーターが統合されているユニットとなるようだ。 続きを読む ブレンボ、IAA2015でインホイールモーター技術による新製品を提案

ジェイテクト、ソーラーカーレース参戦大学へ車軸支持用セラミック軸受提供

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株式会社ジェイテクト(本社:大阪市中央区南船場3丁目5番8号、代表取締役社長:新美篤志)は、今年10月にオーストラリアで開催する2015ブリヂストン・ワールド・ソーラー・チャレンジ(※1)で、王座奪回を狙う東海大学ソーラーカーチーム「Tokai Challenger」(※2)に、今回も車軸支持用セラミック軸受を提供し支援していく。

併せて今年は、同大会初出場の名古屋工業大学ソーラーカー部「Horizon Z」(※3)にもセラミック軸受を提供し支援する。 続きを読む ジェイテクト、ソーラーカーレース参戦大学へ車軸支持用セラミック軸受提供

パナソニック、世界最大級のソーラーカーレースに挑む東海大学を支援

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2015年8月27日、東海大学にて今レース参戦の新型ソーラーカーが発表

2015年10月18日(日)〜25日(日)の8日間、オーストラリアで開催される世界最大級のソーラーカーレース「ブリヂストン・ワールド・ソーラー・チャレンジ(WSC)2015」。

パナソニック株式会社(本社:大阪府門真市、代表取締役社長:津賀一宏、以下、パナソニック)は、この過酷なビッグレースに参戦する東海大学ソーラーカーチームと、今年もスポンサー契約を結び支援する。

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なお2015年8月27日(木)には、東海大学にて今回のレースに使用される新型ソーラーカーが発表されている。

▼[動画]東海大学が新型車両公開!World Solar Challenge 2015への新たな挑戦

「ブリヂストン・ワールド・ソーラー・チャレンジ(WSC)2015」の詳細

「ブリヂストン・ワールド・ソーラー・チャレンジ(WSC)2015」は、1987年から開催(1999年から隔年開催)されている。このレースは、オーストラリア北部のダーウィンから南部の 続きを読む パナソニック、世界最大級のソーラーカーレースに挑む東海大学を支援

コンチネンタル、カメラとレーザーレーダーで「Toyota Safety Sense」をサポート

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世界初の新しい統合型センサーモジュールをトヨタ自動車の衝突回避支援パッケージ「Toyota Safety Sense C」に納入

自動車交通事故発生の主な原因の一つに、ドライバーの疲労、注意力が散漫もしくは運転に集中できない状況が挙げられる。

このような状況で車両に、ドライバーを助ける高度運転支援システムの実装していくことは、交通事故のない交通社会、交通事故による死者を出さない交通社会実現の第一歩と云われる「ビジョンゼロ」実現のための重要なキーテクノロジーのひとつと云われている。

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コンチネンタル(本社:ドイツ・ハノーバー、CEO:エルマー・デゲンハート)では、世界の自動車メーカー向けて、これらのドライバーの運転支援機能を実現するシステムを、長年に亘って開発・製造してきた。

そもそも安全性は、高級車といった一部の限られたクルマのものでない。すべてのモビリティに必要な要素であり、小型車にも容易に装備できるアフォーダブルなソリューションが、今、社会から求められている。

新MFLは、CMOSカメラとレーザーレーダーを単体のコンパクトユニットに統合し、小型車のミラーベースへ装着する

そこでコンチネンタルは、カメラ機能とレーザーレーダー機能を、単体のコンパクトユニットとして統合した新たなセンサーモジュールMFLを開発し、今年から大量生産を開始している。

そうして開発・製造されたユニットは、今日、トヨタ自動車の乗用車向け衝突回避支援パッケージ「Toyota Safety Sense C」として搭載されている。 続きを読む コンチネンタル、カメラとレーザーレーダーで「Toyota Safety Sense」をサポート

ZMP、名古屋大のオープンソースソフトを搭載したロボットカーを販売へ

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株式会社ZMP(東京都文京区、代表取締役社長:谷口 恒、以下ZMP)は、本日、名古屋大学の自動運転システム用オープンソースソフトウェア「Autoware」を搭載したロボットカーの受注を開始したと発表した。

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https://www.youtube.com/watch?v=ZcOflAh5YYk

https://www.youtube.com/watch?v=BngMsG_WHRI

Autowareは、名古屋大学を中心に開発され、自動運転の研究開発用途に公開されている、LinuxとROS(Robot Operating System)をベースとした自動運転システム用オープンソースソフトウェア。

