横浜ゴム株式会社（本社：東京都港区新橋、代表取締役社長：野地彦旬、以下、横浜ゴム）は、持続可能な経済を実現させる活動を行う国際NGOのCDP※により「気候変動Aリスト」企業に認定され、2016年10月25日に（株）東京証券取引所（東京都中央区）で開催された「CDP2016 日本報告会」で発表された。
横浜ゴムは、2015年にもCDPの気候変動情報開示先進企業「クライメート･ディスクロージャー・リーダー・インデックス（CDLI）」に選定されている。※CDP（本部：ロンドン）は運用資産総額100兆米ドルを有する822人の機関投資家の代表として世界の主要企業の環境保護活動を調査する国際NGO。
「気候変動Aリスト」とは、その企業活動が気候変動対応と戦略において世界のリーダーであると評価された企業に与えられる。
本年度は全世界で6,000社以上（日本では500社）を対象に実施され、CDPの質問書に対して自社の気候変動情報を開示した企業のうち、世界で193社、日本で22社がAリストに認定された。
「CDP2016 日本報告会」で挨拶に立った小松滋夫 取締役常務執行役員は、「今回の受賞は、来年100周年を迎える弊社にとって誠に名誉なことであり、多くのお客さまをはじめとしたステークホルダーに支えていただいたおかげであると感謝しています。
温室効果ガス排出量の削減に寄与する「環境貢献商品」は現在98％に達しています。特にタイヤでは、最高レベルの環境性能に加え、雨天や降雪時の操縦安定性、耐久性や耐摩耗性能にも優れた商品を提供し続けていきます。
そのために将来のモビリティ社会を踏まえた技術開発、そして様々な省エネの施策に取り組み、次の100年も社会に貢献する活動を進めていきます」と述べた。
横浜ゴムは、中期経営計画「グランドデザイン100（GD100）」の基本方針に「トップレベルの環境貢献企業になる」ことを掲げ、温室効果ガスの削減にも積極的に取り組んでいる。
2017年までに国内外の全生産拠点で50万本の植樹を目指す「YOKOHAMA千年の杜プロジェクト」を進めているほか、生産現場への高効率設備の導入や徹底した省エネ活動、太陽光発電や風力発電など自然エネルギーの導入なども推進している。また、環境負荷を低減する商品開発を積極的に進めている。