「企業・業界」カテゴリーアーカイブ

ブリヂストン、上海国際モーターショー 2015に出展

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掲げるテーマは「イノベーションで一人ひとりを支える」

株式会社ブリヂストン(本社:東京都中央区、代表取締役CEO兼取締役会長:津谷正明、以下ブリヂストン)は、2015年4月20日~4月29日の期間、中国の上海で開催される「上海国際モーターショー2015」に出展する。

bridgestone-is-exhibited-at-the-shanghai-international-motor-show-20150416-6上海のショー会場では、ブリヂストンが取り組む「イノベーションで一人ひとりを支える」をテーマに据えた。このテーマを背景に「イノベーティブな世界観」と「心地良いおもてなし空間」を醸成。「環境」「安全・安心」「ワクワク」「プレミアム」のメッセージの下、下記2つのエリアに分けて製品や技術を紹介していく。

(1)技術イノベーションゾーン
まず技術イノベーションゾーンでは、これまでのタイヤとは全く異なる狭幅化によって空気抵抗を低減し、大径化により転がり抵抗を大幅に低減する同社独自の低燃費タイヤ技術「ologic」(オロジック)を搭載した「ECOPIA with ologic」を展示する。

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写真は編集部で過去におけるショー出品物を選択したもの。上海での実展示とは異なる。

また同タイヤを装着したBMW i3。そのほか、世界的なソーラーカーレース「Bridgestone World Solar Challenge 2013」に参戦したマシンなどを筆頭に「ランフラットテクノロジー採用タイヤ」、「エアフリーコンセプト」など、ブリヂストンの技術を代表する製品を展示・構成していく構え。

(2)プレミアムカテゴリー商品ブランドゾーン
続くプレミアムカテゴリー商品のブランドゾーンでは、同社のグローバルプレミアムブランドであるPOTENZA(ポテンザ)、TURANZA(トランザ)の代表的なプレミアム製品を展示。また「レーシングPOTENZA」を装着したチューニング車両も公開する。

その他、主な展示内容は以下の通り。

■「ECOPIA with ologic」
これまでのタイヤとは全く異なる狭幅・大径サイズのタイヤ。タイヤの大径化により接地部分の変形を抑制し、車両の燃費向上に関わる転がり抵抗を低減するとともに、狭幅化により走行時の空気抵抗も低減している。

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写真は編集部で過去におけるショー出品物を選択したもの。上海での実展示とは異なる。

更に、タイヤ進行方向に長い接地形状と専用パタンやコンパウンドを組み合わせることで、ウェット路面やドライ路面での高いグリップ性能も確保した。

展示タイヤ:ECOPIA EP500 ologic
展示車両:BMWi3
(Bridgestone World Solar Challenge 2013」に参戦した工学院大学のソーラーカー・映像は昨年のもの)

■「エアフリーコンセプト」
タイヤ側面に張り巡らせた特殊形状スポークが荷重を支えることで、空気の充てんが不要となり、省メンテナンス性に優れるとともに、パンクの心配が無くなる。

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写真は編集部で過去におけるショー出品物を選択したもの。上海での実展示とは異なる。

またタイヤトレッド部のゴムを含め、リサイクル可能な材料を使用し、資源の効率的な活用に貢献した。

さらに独自技術により優れた低転がり抵抗性能を追求し、CO2排出量削減にも寄与。環境面と安全面において、より高次元でのサポートができる。
【展示タイヤ: エアフリーコンセプト】

■「ランフラットテクノロジー採用タイヤ」
パンクしても安全な場所まで移動することができるため、使用されずに廃棄されることの多いスペアタイヤが不要になり、省資源化や車両軽量化による燃費向上に貢献するランフレットテクノロジータイヤも展示していく。
【展示タイヤ: ランフラットテクノロジー採用タイヤ】

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トヨタ、メキシコで新工場を建設、中国でも生産ラインを新設へ

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写真は「広汽トヨタ自動車有限会社」

持続的成長を支える「競争力のある工場」づくりを推進

トヨタ自動車株式会社(本社:愛知県豊田市、社長:豊田章男、以下、トヨタ)は、このほど、永らく現状維持を続けて来た完成車の組み立て工場の凍結を遂に見直し、約1700億円を投じてメキシコで新工場を建設。さらに中国で生産ラインを新設することを決定した。

今回のメキシコ新工場・中国新ライン共に、「シンプル&スリム」、「フレキシブル」をキーワードに、伸縮自在ライン、床置き可能な小型設備のほか、コンパクトな塗装ブースなど、革新的な生産技術を利用可能な様、機能拡大策を可能な限り盛り込むと同時に、より安全で環境に優しい工場づくりに取り組む構え。

量よりも質、競争力のある新しい工場づくりへと発想を転換

ただしこれらの投資は、単なる「量を求めた工場づくり」とは異なる。具体的には量よりも真に「競争力のある新しい工場づくり」へと発想を大きく転換するものとしている。

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写真は「広汽トヨタ自動車有限会社」

トヨタはこれまで、あえて工場の新設を凍結し、既存工場の能力を最大限有効活用する取り組みを行ってきた。それによりモデルの切り替え時の設備投資額の低減を進めるとともに、工場投資の画期的な低減策の策定など、もの造りの観点から事業構造を見直すべく、あえて立ち止まってその方向を水面下で推進してきたのである。

その結果、既存工場の稼働率は、グローバル全体で90%を超えるまでに向上したほか、工場の建屋や設備を中心とする初期投資部分については、2008年当時と比較して約40%低減できる目途がつきつつある。

トヨタでは新たな生産技術の革新に目途がつきつつある

そこでトヨタは、今後の世界の自動車市場の安定的な成長を見込む中、既存工場の能力の使い切りが着実に進んでいること、新たな生産技術の革新に目途がつきつつあることを受け、これらの技術を実際のラインに導入することでさらなる技術革新に繋げることなどを目的に本決定を行ったようだ。

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写真は「広汽トヨタ自動車有限会社」

トヨタ社長の豊田章男氏は、「今回の新工場や新ラインは、トヨタの知恵と工夫を結集したものになる。トヨタは単なる『量を求めた拡大』と決別し、『もっといいクルマづくり』やそれを支える人材育成を通じ、持続的成長を図っていく必要がある。

