ポルシェ ジャパン株式会社(本社:東京都目黒区 代表取締役社長:七五三木 敏幸、以下ポルシェ)から平成28年3月30日、国土交通大臣に対して下記(ポルシェ カイエン 他)に該当するリコールの届出があった。
「技術・解説」カテゴリーアーカイブ
無限、2016年マン島TTレース参戦EV車両「神電 伍(SHINDEN GO)」発表
自動車レース車両のトップコンストラクターであり、モデファイドパーツなどを開発・製造している「無限」(株式会社M-TEC、本社:埼玉県朝霞市、代表取締役:橋本朋幸、以下、無限)は、先に東京ビッグサイトで開催された国内最大級のモーターサイクルのビッグイベント「第43回東京モーターサイクルショー(2016年3月25日・金、26日・土、27日・日)に於いて、3月25日の午後、今年度マン島TTレースに参戦する新型マシン「神電 伍(SHINDEN GO)を発表した。
本年のマシンは過去4年間の実戦で得たノウハウを基に、バッテリーシステムやモーター、フレーム、スイングアーム等、全てを新開発した。

上記は2015 TTマン島レース TT ゼロチャレンジクラスにおいて、2年連続の1-2フィニッシュを達成した無限・神電四の決勝オンボード映像である。
横浜ゴム、伊マリンホース生産販売子会社が「Seaflex」の国際規格認証を取得・生産・販売開始
横浜ゴム株式会社(本社:東京都港区新橋、代表取締役社長:野地彦旬、以下、横浜ゴム)のマリンホース生産・販売を行うヨコハマ工業品イタリア(Yokohama Industrial Products Italy S.r.l.)は、原油・石油製品の海上移送に使用する「Seaflex(シーフレックス)」ブランドのマリンホースに関し、石油会社国際海事評議会(OCIMF)が制定する「GMPHOM2009」の型式認定を取得。
横浜ゴム、コーポレートWEBサイトの多言語対応を開始
横浜ゴム株式会社(本社:東京都港区新橋、代表取締役社長:野地彦旬、以下、横浜ゴム)は3月28日、東京本社の管理するコーポレートWEBサイトに於いて、企業情報の多言語対応を開始した。
サンディスク、車載向けフラッシュストレージのラインナップを拡充
サンディスク株式会社(本社:米・カリフォルニア州ミルピタス、代表取締役社長兼CEO:サンジェイ・メロートラ)は、新しいスマート機能を搭載した車載用フラッシュストレージソリューション「SanDisk® Automotive」シリーズ及び、産業用フラッシュストレージソリューション「SanDisk® Industrial」シリーズを4月より出荷する。
ケーヒン、FCV用の「高圧水素供給バルブ」で世界初の国際基準を獲得
燃料電池電気自動車用高圧水素供給バルブの「GTR No.13」に世界初適合
株式会社ケーヒン(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:田内常夫)は、FCVの水素タンクに元弁として取り付ける「高圧水素供給バルブ」を新開発。同製品で、国際圧縮水素自動車燃料装置用附属品技術基準「UN Global Technical Regulation(GTR) No.13」に世界で初適合させた。
阪神高速道路、新たな入札契約方式の試行実施
阪神高速道路株式会社(本社:大阪市中央区久太郎町4-1-3、代表取締役社長 :山澤俱和)では、『公共工事の入札及び契約の適正化の促進に関する法律』及び『公共工事の品質確保の促進に関する法律』を踏まえ、発注工事の内容に応じた入札契約方式を適用している。
そうしたなか平成28年3月24日公示の下記工事に於いて、新たな入札契約方式を試行適用すると発表した。
GSユアサの日本仕様EN規格鉛蓄電池「LN1」、トヨタ新型プリウス採用
株式会社GSユアサ(本社:京都市南区、社長:村尾修、以下、GSユアサ)が開発したEN規格(欧州統一規格)鉛蓄電池「LN1」が、昨年12月9日発売のトヨタ自動車株式会社(本社:愛知県豊田市、社長:豊田章男)4代目新型プリウス補機用鉛蓄電池として採用された。
川崎市とJEF、日本初の廃棄物発電を活用した「ごみ収集車両」による実証試験を開始
日立とホンダ、スマートキー対応のポータブル呼気アルコール検知器を試作
スマートキー対応のポータブル呼気アルコール検知器の試作に成功 呼気以外のガスを用いた不正利用を防止
