HV・PHV・EVの世界市場、2014年204万台、2035年予測は1,705万台に

富士経済、HV・PHV・EVの世界市場（販売台数）に於ける推移を調査

総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済（本社：東京都中央区日本橋、代表取締役社長：清口正夫）は、HV（ハイブリッド自動車）、PHV（プラグインハイブリッド自動車）、EV（電気自動車）と関連部品の世界市場を調査した。

この調査では、主要自動車メーカーの車種展開、開発の展望を整理・分析するとともに、2035年までのHV、PHV、EV、FCV、48Vマイルドハイブリッド車とその関連部品の市場動向や技術動向、また環境規制動向などを多角的に分析、その結果を報告書「2015年版ＨEV，EV関連市場徹底分析調査」にまとめた。

環境規制への対応が焦点となる中で、各国の普及促進策を背景に次世代自動車の市場は拡大している。同時に、各自動車メーカーの開発競争は激しさを増している。一方、EVやFCV市場が本格化するためのインフラ整備などが課題となっている。

◆調査結果概要
（１）．HV （トラック・バス/超小型モビリティを除く）
2014年のHV世界市場は172万台となった。日本は、ガソリン価格が高騰したことと、トヨタ自動車と本田技研工業が車種を拡充したことから市場は拡大した。一方、北米はガソリン価格が下落したことと、投入車種が少なかったことから縮小した。

欧州は、2021年から新車乗用車のCO2排出量を95g/km以下とするなど、規制が厳しくなることから、PHV、EVだけではなく、HVの販売も増加した。中国は市場をけん引している日本車の実績増加により市場は大幅に拡大した。

2015年以降は、トヨタ自動車と本田技研工業の燃費競争がJC08モードで40km/L以上のレベルに達するほか、日本では日産自動車がHVの本格普及に向けた新車種の投入により市場拡大が予想される。

日本以外では、ゼロエミッション・ローエミッションカーの概念から外されるものの、車両価格や利便性においてもPHVなどに比べて優位性があり、当面はCO2規制や燃費規制の対策需要は続くと予想される。2035年は、2014年比3.7倍の631万台が予測される。

（２）．EV （トラック・バス除く/超小型モビリティを除く）
2014年のEV世界市場は19万台となった。投入車種の増加に加え、1車種当たりの販売台数も飛躍的に増大し市場は拡大した。欧州やカリフォルニアなどエコカーキャンペーンが盛んなエリアにおいて、充電インフラの増加やこれに伴うサービスの充実以外にもEVの価値を認識するユーザーが着実に増加したと考えられる。