今回の取り組みは、トヨタの真の競争力強化における重要な試金石となる」と述べた。

■メキシコでの新工場建設
メキシコでは今後、中長期的に緩やかな成長が見込まれる北米市場の動向を踏まえ、北米全体の競争力の更なる強化を図るため、北米生産体制を再編する。

その一環として2019年にメキシコで新工場を設立し、当地でカローラを生産する。新工場ではグローバルのモデルケースたりうる、Toyota New Global Architecture(TNGA)を前提とした、全く新しい工場づくりと仕事の変革にチャレンジする。

■北米生産体制再編
北米においては今後、高品質で魅力あるクルマを一層効率的に供給できるようにするため、ボディタイプや車両サイズごとに北米生産の体制を再編していく。

その一環として、カローラの生産をカナダ工場から新工場に移管。コンパクトモデルは、新工場およびカローラを継続生産する米国ミシシッピ工場で生産する。

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写真は日本国内仕様のカローラ

カナダ工場では、カローラ生産に代え、ミッドサイズモデルを2019年から生産することで、米国インディアナ・ケンタッキー両工場とあわせ、ミッドサイズモデルの生産に集中することを検討する。

■TNGAを前提とした新しい工場づくり
いずれの新設工場も、トヨタとしては初めて、統一設計による主要部品のモジュール化や共用化による車両モデル切り替え時の設備投資額の大幅な低減を目指すなど、TNGAによるメリットを最大化できる工場づくりを行う。そこでの「賢いクルマづくり」を他地域・工場にも展開する構えだ。

■中国での能力増強
中国では、多くの自動車メーカーが参入し、世界最大市場となっている。ひこで当地において今後も着実に成長していくために、既存ラインの更なる競争力向上と今後の需要への対応が必要と判断した。

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写真は「広汽トヨタ自動車有限会社」

具体的には、広汽トヨタ自動車有限会社(以下、GTMC)において、2017年末までに既存ラインの再構築と新ライン建設を行うことで、将来のTNGA導入を念頭においた競争力の高い工場づくりに取り組む。

これにあわせて、既存の調達基盤の有効活用、GTMC内の研究開発センターでの原価低減推進など、生産・調達・開発が三位一体となった取り組みも行う。

■既存ラインの再構築
既存ラインの再構築では、GTMCの既存の第1・第2ラインにおいて、ラインごとの生産車種をサイズに応じて再整理するとともに、TPS改善や更なる品質向上、自動化などのライン再構築により生産性向上を行う。

■新ラインの建設
新ラインの建設では、既存ラインの再構築により生産性を向上、GTMCの現在の人員規模で、新たな第3ラインを立ち上げる。既存ラインでの生産性向上の取り組みの織り込みと、革新的な生産技術の導入により、競争力の高い工場づくりを行っていく。

また、既存ラインの近接地という地の利を生かした既存設備の有効活用と、将来の能力拡大を視野に入れた、賢い工場づくりを行うとしている。

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営業車の動向をリアルタイム管理できるシステム登場

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管理車両の運行情報をリアルタイムで把握可能

VISH株式会社(ヴィッシュ株式会社・本社:愛知県名古屋市中区、代表取締役:藤井恵、以下VISH)は、トラックや営業車が、現在どこで運行されていて、何をしているか、といった情報の把握から、過去の走行履歴までを一元管理できる車両情報の管理サービス「アクセルGPS」を開発した。

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このアクセルGPSは、営業車両やトラック、シビアな運行管理を求められるスクールバスなどに取り付けたGPS車載端末から、NTTドコモの3G/WCDMA回線(800MHz/2100Mhz帯)を利用して、定期的に位置情報をサーバへ送信。

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この信号を管理者側で受け取ることで、車両の現在位置や過去の走行記録などをパソコンやスマートフォン、携帯電話などの様々なデバイスで、インターネットブラウザ経由を介して確認できるシステムだ。

今どこにいて、何をしているかなど管理できる情報は多彩

管理側で把握できる情報は、今どこにいて、何をしているかといったリアルタイムの位置情報の把握から、過去の走行履歴まで一元で管理可能だ。

営業車やトラックが適正に運行されているかの確認や、事件・事故や災害に巻き込まれた可能性がある場合の安否確認など、業務の効率化から防犯&防災対策まで幅広い用途に活用できるサービスとなる。

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元来、クラウドシステムの開発などを主業務としているVISHだが、「アクセルGPS」に関しては定額プランを導入。利用料金は月額2,500円/1台だ。その料金の内訳は、通信費用1,000円+システム利用料1,500円、位置情報の発信間隔は30秒に1度。利用は最低3台からの1年間単位の機器契約となり、機器購入費用として別途初期費用が30,000円/1台必要となる。

車載端末自体は、もともと自動車に搭載されているシガーソケットから電源を供給するため、工事などは不要で素早く取り付けが可能という。なお導入を検討している企業へは1週間程度の機材の貸し出しを行い、サービスを体感してもらう「お試し版」も用意しているという。

詳細はヴィッシュ株式会社へ

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プロトコーポレーション、ACJマガジンズと相互情報連携

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自動車記事と中古車情報の相互情報連携で業務提携

株式会社プロトコーポレーション(本社:名古屋市中区 代表取締役社長:神谷 健司)は2015年4月1日より、株式会社ACJマガジンズ(本社:東京都世田谷区太子堂2-7-2A6 代表取締役社長:笹本 健次)と、自動車記事と中古車情報の相互情報連携で業務提携した。

株式会社プロトコーポレーションが運営する「Goo-net(グーネット)」及び輸入車・ポータルサイト「GooWORLD(グーワールド)」に株式会社ACJマガジンズが運営する「AUTOCAR DIGITALhttp://www.autocar.jp/(オートカー デジタル)」の自動車記事を掲載し相互にリンクを設置することで、両社のユーザーに情報提供を行う。

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「AUTOCAR DIGITAL」は輸入車の記事に強みがあり、その多くのユーザーが輸入車を保有している特性があるという。「Goo‐net」及び「GooWORLD」には輸入車が約50,000台掲載されており、双方のサイトで連携することでユーザーのクルマ選びにより有益な情報を提供することができると考えているという。