株式会社日立製作所株式会社日立製作所(執行役社長兼COO:東原 敏昭/以下、日立製作所)及び本田技研工業株式会社(本社:東京都港区、社長:八郷隆弘、以下、ホンダ)の子会社である株式会社本田技術研究所(本社:埼玉県和光市中央1-4-1、代表取締役社長:山本芳春)は、マウスピースなしで利用可能な呼気認識機能を搭載した、スマートキー対応のポータブル呼気アルコール検知器を試作した。
この検知器に息を吹きかけると、人間の呼気特有の飽和水蒸気を検知するとともに、エタノール濃度の計測を約3秒で高精度に行いう。
ロボットタクシー、神奈川県藤沢市公道での実証実験結果を報告
ロボットタクシー株式会社(本社:東京都江東区、代表取締役社長:中島宏、以下「ロボットタクシー」)は、2016年2月29日(月)から3月11日(金)まで、神奈川県藤沢市に於いて実施した自動運転モビリティーサービスの実証実験を終えた3月25日、同結果を発表した。
デンソー、中国冷凍機メーカーと合弁生産会社設立。当地で冷凍機開発・販売を強化
株式会社デンソー(本社:愛知県刈谷市、社長:有馬 浩二)は3月25日、中国に於いて冷凍機の開発設計、生産、販売を行う勁達技術(河源)有限公司(本社:中国広東省河源市、董事長:袁旭東 以下、キングテック社)と、合弁生産会社を設立したと発表した。
トヨタ紡織、シリコンバレーオフィスを新設
自動運転や移動空間に関する先進技術の調査活動を強化
トヨタ紡織株式会社(本社:愛知県刈谷市、取締役社長:石井克政)は、2016年4月アメリカのシリコンバレーに「トヨタ紡織アメリカ※ シリコンバレーオフィス」を新設し、自動運転や移動空間に関する先進技術の情報調査・分析活動をさらに強化する。
国交省と経産省、自動車の新燃費試験法「WLTP」導入の方針をまとめる
国土交通省と経済産業省は3月25日、乗用車等の燃費試験法への「WLTP(※1)」導入についての合同会議(※2)を実施した。
その内容によると、「エネルギーの使用の合理化等に関する法律」に基づく燃費基準に係る乗用車等の燃費試験法へのWLTPの導入に関して、パブリックコメント(※3)を経てWLTP導入の方針をとりまとめている(※4)。
両省は、今回のWLTPの導入を果たす事により、自動車製造事業者における技術開発等を通じ、より一層の燃費改善の進展が期待されるとしている。
ホンダ、グローバルに展開する「Honda DCT」の専用ウェブサイトをスタート
本田技研工業株式会社(本社:東京都港区、社長:八郷隆弘、以下、ホンダ)は、独創の二輪車用「デュアル・クラッチ・トランスミッション(以下DCT)」の魅力を紹介するウェブサイト「Honda DCT」を3月25日(金)に開設する。
国交省と経産省による自動走行ビジネス検討会、自動走行の実現に向けた産学官連携の取り組みを公表
国土交通省は日本国内の自動走行について、国際競争力を確保し、世界の交通事故の削減等に貢献することを目的に平成27年2月から経済産業省と共同で「自動走行ビジネス検討会」を開催している。今3月23日、その自動走行の実現に向けた今後の取組方針等を公表した。
スズキの軽乗用車「ハスラー」予防安全性能アセスメントで最高ランク獲得
JNCAP予防安全性能アセスメントに於いて、軽自動車で初めて3満点を取得し、最高ランクの「先進安全車プラス(ASV+)」を獲得
スズキ株式会社(本社:静岡県浜松市、代表取締役社長:鈴木俊宏、以下、スズキ)のステレオカメラ方式の衝突被害軽減ブレーキ「デュアルカメラブレーキサポート」及び「全方位モニター」を搭載した軽乗用車「ハスラー」(※1)が、JNCAP(※2)予防安全性能アセスメントにおいて軽自動車で初めて(※3)46点満点(※4)を取得し、最高ランクの評価「先進安全車プラス(ASV+(※5)」を獲得した。
国際海事機関、海のカーナビ,安全航行に役立つ画面表示の統一化に向けて動き出す
国際海事機関第3回航行安全・無線通信・捜索救助小委員会開催
国際海事機関(IMO)は,第3回航行安全・無線通信・捜索救助小委員会(NCSR 3)を平成28年2月29日から3月4日まで、英国ロンドンで開催し、航海に必要な情報の統合表示に関する国際的なガイドラインの検討を開始した。
具体的には、船舶はブリッジで自船と他船の位置・船速・針路,気象、航行水域の警報等の様々な航海情報をレーダーなどに表示して運航している。これらの情報を一つの画面上に理解しやすく調和的に表示するための国際ガイドラインを作成する検討が始まった。