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横浜ゴム、ブルーライトカットフィルムを民生用ディスプレイから産業分野へ拡大

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横浜ゴム株式会社(本社:東京都港区新橋、代表取締役社長:野地彦旬、以下、横浜ゴム)は、自社が持つ3タイプのブルーライトカットフィルムで幅広い産業分野への展開拡大を図る。

横浜ゴムのブルーライトカットフィルムは、2013年に第一弾として短波長域の制御を特徴とした「YF-Bシリーズ」、2014年にディスプレイのLED光源から発せられる450nm領域を選択的に制御する「YF-Zシリーズ」を発売した。

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2015年には第三弾としてブルーライトの全域制御可能な無色で透明性の高い「YF-Rシリーズ」を開発した。

ブルーライトは紫から 続きを読む 横浜ゴム、ブルーライトカットフィルムを民生用ディスプレイから産業分野へ拡大

日本自動車研究所、第13回産学官連携功労者表彰・内閣総理大臣賞を受賞

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平成21~25年度 新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)「生活支援ロボット実用化プロジェクト」の成果により、産業技術総合研究所、名古屋大学と、JARIこと日本自動車研究所を含む各機関研究代表者が、第13回産学官連携功労者表彰 内閣総理大臣賞を受賞した。

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産学官の連携によって生活支援ロボットの 続きを読む 日本自動車研究所、第13回産学官連携功労者表彰・内閣総理大臣賞を受賞

日本損害保険協会、IAISのICP改定案への意見書を提出

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コーポレートガバナンス等に関する基準について意見を表明

平素、暦年で現在・平成25年迄の交通事故多発交差点マップ< http://www.sonpo.or.jp/protection/kousaten/kousatenmap25/ >をを公表していることで知られる一般社団法人 日本損害保険協会(本部:東京都千代田区神田淡路町2-9、会長:鈴木 久仁)は、保険監督者国際機構(International Association of Insurance Supervisors:IAIS)の保険基本原則(Insurance Core Principles:以下、ICP)4(免許交付)、5(個人の適格性)、7(コーポレートガバナンス)、8(リスク管理および内部統制)、に関する 続きを読む 日本損害保険協会、IAISのICP改定案への意見書を提出

デンソー、微細藻類を使ったバイオ燃料の大規模実証設備を建設

株式会社デンソー(本社:愛知県刈谷市、社長:有馬 浩二)は、バイオ燃料の実用化に向け、熊本県天草市に国内最大級となる20,000㎡の敷地で、微細藻類(シュードコリシスチス)の大規模培養実証施設を建設し、2016年4月より稼働を開始する。

これまで、バイオ燃料の実用化については善明製作所(愛知県西尾市)内の敷地(300㎡)において培養実験を行ってきたが、バイオ燃料の生産効率を高めるために大規模培養技術の確立が必要だと考え、天草市の廃校の土地・施設を活用し、新たな培養施設にて実証実験を行う事とした。

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大規模実証設備のイメージ図

2018年度を目途に、藻から抽出したバイオ燃料の実用化に向けた要素 続きを読む デンソー、微細藻類を使ったバイオ燃料の大規模実証設備を建設

コンチネンタル、「Ko-HAF–協調型高度自動運転」の共同研究プロジェクトを牽引

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目標は世界に先駆け高速での高度な自動運転を実現すること

このほどドイツ連邦経済エネルギー省(BMWi) の旗艦プロジェクト「Ko-HAF」が始動。これを受けてコンチネンタルは、「Ko-HAF – 協調型高度自動運転」共同研究プロジェクトの調整役を務める事となった。

ここでの高度自動運転の「協調型」とは、高度に自動化された複数の車両間の相互作用のことを指している。

今プロジェクトを担うコンチネンタル社・シャシー&セーフティー部門アドバンストエンジニアリング部のステファン・ルーク 氏(Dr. Stefan Lüke)は、「この研究の取り組みによって、最も重要な最高レベルの道路の安全性を確保しつつ、自動運転の実現に向けて大きく前進することができます。

国家プロジェクトであるKo-HAFの総予算は3,630万ユーロに上る

Ko-HAFは、高度自動運転においてドライバーが果たす役割だけでなく、高度に自動化された車両 続きを読む コンチネンタル、「Ko-HAF–協調型高度自動運転」の共同研究プロジェクトを牽引