◆業務提携の主な特長
「Goo‐net」及び「GooWORLD」のコンテンツで自動車記事を掲載。第1弾は輸入車「ボルボ」の記事を掲載、今後も両社で検討し様々な連携を検討していく。
URL : http://www.gooworld.jp/magazine/feature/3032.html

◆プロトコーポレーションについて
株式会社プロトコーポレーションは、「カーといえばGoo!」でお馴染みのクルマ情報誌「Goo」、クルマポータルサイト「Goo-net」をはじめとする自動車関連情報ならびにカルチャー、レジャー、リサイクルなどの生活関連情報サービスの提供を行っている。

◆ACJマガジンズについて
インターネットメディアの運営及び自動車専門書籍の発行等を行っている企業。 中心となるのは自動車インターネットメディア「AUTOCAR DIGITAL」、書籍発行及びインターネットメディアと雑誌双方で展開している世界のクラシックカーを取り扱った「CLASSIC&SPORTSCAR」の運営。自動車記事の作成等も行っている。

◆プロトコーポレーション会社概要
社名:株式会社プロトコーポレーション
代表者:代表取締役社長 神谷 健司
本社:愛知県名古屋市中区葵1-23-14 プロト葵ビル
創業:1977年10月
設立:1979年6月
事業内容:新車・中古車、パーツ・用品等をはじめとした自動車関連情報ならびに生活関連情報サービスの提供
URL:http://www.proto-g.co.jp/

◆ACJマガジンズ会社概要
社名:株式会社ACJマガジンズ
代表者:代表取締役社長 笹本 健次
本社:東京都世田谷区太子堂2-7-2-A6
創業:2012年2月
設立:2012年2月
事業内容:「AUTOCAR DIGITAL」、「CLASSIC & SPORTSCAR」のインターネットメディアの運営及び
「CLASSIC & SPORTSCAR」(雑誌)の発行
URL:http://autocar.jp/

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日産、グローバル本社ギャラリーでゴールデンウィーク・ファミリーイベント開催

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ダットサン・ベビイ乗り込み体験や、わくわくエコスクールイベントも実施

日産自動車株式会社(本社:神奈川県横浜市西区、社長:カルロス ゴーン、以下日産)は、4月25日から5月6日の期間、日産グローバル本社ギャラリーにて「ゴールデンウィーク・ファミリーイベント」を開催する。

「ゴールデンウィーク・ファミリーイベント」では、賞品が当たるクイズラリーや、日産の環境技術を楽しく学ぶことができるわくわくエコスクールなど、ファミリーユーザーが愉しめる様々なコンテンツを実施。

また、「ダットサン・ベビイ乗り込み体験+フォトサービス」も開催する予定だ。日産では「ぜひこの機会に、日産グローバル本社ギャラリーにお越しください」と結んでいる。

●「ゴールデンウィーク・ファミリーイベント」
開催期間: 2015年4月25日(土) ~ 2015年5月6日(水・振替休日)

<クイズラリー>
ギャラリー内をめぐって答えを探すクイズラリー。参加者にはもれなく「日産ギャラリーオリジナルトレーディングカード」をプレゼントし、さらに抽選でミニカーなどの賞品をプレゼント。

<ダットサン・ベビイ乗り込み体験>
日産自動車が再生したこども自動車「ダットサン・ベビイ」の乗り込み体験とフォトサービスを実施。
開催日時: 2015年4月25日(土)、26日(日)
※イベントの参加は無料。
※実施時間等の詳細情報は追って日産グローバル本社ギャラリーWEBサイトにて。

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<SUPER GT乗り込み体験>
SUPER GTで活躍した「#23 XANAVI NISMO GT-R」への乗り込み体験とフォトサービスを実施。
開催日時 : 2015年5月2日(土)~5月6日 (水・振替休日)

<日産わくわくエコスクール>
日産わくわくエコスクールとは、エコカーを開発・製造している日産だからこそ提供できる新しい環境技術の体験教室。親子で地球環境と電気自動車技術について学ぶ機会を提供するという。
開催日時: 2015年4月29日(水・祝)、5月4日(月・祝)
※イベントの参加は無料。
※実施時間等の詳細情報は追って日産グローバル本社ギャラリーWEBサイトにて。

<エコドライブセミナー&エコドライブ体験試乗会>
日産で数多くの車両実験に携わってきた担当者が、「燃費の達人」を目指し、エコドライブのテクニックを判り易く伝えるイベント。
開催日時 : 2015年5月6日(水・振替休日)
(1)エコドライブセミナー
テーマ: 「燃費を向上させるドライビングテクニック」
時間: 1回目13:30~、2回目15:00~
講師: 池田 正英(日産自動車 車両開発担当)

(2)エコドライブ体験試乗会
試乗車: 日産リーフ、ノートNISMO、エクストレイル、スカイラインHYBRID

<ウルトラマンギンガS 握手会>
円谷プロダクションとのコラボレーション企画として、「ウルトラマンギンガS」の握手会を開催。
開催日時 : 2015年4月26日(日)
※イベントの参加は無料。
※実施時間等の詳細情報は追って日産グローバル本社ギャラリーWEBサイトにて。

会場:日産グローバル本社ギャラリー
神奈川県横浜市西区高島1-1-1 TEL 045-523-5555
営業時間 10:00~20:00

※提携駐車場「横浜三井ビルディング駐車場」の利用を推奨。駐車料金割引の優待サービスがご利用できる。
※イベント日時・内容は予告なく変更される場合があるため、最新情報は下記の日産グローバル本社ギャラリーWEBサイトにて。

*各イベントの詳細は下記日産グローバル本社ギャラリーWEBサイトで。
日産グローバル本社ギャラリーWEBサイト

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ホンダ、ハイブリッドシステム「SPORT HYBRID i-MMD」が科学技術賞

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アコード ハイブリッド SPORT HYBRID i-MMD システムレイアウト

SPORT HYBRID i-MMD、平成27年度科学技術分野の文部科学大臣表彰を得る

本田技研工業(本社:東京都港区、代表取締役社長:伊東孝紳、以下、ホンダ)のハイブリッドシステム「SPORT HYBRID(スポーツハイブリッド)※1 i-MMD」が「平成27年度科学技術分野の文部科学大臣表彰 科学技術賞」を受賞した。
表彰式は、本日4月15日(水)12時10分より文部科学省にて行われる。

