車の空気抵抗低減に加え、車両のリフト（浮き上がり）抑制に貢献
横浜ゴム株式会社（本社：東京都港区新橋、代表取締役社長：野地彦旬、以下、横浜ゴム）は10月15日、走行時のタイヤ周辺の空気の流れをコントロールするタイヤのエアロダイナミクス技術を進化させ、車の空気抵抗低減に加え、走行時に発生する車両のリフト（浮き上がり）抑制に貢献する技術を開発したと発表した。
同技術を実用化することで、車の燃費性能を高めるとともに車体の安定性を向上するタイヤ開発が期待できる。
日立オートモティブシステムズ株式会社（本社：東京都千代田区大手町、取締役社長兼COO：関 秀明）は、日産自動車株式会社（本社：神奈川県横浜市西区、社長：カルロス ゴーン）が2015年8月に、中華人民共和国で販売を開始した新型「ムラーノ ハイブリッド」向けのリチウムイオン電池パックの納入を開始した。
東洋ゴム工業株式会社（本社：大阪府大阪市西区江戸堀、代表取締役社長：山本卓司、以下、東洋ゴム）から9月28日、同社の明石工場が製造及び販売している防振ゴム等の検査成績書について不正の疑いがある旨の報告され、調査の結果、これまでに検査成績書に技術的根拠のない数値を記載する等の不正の事実が判明した。
今回、東洋ゴムから不正があった旨、報告を受けたゴム製品は、エンジンやモーターなどの機械の振動を抑えること等を目的として、広く使用されている防振ゴムである。 続きを読む 東洋ゴム工業、防振ゴム等の製造製品に係る不正発生
株式会社ケーヒン（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：田内常夫）は、環境規制や燃費改善などのニーズにあわせ、ダウンサイジング直噴ターボエンジン用システムを2015年4月から日本で供給しているが、このたび米国で発売されるダウンサイジング直噴ターボエンジン搭載車に同システム製品が同社に於いて初搭載された。
ボルボ・カーズ（本社：ヴェストラ・イェータランド県・イエテボリ、ＣＥＯ：ホーカン·サミュエルソン、以下ボルボ）は、自動運転車の自動運転との切り替えを管理するための、最も先進かつ直感的な操作が可能なドライバーインターフェースを発表した。
自動運転技術の出現により、ドライバーと自動車とのユーザーインターフェースは極めて重要なものとなる。ドライバー自身による運転と、自動運転との安全で切れ目のないモード切り替えが、そのテクノロジーの要だ。
https://www.youtube.com/watch?v=xYqtu39d3CU
ロバート・ボッシュGmbH（本社：シュトゥットガルト・ゲーリンゲン、代表取締役社長：Dr.rer.nat.Volkmar Denner <フォルクマル・デナー>、以下、ボッシュ）は、コンパクトカーでも採算の合うハイブリッドパワートレインをボッシュが開発した。
このシステムは次世代の車両で量産に移される予定で、その価格も現在のハイブリッドシステムの数分の1程度に抑えられている。
これにより次回の車両購入の際、ハイブリッド車の中でも、さらに検討車両の選択肢が広がるとボッシュでは云う。 続きを読む ボッシュ、48Vシステムでコンパクトカーの新世代ＨＶ実現へ
国土交通省は、これまでの日中韓物流大臣会合における合意に基づき、中国交通運輸部と協力し、日中両国のシャーシ（動力を持たない被牽引車両）の相互通行に係る共同研究に取り組んできた。
上記経緯から10月2日、日本・中国両国の車両安全基準を満たしたシャーシ完成（1台）に伴い、日本での自動車検査登録を実施。今後は完成したシャーシによるトライアル走行の運用に入る。 続きを読む 日通、日中相互通行用シャーシ登録完了、運行トライアル開始
株式会社J.D. パワー アジア・パシフィック（代表取締役社長 鈴木郁、以下、J.D. パワー）は、日本国内に於けるナビゲーションシステム顧客満足度（Navigation Systems Customer Satisfaction Index）調査＜自動車メーカー純正ナビカテゴリー＞を実施した。同調査は、今年で８回目の実施となる。
同調査では、ナビに関する総合的な評価を４つのファクターに基づいて算出した。
それらは「ナビゲーション機能（39％）」、「モニター（19％）」、「操作性（20％）」、「音楽/映像機能（21％）」と（カッコ内は総合満足度に対する影響度）なっており、これらのファクターに於ける複数の詳細項目に対する評価を基に、総合満足度（1,000点満点）を算出した。
