日産自動車株式会社（本社:神奈川県横浜市西区、社長:カルロス ゴーン）は19日、一般財団法人省エネルギーセンター主催（経済産業省後援）の「省エネ大賞」において、同社の「新しいエネルギー診断チーム（NESCO: Nissan Energy Saving Collaboration）による全社省エネ活動」が省エネルギーセンター会長賞を受賞したと発表した。
「企業・業界」カテゴリーアーカイブ
工学院大学、ソーラーカー世界大会（ＷＳＣ２０１５）参戦のドキュメンタリーを初公開
工学院大学(所在地：東京都新宿区／八王子市、学長：佐藤 光史)の学生創造活動の一つであるソーラーカープロジェクトが2015年にオーストラリアで開催された世界大会参戦のドキュメンタリー動画を制作・公開した。
■工学院大学ソーラーカープロジェクト
世界大会参戦ドキュメンタリー短編版(Short version)
日産、バサースト12時間レースのドライバーラインナップ決定。リック・ケリーが新加入
千代勝正とGTアカデミー出身のフローリアン・ストラウスが昨年に続く2連勝に挑む
1月19日、日産自動車株式会社（本社：神奈川県横浜市西区、社長：カルロス ゴーン）傘下のオーストラリア日産（メルボルン・オーストラリア）は、2月5日から7日にオーストラリアで開催されるバサースト12時間レースのドライバーラインナップを発表した。
シトロエン、２０１５年グローバル販売実績と日本国内・年別＆モデル別販売台数内訳を発表
プジョー・シトロエン・ジャポン株式会社（本社：東京都渋谷区、社長：クリストフ・プレヴォ）のシトロエンブランドは１月１９日、ＤＳブランド車両を除く２０１５年のグローバル販売実績と、日本国内・年別＆モデル別販売台数内訳を発表した。
トヨタ、新型プリウスの機能を擬人化した「PRIUS! IMPOSSIBLE GIRLS」始動
トヨタ自動車株式会社（本社：愛知県豊田市、社長：豊田章男、以下、トヨタ）は、発売開始１ヶ月目で受注10万台に達した新型プリウスの機能を擬人化した特設コンテンツ「PRIUS! IMPOSSIBLE GIRLS」による新規プロジェクトを開始した。
https://www.youtube.com/watch?v=yBU0tV_UcUw
コンビ、衝撃吸収素材搭載のチャイルドシート「ママロン エッグショックCF」を発売
新生児から７才頃まで使えるロングユースチャイルドシート「ママロン」にエッグショック搭載モデル
コンビ株式会社（本社：東京都台東区元浅草2-6-7、代表取締役社長：五嶋啓伸）は、新生児から７才頃（適応体重：２５kg以下）まで使えるロングユースで、買い替え不要のチャイルドシート「ママロン」に、衝撃や振動に備える衝撃吸収素材『エッグショック』を搭載した「ママロン エッグショック CF」を２０１６年２月上旬より販売する。
https://www.youtube.com/watch?v=QVNl0WscFWA
金融庁のウェブサイト、１月１８日からサイバー攻撃を受けて閲覧不可能に
１月１８日から、金融庁のウェブサイトが閲覧できない状況になっている。
先頃ようやく復旧した日産自動車と同様、ハッカー集団「アノニマス」によるサイバー攻撃との見方が高まっているが、同庁に於いては発信元などを調査中、因果関係は掴めていない模様。
マークラインズ、自動車工場が集積する新興国の最低賃金比較（2016年）を発表
自動車産業向けの情報ポータルサイト、マークラインズ（本社：東京都港区、代表取締役社長：酒井 誠）は、自動車工場が集積している新興10カ国12地域について、2016年1月時点の最低賃金をとりまとめた。
日産とオーテック、「NV200バネット バン」並びに同・福祉車両の仕様を一部変更
日産自動車株式会社（本社：神奈川県横浜市西区、社長：カルロス ゴーン）は1月18日、「NV200バネット バン」を一部仕様変更し、同日より全国一斉に発売すると発表した。
なおこれに併せて、日産自動車の関連会社である株式会社オーテックジャパン（本社：神奈川県茅ヶ崎市、社長：宮谷 正一）は､「NV200バネット バン」の一部仕様変更に合わせ、これをベースにしたライフケアビークル（LV）*1「チェアキャブ」を一部仕様変更し、日産の販売会社を通じて1月18日より全国一斉に発売する。
日産自動車、「AD / ADエキスパート」の乗員保護などの法規対応を実施
日産自動車株式会社（本社：神奈川県横浜市西区、社長：カルロス ゴーン）は18日、「AD/ADエキスパート」の法規対応を実施、および全国小売希望価格を改定し、1月26日より全国一斉に発売すると発表した。
スズキ、第13回新機械振興賞「機械振興協会会長賞｣を受賞
「オートギヤシフト（AGS）」の名称で開発。ドライバビリティと使い勝手を向上させた同AMTの開発
スズキ株式会社（本社：静岡県浜松市、代表取締役社長：鈴木俊宏、以下、スズキ）は、「ドライバビリティと使い勝手を向上させたAMTの開発」について、第13回新機械振興賞「機械振興協会会長賞」（主催：一般財団法人 機械振興協会）を受賞した。
新機械振興賞は、機械工業に関わる優秀な研究開発およびその成果の実用化によって機械工業技術の進歩・発展に著しく貢献したと認められる企業や大学、研究機関及び研究開発担当者に与えられる賞で、スズキは今回初受賞となる。