科学技術分野の文部科学大臣表彰は、文部科学省が科学技術水準の向上に寄与することを目的に、科学技術に関する研究開発、理解増進等において顕著な成果を収めた個人または団体を、「科学技術賞」、「若手科学者賞」、「創意工夫功労者賞」、「創意工夫育成功労学校賞」の各賞において文部科学大臣が表彰するもの。

軽自動車同等の低燃費と、CO2排出量削減への寄与を評価

「Accord Hybrid(アコード ハイブリッド)」に搭載されているSPORT HYBRID i-MMDは、ハイブリッド専用エンジン、走行用と発電用の2つのモーターを内蔵した電気CVT、リチウムイオンバッテリーで構成され、3つのドライブモードから最も効率の良いモードを自動的に選択して走行することで、レスポンスの良い加速応答性と圧倒的な燃費性能を実現する革新的なハイブリッドシステム。

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評価されたシステムの一部、2モーター(走行用/発電用)

このたびの受賞は、SPORT HYBRID i-MMDの発進から最大トルクを発生するモーター特性を活かした、滑らかで力強い加速性能と軽自動車同等の低燃費を両立する事で、乗用車としての走行性能を高めながらCO2排出量を大幅に削減し地球温暖化防止に寄与していることが評価された。

平成27年度科学技術分野の文部科学大臣表彰 表彰式について
日時:4月15日(水) 12:10〜
場所:文部科学省 3階講堂(東京都千代田区霞ヶ関3-2-2)
各賞代表者に大臣より授賞

※1)「SPORT HYBRID」ネーミングの由来=EARTH DREAMS TECHNOLOGYとして、Hondaが先駆ける新しいハイブリッドシステムの総称をSPORT HYBRIDと名付けたもので、EARTH DREAMS TECHNOLOGY:走りと燃費を高次元で両立させる新世代パワートレインの総称。

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オートバックス・タイ王国ナワミン店オープン、同国展開6店舗目

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タイ・バンコク都内での店舗展開はすでに5店舗目

株式会社オートバックスセブン(本社:東京都江東区、代表取締役社長執行役員:湧田節夫、以下オートバックスセブン)のタイ王国内における現地子会社のSIAM AUTOBACS Co., Ltd.(代表取締役社長:国分雅樹)は、2015年4月9日(木)に「オートバックスナワミン店」を新規オープンした。

オートバックスセブングループは、2000年6月にタイ1号店をオープンして以来、現在タイ王国内では、今回オープンする「オートバックスナワミン店」を含め、6店舗出店しており、バンコク都内にはこのたびオープンする店舗を含め5店舗目となる。

自動車製造国からASEANの自動車一大消費国へと成長

同国は、急速な経済成長に伴い、製造地としてのコスト競争力こそ薄れたが、今でも近隣国と比較すると、自動車部品産業の集積化が大きく進んでおり、その産業規模から永らく「東洋のデトロイト」と呼ばれていた。

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昨今は、政情混乱や農産物価格の低下などが影響し、新車販売が大幅に落ち込んだと云え、ファーストカー減税策で急速に販売が伸びた2012~13年に次ぐ水準にある。
今年は、年末のASEAN経済共同体(AEC)発足を見据え、下半期に回復に向かうと考えられている。

また、2016年からは排出量基準の新たな物品税が導入される計画であることから、一部モデルの値上げが予想され、これに伴う駆け込み需要が発生する可能性もある。

自動車アフターマーケットは速いペースで成長する見込み

加えて新車販売では、非日系の本格進出も計画されていることもあり、低価格競争が始まりそうではあるが、一方で自動車アフターマーケットは堅調。
特に製品ライフサイクルが短いワイパーブレードを筆頭に消耗部品を中心に最も速いペースで成長すると想定されている。

オートバックスセブンのタイ・ナワミン店は、バンコク都のブンクム区に位置する商業集積エリア内に出店。
ショッピングモール内には、マックスバリュやマクドナルドなどが出店しており、多くの自動車ユーザーの獲得を見込んでいる。

同店舗では、タイヤ、エンジンオイル、バッテリーなどのメンテナンス商品の取り扱いを中心とした小規模小商圏型店舗で、約 350アイテムを品ぞろえする。また、購入した商品をその場で取り付け・交換を行うピットは3台を設置しているという。

同社では、「今後も、クルマのことならオートバックスとお客様から支持・信頼される活動の実践という当グループの方針に基づき、カー用品・車の買取・販売、車検・整備、板金・塗装など、クルマのことなら何でもお任せいただける店舗を目指します」と結んでいる。

店舗の概要は下記の通り。
店舗名:オートバックスナワミン店
開店日ー 2015年4月9日(木)
所在地 ー 700/9 Nawamin Road, Klongkum Sub-district, Buengkum District, Bangkok 10230, Thailand
連絡先 ー TEL. +66(2) 510 3694/ FAX. +66(2) 510 3697
敷地面積 ー 153m 2(46坪)
売場面積ー 33m 2(10坪)
駐車台数 ー 150台(共用)
ピット台数ー 3台
営業時間 ー 9:00〜20:00
定休日:なし
経営母体 ー SIAM AUTOBACS Co., Ltd.
責任者:代表取締役社長、国分雅樹

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「クルマはアート」を掲げるマツダのモノ造りが自転車や家具になる

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ミラノデザインウィークに先駆け、モノ造りへのこだわりを発表

マツダ株式会社(本社:広島県安芸郡、社長:小飼雅道、以下、マツダ)は、4月14日からイタリアのミラノで開催される『Mazda Design クルマはアート』に先立ち、独自の自転車作品「Bike by KODO concept(バイク・バイ・コドーコンセプト)」やソファ「Sofa by KODO concept(ソファ・バイ・コドーコンセプト)」などのアートワークを初公開した。