2015年度の顧客の総合的な満足度を示すインデックス（総合ＣＳＩ）の業界平均スコアは521ポイントとなり、昨年と同じ結果となった。 続きを読む J.D. パワー、2015年日本ナビゲーションシステム顧客満足度調査
国土交通省は、「自動車の環境性能の向上」と「国際的な基準調和」を踏まえ、国連欧州経済委員会の『タイヤの車外騒音・ウエット路面上の摩擦力・転がり抵抗に係る協定規則（第117号）』を採用、これを国内基準に導入すると発表した。
また、既に日本が運用する「年少者用補助乗車装置に係る協定規則（第129号）」等の改訂が、国連会合で採択されたことを受け、道路運送車両の保安基準等を改正し、併せて10月9日付けで公布・施行される。
次世代の運転支援技術で近未来の安全で快適な車社会を実現
三菱電機株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：柵山 正樹、以下、三菱電機）は、安全で快適な車社会を実現する次世代の運転支援技術を搭載したコンセプトカー「EMIRAI3 xDAS（イーミライスリーエックスダス）」を開発した。
このコンセプトカーは「第44回東京モーターショー2015」（10月29日～11月8日、於：東京ビッグサイト）に出展される。
本田技研工業株式会社(以下Honda)、ヤマハ発動機株式会社(以下ヤマハ)、BMW Motorrad(以下BMW)の3社は、二輪車の協調型高度道路交通システム(以下C-ITS)の強化と、Connected Motorcycle Consortiumと名付けられたコンソーシアムの創設を目指し、協働を開始する。
この新たな共同体制は2015年10月6日、フランスのボルドーで開催中の「ITS世界会議」で発表された。
また、今後3社は、二輪車のさらなる安全性向上を目指すため、他の二輪車メーカーにも同コンソーシアムへの参加を呼び掛ける予定だ。 続きを読む ２輪メーカー３社、安全性の大幅向上を目指してC-ITS車載機実用化で協力
アイシン精機株式会社（本社：愛知県刈谷市、代表取締役社長：伊原保守、以下、アイシン精機）が、学校法人千葉工業大学（所在地：千葉県習志野市 理事長：瀬戸熊修）と共同開発したパーソナルモビリティ「ILY-A」は、公益財団法人日本デザイン振興会が主催する「2015年度グッドデザイン賞」（通称：Gマーク）を受賞した。また、特別賞候補となる「グッドデザイン・ベスト100」にも選定された。
「ILY-A」は、４種類の形態に変形させることで多用な用途に対応する。
ベビーカーとほぼ同程度の小型サイズでありながら、ロボット技術を応用した新開発の「知能化安全技術」を搭載し、突然飛び出してくる人や障害物などを動・静止物体に関わらず認識し、自動で車体の速度を減速して制動制御していく。 続きを読む アイシンのパーソナルモビリティ「ILY-A」がグッドデザイン賞
親指で”くるくる”簡単に操作できるコントローラーに対応
株式会社デンソー(本社：愛知県刈谷市、社長：有馬 浩二)は、さまざまな状況においてスマートフォンの利用をアシストする無料のアプリケーション「Spin n’Click(スピン アンド クリック)」(以下スピン アンド クリック)を開発した。
また併せて、この「スピン アンド クリック」を遠隔で操作することができるコントローラー「KKP(くるくるピ)」(以下くるくるピ)が、株式会社Braveridge(株式会社ブレイブリッジ 以下ブレイブリッジ社)により製造され、今冬以降発売されることになった。
ロバート・ボッシュGmbH（本社：シュトゥットガルト・ゲーリンゲン、代表取締役社長：Dr.rer.nat.Volkmar Denner <フォルクマル・デナー>、以下、ボッシュ）は、米国カリフォルニアに拠点を置くの新興企業SEEO（本社：シリコンバレー近郊のカリフォルニア州ヘイワード）を傘下に収めた。
これに伴い同社は、今後5年足らずで量産準備が整うと見込まれる電気自動車向けの新しいバッテリー技術を、世界に先駆けて発表することに目処を付けた。
ボッシュ取締役会会長フォルクマル・デナー氏は、「ボッシュは新世代のバッテリー技術に関して、保有する知識と多額の資金を投入し、世界のeモビリティを大きく躍進させます」と述べた。