トヨタの新型プリウス、発売1か月目で受注台数10万台を達成
トヨタ自動車株式会社（本社：愛知県豊田市、社長：豊田章男、以下、トヨタ）は、先の２０１５年１２月９日に発売した新型プリウスの受注状況を２０１６年１月１８日に発表した。
フォルクスワーゲン ジャパン、新型パサート 1 日体感キャンペーン開始
フォルクスワーゲン グループ ジャパン株式会社（本社：愛知県豊橋市、代表取締役：スヴェン シュタイン、以下：VGJ）は、新型パサートの魅力浸透を目的に「新型パサート1 日体感キャンペーン」を全国のフォルクスワーゲン正規販売店で、本日1月18日（月）から3月13日（日）までの期間限定で実施する。
カスタムカーの祭典、「NAGOYAオートトレンド2016」2月27日・28日開催
テレビ愛知株式会社（本社：名古屋市中区大須2-4-8、代表取締役社長：高橋美夫、以下、テレビ愛知）は2016年2月27日(土)・28日(日)の2日間、愛知県名古屋市港区のポートメッセなごやに於いて、中部・東海地区最大級のカスタマイズカーイベント「NAGOYAオートトレンド」を開催する。
プジョー、「NEW PEUGEOT 208 à la carte 試乗キャンペーン」を実施
プジョー・シトロエン・ジャポン株式会社（本社：東京都渋谷区、社長：クリストフ・プレヴォ）は、1月18日より3月27日までの期間、1時間、3時間、6時間、１DAYなど、好みの試乗メニューを選択可能で、限定プレゼントが用意された「à la carte試乗キャンペーン」を実施する。
この「à la carte試乗キャンペーン」とは、自身の希望に合わせて全国のプジョーディーラーでア・ラ・カルトにNEW PEUGEOT 208シリーズの試乗時間を選んで予約し、208の走りを愉しむ特設キャンペーン。1h、3h、6h、1DAYなど、好みの試乗メニューをチョイスすれば、限定のプレゼントも提供されるもの。
https://www.youtube.com/watch?v=L8-SQqnUjrA
キャンペーン2大特典は以下の通り 続きを読む プジョー、「NEW PEUGEOT 208 à la carte 試乗キャンペーン」を実施
ＢＭＷ ｉが、国連（ＵＮ）の「Ｍｏｍｅｎｔｕｍ-ｆｏｒ-Ｃｈａｎｇｅ」賞を受賞
BMW iは全世界で電気自動車充電用インフラストラクチャーのパイロット・プロジェクトを先導。「給油のような充電」が目標
ビー・エム・ダブリューＡＧ（BMW AG本社：バイエルン州ミュンヘン、社長：ノルベルト·ライトホーファー、以下、BMW）の「BMW i」は、電気自動車のための一般利用可能な充電用インフラストラクチャーの整備に向けた世界的な取り組みを展開している。
https://www.youtube.com/watch?v=43zlKULTb9M
そうした活動の中で、米国東海岸および西海岸に於ける活動が、このたび国連の「Momentum for Change」賞に選ばれた。
富士重工業、2016年暦年の生産・販売で初の１００万台超えを計画
富士重工業株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：吉永泰之、以下スバル）は1月18日、2016年暦年の生産・販売計画について、初の100万台超えとする事業計画を発表した。
ルノージャポン、「KANGOO ACTIF PAYSAGE Debut Fair」を実施
ルノー・ジャポン株式会社（所在地：神奈川県横浜市、代表取締役社長：大極 司）は、傘下のルノー・ディーラーに於いて1/23（土）〜24（日）の２日間、「KANGOO ACTIF PAYSAGE Debut Fair」を実施する。
NEXCO東日本・岩手県安比高原、篠塚建次郎氏のウィンタードライビングスクール開催
NEXCO東日本東北支社（仙台市青葉区）は、パリ～ダカールラリーで日本人初の総合優勝を果たしたラリードライバー篠塚建次郎氏をインストラクターに迎えて、雪上での安全運転技術向上のためのドライビングスクールを下記のとおり開催する。
参加費無料で普段は体験できない雪上での急発進、急ブレーキやコーナーリング、また夏用タイヤでの雪上走行などによる車の挙動を実体感し、冬道における運転技術を習得する企画。
Uberの罰金問題。米カリフォルニア州公共事業委員会との摩擦解消の道、まだ遠く
先に10億ドルの資金調達に成功した「Lyft」（※）と共に、米国に於ける自家用車の相乗りアプリプラットフォーム（ライドシェアサービス）として、現時点の資金調達力で双璧を成す「Uber」（評価額、約625億ドル）。
その同社に1月14日、カリフォルニア州公益事業委員会（California Public Utilities Commission：CPUC）は、同委員会への2014年のデータ報告義務を怠ったとして760万ドル（日本円で約8億9000万円）の罰金を課す発表をした。
このライドシェアサービスを広く捉えると、スマートフォンのアプリケーションを利用してタクシーやハイヤー（個人保有の自家用車も含む）の即時配車ができるサービスである。