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マツダは近年、「魂動(こどう)-Soul of Motion」というデザインテーマのもと、動き・躍動感の表現に一貫して注力し、野生の生き物のように生命力に満ちた力強い動きを、クルマのデザインで表現してきた。

mazda-monotsukuri-becomes-bicycles-and-furniture20150414-4

「凛」や「艶」を体現する「Mazda Design クルマはアート」をミラノの地で 続きを読む 「クルマはアート」を掲げるマツダのモノ造りが自転車や家具になる

トヨタ、燃料電池車の総合情報発信施設を新オープン

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MIRAIの展示を含むショールームは4月17日(金)から稼働

日本初の量産型燃料電池車MIRAI(ミライ)をリリースするトヨタ自動車株式会社(本社:愛知県豊田市、社長:豊田章男、以下、トヨタ)は、燃料電池自動車(FCV)や、FCVの燃料である水素についての情報を積極発信していく施設「TOYOTA MIRAIショールーム」を、4月17日(金)に東京都港区にオープンする。

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このTOYOTA MIRAIショールームは、将来の水素社会実現に向けて、FCVや水素燃料そのものを、より身近なものへ社会に浸透させていくべく、岩谷産業株式会社(東京本社:東京都港区、大阪本社:大阪市中央区、社長:野村雅男、以下イワタニ)運営の東京都心では初の接地型水素ステーション「イワタニ水素ステーション芝公園」と併設したスタイルのFCVに関する総合ショールームである。

トヨタにとっても歴史的な地での開設となった新情報拠点

気になる所在地は、赤羽橋交差点、東京タワー南側に近接した芝公園向かい側に位置にある。
実はこの場所、昭和37年に創業した現「トヨタ東京カローラ株式会社」発祥の地であり、かつて昭和の日本においてモータリゼーション普及に大きく貢献した原点ともいえる場所。トヨタにとっては、歴史的な地に新たな情報発信拠点を置くことになった。

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なおこのTOYOTA MIRAIショールームでは、昨年末に発売された燃料電池自動車「MIRAI」を展示し、映像などを使って車両の魅力や、水素の特長などを紹介する等、来る2020年の東京オリンピック パラリンピックを契機として、今後、水素社会への進化が期待される東京の中心から、新しい時代の実現に向けて情報を発信していく。

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また毎週金曜日には、TOYOTA MIRAIの試乗も受け付けていく(1日あたり最大7組・スタッフが助手席に同乗・MIRAIを運転するドライバーのほか2名まで同乗可・先着順)構え。

TOYOTA MIRAIショールームについての概要は以下の通り。
・名称:TOYOTA MIRAI ショールーム
・所在地:東京都港区芝公園4-6-15 イワタニ水素ステーション芝公園内
・オープン日:2015年4月17日(金)
・フロア面積:1階84m2 2階81m2
・営業時間:9:00~17:00
・休館日:火曜日、「イワタニ水素ステーション芝公園」は、土曜、日曜、祝日が休業
・展示車両:MIRAI 1台
・試乗車両:MIRAI 1台

TOYOTA MIRAIショールームWebページ

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1941年以来、広く水素燃料を取り扱ってきたイワタニ

またイワタニは、1941年から水素を取り扱うエネルギー企業だ。特に工業用圧縮水素・液化水素については、すでに製造から輸送・貯蔵・供給・保安まで一貫した全国ネットワークを築いている。

加えて国家プロジェクトや、地域実証などにおける水素ステーションの建設・運営で得た知見と技術を、今後、水素供給インフラの基盤確立として活かしてく構えだ。

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具体的な水素ステーションの接地計画についても、2015年度末までに東京、名古屋、大阪、福岡の4大都市圏を中心に20ヶ所の設置を独自で整備することを表明、現在、建設に向けての取り組みを進めている。

今後導入が期待される燃料電池バスへの水素需要にも応える

なかでも今回開設した「イワタニ水素ステーション 芝公園」は、都心に建設された初の水素ステーションとして、また水素社会の実現に向けた情報発信基地として、企業体イワタニにとっても歴史的な第一歩となるものだ。

同ステーションでは、都心中心部の水素供給拠点として、一般販売が開始された燃料電池自動車(FCV)への対応するほか、今後導入が期待される燃料電池バスへの水素需要にも応えていくという。

イワタニ水素ステーション 芝公園についての概要は以下の通り。
・名称:イワタニ水素ステーション 芝公園
・所在地:東京都港区芝公園4-6-15
・敷地面積:1,097㎡ (332坪)
・水素供給:液化水素オフサイト供給
・供給能力:340N㎥/h (1時間当たり6台の満充填が可能)
・充填圧力:70MPa(メガパスカル) 〈=700気圧〉
・設備構成:液化水素貯槽、ドイツ・Linde社製水素圧縮機、蓄圧設備、ディスペンサーなど。

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アストンマーティン、新たに福岡ショールームを開設し日本市場での成長を継続

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アジア太平洋地域におけるブランド・プレゼンスの強化を狙う

アストンマーティンは、モダンで独創性の高いスポーツカーを製作するブランドである。それと同時に、独自のヘリテージを持つメーカーとして、世界で広く認識されており、2013年には設立100周年を迎え、現在では、世界45の国と地域に155の拠点を構えている。

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最近では、Vantage GT12とサーキット専用の限定スーパーカー、Vulcanを発表・新製品の開発・モデルラインナップとビジネスの拡張、更新を進めている。

また、ジュネーブ国際モーターショーでは、アストンマーティンCEOのDr パーマーがDBXコンセプトを世界中に披露した。

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この最新コンセプトカーは、ラグジュアリーGTセグメントの既成概念に挑む意欲的な作品であり、これまで以上に世界中の幅広い層にアピールし、英国のアイコン的ラグジュアリーブランドの可能性を拡げる1台だ。

そんな英国を代表するスポーツカーメーカー、アストンマーティンは、アジア太平洋地域(APAC)におけるブランド・プレゼンスの強化を図っている。

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この戦略を主導するのが日本であると同時に、アストンマーティンも日本市場の重要性を認識しており、本年1月、新たにアストンマーティン・ジャパン・リミテッドを立ち上げたのも、その戦略のひとつだ。

アストンマーティンは東京・大阪・名古屋に加え、福岡に進出

アストンマーティン・アジアパシフィックの戦略により、アストンマーティン福岡は、来月5月仮ショールームを開設し、本年後半に豪華な本社屋へ移転する予定だ。
これにより、2拠点を擁する東京と大阪、そして名古屋に加え、新たな都市に進出することになった。