画期的な技術となり得る可能性を持つ全固体バッテリーセル 続きを読む ボッシュ、電気自動車向けの画期的なバッテリー技術を取得
全長5.66m。充分な浮力を有するFRP製のハルの周囲には、接岸時のクッション性と静止時の安定性を高めるD型チューブが取り付けられ、新開発の船型はマリンジェット専用エンジンと救助艇用に改良したジェット推進機との組み合わせにより、機動力に富み、波に強い走行性能を発揮する。
こうした救難艇として独自の機能を備えたヤマハ発動機株式会社（本社：静岡県磐田市、社長：柳弘之、以下、ヤマハ発動機）の「ジェット救難艇」は、3月に開催されたボートショーに参考出品して以降、ここに来て関係各所から注目されている。 続きを読む 多くの海難救助への思いが形になった「ジェット救難艇（ヤマハ発動機）」
国土交通省は、自動車安全対策の推進にあたり、一般ユーザを対象とした自動車安全シンポジウムを平成12年度より開催している。
本年度の自動車安全シンポジウムは、第44回東京モーターショー2015の関連イベントとして実施される。これに併せて、シンポジウムへの参加者(定員250 名、参加無料)を募集している。 続きを読む 国土交通省、第16回自動車安全シンポジウム開催
出光興産株式会社（本社：東京都千代田区、社長：月岡隆）は、CSR（企業の社会的責任）などの非財務情報だけでなく、事業概要や経営計画、財務情報などについても発信し、出光グループの活動の内容並び趣旨を性格に幅広く、浸透・醸成していくため「出光レポート」を発行している。
現在発行している最新版「出光レポート2015」は、冊子版とWeb版を発行する予定（Web版は準備中）で、冊子版はエネルギー関連事業の概要と将来に向けた取り組み、およびコーポレートガバナンスの仕組みに重点を置いて編集されている。
これまでのESG情報（環境、社会、内部統制）や社会貢献活動、各事業の詳細な取り組みについては、内容を充実させWeb版としてウェブサイトで公開し、冊子版と合わせることで経営全体が俯瞰できるように心掛けている。なお、詳細な財務情報については別途、有価証券報告書、決算短信、アニュアルレポートなどで開示している。 続きを読む 出光レポート2015発行
株式会社ブリヂストン（本社：東京都中央区京橋、代表取締役CEO 兼 取締役会長：津谷正明、以降、ブリヂストン）は、グループ全体の活動として、タイヤ原材料の多様化を目的としたパラゴムノキに代わる天然ゴムの研究を進めている。
このほど、この研究成果として自社技術で生産された「グアユール※1」由来の天然ゴムを使用した最初のタイヤが完成した。
今回作成したタイヤに使用した「グアユール」由来の天然ゴムは、アリゾナ州にあるグアユール研究施設を中心に、栽培から抽出精製までのすべての過程に当社グループの技術を適用することによって得られたもの。これにより「再生可能資源の拡充・多様化」に向け、大きな一歩を踏み出した。 続きを読む ブリヂストン、「グアユール」由来の天然ゴムを使用したタイヤが完成
三菱電機株式会社、アイサンテクノロジー株式会社、インクリメント・ピー株式会社、株式会社ゼンリン、株式会社トヨタマップマスター、株式会社パスコ、株式会社三菱総合研究所の７社は、「ダイナミックマップ構築検討コンソーシアム※1」として内閣府の 2015 年度委託事業「SIP（戦略的イノベーション創造プログラム）・自動走行システム」の検討課題のひとつである「自動走行システムの実現に向けた諸課題とその解決の方向性に関する調査・検討におけるダイナミックマップ構築に向けた試作・評価に係る調査検討」を受託した。
従来世界記録1ペタビット毎秒の約2倍である2.15ペタビット毎秒を達成
国立研究開発法人情報通信研究機構（NICT、理事長: 坂内 正夫）は、住友電気工業株式会社（本社：大阪市中央区、代表取締役社長：松本正義、以下、住友電気工業）、RAM Photonics, LLC（RAM、CEO: John R. Marciante）と共同で、従来世界記録であった光ファイバ1本あたりの伝送容量を2倍以上に更新し、2.15ペタビット*1毎秒の光信号の送受信実験に成功した。
品質が均一で長距離伝送に好適な同種コア型のシングルモード22コアファイバを採用 続きを読む 住友電気工業、光ファイバの伝送容量2.15ペタビット毎秒で世界記録更新