パナソニック、「電磁ノイズ抑制・熱拡散一体シート」を開発

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PGS®グラファイトシートとの複合化で、熱と電磁ノイズ対策を1枚のシートで実現

パナソニック株式会社 オートモーティブ&インダストリアルシステムズ社は、薄型モバイル端末や車載機器、産業機器などの熱およびノイズ(EMC)対策に適した、電磁ノイズ抑制特性と業界最高レベル※1の高い熱拡散特性を有する「電磁ノイズ抑制・熱拡散一体シート」を開発した。

【効果】薄く柔軟性を有するシート材料で、電子機器の筐体内部の狭小空間での熱やノイズ対策に適している。

業界最高レベル※1の 続きを読む パナソニック、「電磁ノイズ抑制・熱拡散一体シート」を開発

豊田自動織機・安田将貴選手、第43回技能五輪国際大会「構造物鉄工」職種で銅メダル

8月11日~16日、ブラジル・サンパウロ市で開催された第43回技能五輪国際大会「構造物鉄工」職種で、株式会社豊田自動織機(本社:愛知県刈谷市、社長:大西 朗、以下、豊田自動織機)の安田 将貴(やすだ しょうき)選手が銅メダルを獲得した。

安田選手は当社から初めて「構造物鉄工」職種で参加し、日本代表として世界の頂点を目指して今大会に挑戦した。

技能五輪国際大会は22歳以下の若い技能者を対象に2年に一度開催される。今回は全50職種に約60ヵ国・地域から約1,200名の選手が出場し、腕を競い合った。

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このうち、「構造物鉄工」職種には 続きを読む 豊田自動織機・安田将貴選手、第43回技能五輪国際大会「構造物鉄工」職種で銅メダル

首都大学東京、日本近海の海面水温が「関東の高温多湿な夏」に寄与していることを発見

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首都大学東京と理化学研究所・北海道大学・埼玉県環境科学国際センター・海洋研究開発機構との共同研究

首都大学東京・理化学研究所・北海道大学・埼玉県環境科学国際センター・海洋研究開発機構からなる研究チームは、過去31年分のデータに基づいた領域気候モデルを用いた数値シミュレーションにより、関東の夏の気温に対する海面水温の影響を評価した結果、日本近海の海面水温の変化 続きを読む 首都大学東京、日本近海の海面水温が「関東の高温多湿な夏」に寄与していることを発見

デンソー、「第43回・技能五輪国際大会」5職種でメダル獲得

金3職種、銀1職種、銅1職種でメダル獲得

株式会社デンソー(本社:愛知県刈谷市、社長:有馬 浩二)と、デンソーの技術・技能研修を担当する株式会社デンソー技研センター(本社:愛知県安城市、社長:湯川 晃宏)は、8月11日から8月16日までブラジルのサンパウロで開催された第43回 技能五輪国際大会において、「製造チームチャレンジ」(日本代表)、「CNC旋盤」(タイ代表)、「移動式ロボット」(日本代表)の3職種で金メダル、「プラスティック金型」(日本代表)で銀メダル、「工場電気設備」(日本代表)で銅メダルを獲得した。

第43回技能五輪国際大会には、デンソーグループとして過去最大 続きを読む デンソー、「第43回・技能五輪国際大会」5職種でメダル獲得

パナソニック、車載用「静電容量方式 曲面タッチパネル」を量産化

自動車の車室内のコックピットのデザイン性、パネルの操作性を向上

パナソニック株式会社(本社:大阪府門真市、代表取締役社長:津賀一宏、以下、パナソニック)と、オートモーティブ&インダストリアルシステムズ社(本社:大阪府門真市大字門真、社長:伊藤好生)は、車室内のコックピットのデザイン性、パネルの操作性を向上する、カーナビゲーションシステム(以下、カーナビ)やディスプレイオーディオなどの表示画面に適した「静電容量方式 曲面タッチパネル」の量産を開始する。

スマートフォン、タブレットなどのモバイル端末には、軽快な操作性を実現する静電容量方式のタッチパネル(以下、静電タッチパネル)が搭載され普及している中、カーナビやディスプレイオーディオにも同様の操作性が求められ、静電タッチパネルの採用が進みつつある。

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