アストンマーティン最高経営責任者(CEO)のDr アンディ・パーマー氏は、長年日本に居住した経験を持っており、同氏は、新ディーラーの開設について、次のようにコメントした。

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「現地法人の開設に続いて、福岡に新しいショールームをオープンするなどAPAC地域に設備投資だけでなく、人的な投資も積極的に進めています。これは、この地域において、ハイラグジュアリー・スポーツカー・セグメントの主要プレーヤーになるという弊社の決意の表れです。」

アストンマーティン福岡の開設は、4月9日に福岡国際会議場で公式に発表され、当初は福岡県福岡市博多区下川端町にオープンした後、10月に同市東区原田の本ショールームに移転する予定。

この新ディーラーは、台北および台中でアストンマーティン・ビジネスを展開するディーラーパートナー、YunSan Motors Co., Ltd.(永三汽車股份有限公司)によって開設される。

意欲を見せる永三汽車股份有限公司のティモシー・チャン会長

YunSan Motorsのティモシー・チャン会長は、次のように語った。「福岡のアストンマーティン・ディーラーとして、弊社に白羽の矢が立ったことを心より光栄に存じます。」

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「福岡は、ダイナミックなビジネス都市です。また、中国人、韓国人、台湾人ツーリストにとって、『絶対に訪れるべき』アジアの中核を担う観光都市です。」

「ダイナミックに躍動する福岡であれば、新たなアストンマーティン・ビジネスは必ずや成功すると確信しています。福岡および周辺地域にお住まいのアストンマーティン・ファンの皆さまには、新しいディーラーを通じて素晴らしいスポーツカーを所有する歓びを味わっていただけるでしょう。」

「もちろん私たちは、お客様の方々にアストンマーティン・ブランドにふさわしい比類なきサービスをお届けいたします。」

10月に移転する本ショールームは、新車および中古車を合わせて最大7台を展示するスペースを備えているという。

サービスおよびメンテナンスを提供するワークショップも併設される。アストンマーティン認定テクニシャンが、適切な診断ツールと専用ツールを使用して質の高いサービスを約束するという。

アストンマーティンWebサイト

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日産のアラウンドビューモニター技術が遠隔操作無人探査機に

日産自動車、次世代海洋資源調査プログラムに協力

日産自動車株式会社(本社:神奈川県横浜市西区 社長:カルロス ゴーン)は4月9日、同社と国立研究開発法人海洋研究開発機構(JAMSTEC、本部:神奈川県横須賀市夏島町 理事長:平 朝彦)、及びトピー工業株式会社(本社:東京都品川区大崎 社長:藤井 康雄)が、自動運転につながる要素技術でもあるアラウンドビューモニター技術を、内閣府が進める戦略的イノベーション創造プログラム(SIP)の課題の一つである「次世代海洋資源調査技術」を構成する研究開発課題で実施する「ROVによる高効率海中作業システムの開発」に応用するため、共同開発契約を締結した、と発表した。

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高効率海中作業システムを搭載したROVイメージ。海底下の鉱床の広がりや鉱物の含有物質を調査するため、広範な多くの地点でのコア試料採取を実現する。既存のROVに装着可能で、新たに海洋資源調査に参入する民間企業でも安易に導入できるシステムを目指している。

アラウンドビューモニター技術を遠隔操作無人探査機に活用

アラウンドビューモニターは、クルマの真上から見ているかのような映像によって周囲の状況を知ることで、駐車を容易に行うための運転支援技術であり、日産が2007年に世界で初めて販売しました。アラウンドビューモニターは、その後2011年に移動物検知機能を追加する等、進化を続けている。

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トピー工業(豊橋市)でのAVM技術搭載ROVの実験風景

今回の共同開発は、SIPの課題である次世代海洋資源調査技術の実施機関であるJAMSTECと国内トップレベルのクローラーロボット開発メーカーであるトピー工業との間で進めている、資源調査用の遠隔操作無人探査機(Remotely operated vehicle; ROV)による高効率海中作業システム開発の一環として実施するもの。

母船で操作するオペレーティング作業の大幅な効率改善を狙う

様々な新機能を持たせたROV試験機は日産が開発した、立体的な映像処理機能を加えたアラウンドビューモニター技術と障害物までの距離を正確に計測するセンサーを組み合わせることにより、ROV搭載カメラの映像を用いるだけで、あたかもROV自身を客観視する様な映像をリアルタイムで表示することが可能となる。

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海洋研究開発機構の深海調査研究船「かいれい」クローラーロボットのコントロールセンター

これにより、母船で操作するオペレーターが瞬時に海底やROVの状態を把握出来るようにする事で、海中作業効率の大幅な改善を狙っているという。

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海洋研究開発機構 深海調査研究船「かいれい」に搭載した深海ROV用ケーブル

日産は、自社で開発した技術やノウハウなどを自社での利用のみに留まらず、多くの分野での利用を促進する取り組みにより、技術発展に寄与していく。更に、これらの無形資産の有効活用によって得られる収入を、新たな技術開発に投資することで、自社の技術開発力を高めていく。

自動運転技術は、ドライバーをサポートすることで交通事故の低減を目指し、安心、快適、便利なモビリティを提供し、社会に貢献する事を目的に開発が進められており、今回の共同開発は、アラウンドビューモニターの技術を通した海洋資源の有効利用による社会への貢献を狙うと共に、自動運転技術開発につながる要素技術開発の一環として、今後も推進していく考えだという。

国立研究開発法人海洋研究開発機構

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マツダのクリーンディーゼル、文部科学大臣表彰を受賞

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マツダ、科学技術分野の文部科学大臣表彰3回目の受賞

マツダ株式会社(本社:広島県安芸郡、社長:小飼雅道、以下、マツダ)の研究者5名は、このたび、新世代クリーンディーゼルエンジン「SKYACTIV-D(スカイアクティブ ディー)」の開発において、平成27年度科学技術分野における文部科学大臣表彰の科学技術賞(開発部門)を受賞した。

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この賞は「科学技術に関する研究開発、理解増進等において顕著な成果を収めた者」に与えられるものであり、マツダの受賞は今回が3回目。なお、表彰式は4月15日(水)文部科学省3階講堂(東京都千代田区)にて行われる予定。

【受賞概要】
業績名: 走る歓びと環境性能を両立する新ディーゼルエンジンの開発
開発担当者: 中井 英二 (なかい えいじ) マツダ株式会社 パワートレイン開発本部
迫野 隆 (さこの たかし) マツダ株式会社 第2エンジン設計グループ
寺澤 保幸 (てらざわ やすゆき) マツダ株式会社 パワートレイン技術開発部
片岡 一司 (かたおか もとし) マツダ株式会社 パワートレイン技術開発部
鐡野 雅之 (てつの まさゆき) マツダ株式会社 第2制御システム開発グループ

「SKYACTIV-D」の開発においては、燃料混合過程の最適化および、理想の燃焼を追求することで、従来のディーゼルエンジンの常識を覆す低圧縮比14を実現した。

併せて、機械摩擦損失の低減、エンジン構成部品の軽量化を徹底的に行うことにより、従来比20%の燃費向上に加えて、静粛性、低エミッション性も成立させた。

更に、高効率過給などの周辺技術により、ディーゼルエンジンの特徴でもある高トルクに加え、高回転までスムーズに回るエンジンとし、走る歓びと優れた環境性能を高次元で両立させたことなどが高く評価された。

マツダSKYACTIV TECHNOLOGYサイト

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レースでクルマ造り。トヨタ版「走る実験室」の始まりか

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トヨタ、モータースポーツ活動とクルマ造りを直結へ

トヨタ自動車(本社:愛知県豊田市、代表取締役社長:豊田章男、以下、トヨタ)は、TOYOTA Racing、LEXUS Racing、GAZOO Racingを通じて取り組んできたモータースポーツ活動を、2015年4月11日から「もっといいクルマづくり」の根幹に据え、「GAZOO Racing」の傘のもと、強力に推進していくことを発表した。

トヨタはモータースポーツ活動を、クルマの持つ「夢」や「感動」を自動車ユーザーにもたらす大切な存在と位置づけ、TOYOTA Racing、LEXUS Racing、GAZOO Racingを通じてFIA世界耐久選手権(WEC)、日本におけるSUPER GT、ニュルブルクリンク24時間耐久レースなど、さまざまなカテゴリーに挑戦してきた。

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レース活動を、もっといいクルマ・クルマファンづくりの主軸に

その一環としてGAZOO Racingを通じ、メーカーの枠を超えてクルマ好きを増やし、モータースポーツの裾野を広げる活動にも精力的に取り組んできている。

これを踏まえトヨタは、来る2015年4月11日からモータースポーツ活動が「もっといいクルマづくり・クルマファンづくり」の主軸であることをより明確にするという。

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より具体的には、すべてのモータースポーツ活動をGAZOO Racingの活動として一本化していく構えだ。

取り組みの第一歩は、モータースポーツジャパン2015

その皮切りとして、2015年4月11日・12日に東京・青海で開催予定の「モータースポーツジャパン2015フェスティバル インお台場」(主催 : NPO法人 日本モータースポーツ推進機構)を起点に、WEC、ニュルブルクリンク24時間耐久レース、全日本ラリー選手権といった「もっといいクルマづくり」の取り組みとしてトヨタがメーカーとして参戦するレース。

ラリーにおいては、チーム名TOYOTA GAZOO Racingで参戦するほか、「もっといいクルマづくり」「クルマファンづくり」の活動の場に、TOYOTA GAZOO Racingのロゴを、より積極的に表示・展開していくという。

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トヨタの豊田章男社長は、「創業者である豊田喜一郎が貫いてきたモータースポーツ活動がクルマづくりの進化、自動車産業の発展に不可欠なものであるとの想いを受け継ぎ、GAZOO Racingのもと、『道が人を鍛え、人がクルマを鍛える』の実践として、人づくり、クルマづくりを推進し、クルマファン拡大に結び付けたい」と述べている。

すでに活動を始めたトヨタのモータースポーツ本部

すでに2015年4月1日に設立されたモータースポーツ本部では、それぞれの領域で推進してきたモータースポーツに関わるマーケティング、車両開発機能を集約。
統一した技術開発戦略で足場を固め、モータースポーツ活動の車両開発へのフィードバックと、もっといいクルマづくりに向けた人材育成を推進。さらなるモータースポーツファン拡大につながる取り組みも強化していく。

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このモータースポーツ本部では、ニュルブルクリンク24時間耐久レースを通じLEXUS LFAを鍛え上げたように、クルマづくりに関わるメカニックやエンジニアを、レースの現場で育成する体制を推進する。

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さらに、WECに投入するハイブリッド競技車「TS040 HYBRID」の開発で得た知見を、今後のハイブリッド車開発に応用すべく技術移転や人材交流を進めるなど、トヨタ全体の自動車事業の発展にモータースポーツを活用していく。

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なお、SUPER GTなど、「クルマファンづくり」を主体とし、レクサス車両を使用するモータースポーツ活動では、LEXUS GAZOO Racingやレクサスのブランドネームを使用するとしている。

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TOYOTA GAZOO Racing サイト

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オートバックス、正規輸入車ディーラーを手中に

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IkebukuroBMW並びにMINI池袋の経営権獲得

株式会社オートバックスセブン(本社:東京都江東区、代表取締役社長:湧田節夫、以下オートバックス)は、BMW正規ディーラーである株式会社アウトプラッツ(本社:東京都豊島区、代表取締役社長:郷演仁)、およびその子会社のMINI正規ディーラーである株式会社アウトプラッツモータースが保有する全株式を譲り受け、2015年4月1日(水)より「Ikebukuro BMW」と「MINI池袋」2拠点の運営を開始した。

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Ikebukuro BMW 本社ショールーム

オートバックスは、同社の経営ビジョンである「クルマのことならオートバックス」を事業のコアコンピタンスに据え、本業であるオートバックス店舗網ならびに関連事業を介した収益拡大に、またさらに新ビジネス創造とその育成を積極的に推し進めてきた。今回のディーラー運営への参入は、同社のそうした企業戦略の一環となる。

堅実な経営を続ける正規ディーラーを手中に

一方、株式会社アウトプラッツは、1988年1月に資本金3000万円で現法人を設立。当初は池袋西口に拠点を構えていたが、業容拡大を目指して現在拠点がある要町2丁目に移転。

2004年10月に同じ敷地内へアプルーブドカーセンターを設立、2005年並びに翌2006年度の全国優秀ディーラー賞受賞、2006年度アフターセールス顧客満足度最優秀賞受賞。
売上高においても2011年度・31億円、2012年度・40億円、2013年度・43億円(いずれも12月期実績)と堅実な経営を続けて来た。

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MINI 池袋 / MINI NEXT 池袋

このたび運営する「Ikebukuro BMW」と「MINI池袋」は、東京都豊島区を中心とした周辺地域を責任営業販売地域として担当しており、拠点近隣の顧客を筆頭に、BMWならびにMINIブランドを愛する消費者層に支えられてきた。なお、オートバックスが、BMWならびにMINIの正規ディーラー事業を行うのは今回が初のことだ。

輸入車販売拡大のトレンドを事業多角化の先兵に

近年、日本国内における輸入車の販売比率は増加傾向にあり、輸入車各メーカーからはコンパクトカーの投入が相次ぐなど、購入者層のすそ野が大きく広がりを見せている。

オートバックスは、BMW/MINIの顧客満足に重点を置く「お客様にプレミアムなリテール体験とサービス体験を提供する」というビジネスコンセプトに共感し、今回の正規ディーラーの運営を決断するに至ったという。

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BMW Premium Selection 池袋

なお全株式の譲渡によって、オートバックスグループ傘下となったアウトプラッツならびにアウトプラッツモータースの「Ikebukuro  BMW」ならびに「MINI池袋」だが、現段階では、店舗体制ならびにスタッフ体制について大きな変更なく、オートバックスによる株式取得による事業体制の変更を受けることなく営業を続けている模様だ。

店舗の概要は下記の通り
Ikebukuro  BMW 本社ショールーム
店 舗 名:Ikebukuro BMW
所 在 地:〒171-0043 東京都豊島区要町2-16-3
連 絡 先:TEL. 03-3956-4411 / FAX. 03-3956-9244
営業時間:9:00~18:00 定 休 日 : 水曜日
経営母体:株式会社アウトプラッツ 代表取締役社長 : 吉山弘樹
事業内容:BMW 新車販売およびサービス

BMW Premium Selection 池袋
店 舗 名 : BMW Premium Selection 池袋※
所 在 地 : 〒171-0043 東京都豊島区要町2-19-4
連 絡 先 : TEL. 03-5986-0281 / FAX. 03-3956-2270
営業時間 : 10:00~19:00 定 休 日 : 水曜日
経営母体 : 株式会社アウトプラッツ 代表取締役社長 : 吉山弘樹
事業内容 : BMW 認定中古車の販売
※Ikebukuro BMW の別棟として中古車販売を行う店舗です。

MINI 池袋
店 舗 名 : MINI 池袋 / MINI NEXT 池袋
所 在 地 : 〒171-0043 東京都豊島区要町2-14-19
連 絡 先 : TEL. 03-6909-5632 / FAX. 03-6909-3204
営業時間 : 9:00~18:00 定 休 日 : 水曜日
経営母体 : 株式会社アウトプラッツモータース 代表取締役社長 : 吉山弘樹
事業内容 : MINI 新車販売、サ-ビスおよび認定中古車の販売

【問い合わせ】
オートバックスお客様相談センター
フリーコール:0120-454-771
受付時間:平日 9:00~12:00 13:00~17:30

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日産、アルゼンチンに新たな製造子会社設立へ

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6億USドルを投資し、新NP300フロンティアをコルドバで生産

日産自動車株式会社(本社:神奈川県横浜市西区、社長:カルロス ゴーン、以下日産)は4月7日、アルゼンチンに新型車両の製造子会社を設立し、新たなピックアップ生産のための積極投資を行うと発表した。

目下、中南米38ヵ国で事業展開している日産は、自動車販売台数100万台超が見込まれるアルゼンチンにおいて、自社が主要な自動車メーカーのひとつになると表明している。
21世紀の躍進を見据え、アルゼンチンのみならず中南米エリアでもトップ3ブランド入りを目指していく日産にとって、同国は最も重要な拠点のひとつだ。

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日産自動車・専務執行役員、ホセ ルイス バルス氏

日産における日産ラテンアメリカの会長であり、日産自動車の専務執行役員であるホセ ルイス バルス氏は、「日産がアルゼンチンに投資できることを大変光栄に思います。当社はこれまで以上の力を発揮し、アルゼンチンの発展に貢献すべく準備を整えています。日産はアルゼンチンの経済力に期待しており、自動車産業を担う主要メンバーとして、同国の明るい未来に一役買えることを非常に楽しみにしています」と述べた。

2018年、新型車生産を背景に1,000名の雇用を創造していく

この発表により、日産は2018年に向けて、アルゼンチンに6億USドルを投資。ブエノスアイレス西北西700kmに位置するコルドバ・ルノー生産工場内にピックアップ専用の組立ラインを設けて、日産の新型トラック・NP300フロンティアの生産を行っていく計画だ。

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当地で目下販売中の現行NP300フロンティア

当地では、ルノー・日産アライアンス、そしてダイムラーとの間で締結された協業契約の元、NP300フロンティアに加え、ルノーの1トンピックアップトラックやメルセデス・ベンツの新型ピックアップも生産していく。

この新たな生産ラインの年間車両生産能力は、70,000台ほどになる見込み。同生産ラインだけで約1,000名の直接雇用を生み、更に2,000名の間接雇用も創出していく構えだ。

これによりアルゼンチンは、タイ、メキシコのほか、間もなく本格的に自動車生産を開始するスペインを含む「NP300フロンティア」のグローバル生産ネットワークのひとつとなる。

2015年のブエノスアイレスオートショーで新型車発表も

これを受けて日産は、2015年6月に開催されるブエノスアイレスオートショーにおいて、新型「NP300フロンティア」をアルゼンチンで初披露する予定だ。

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当地で目下販売中の現行NP300フロンティア

NP300フロンティアは2015年末に向けて、まずはメキシコからの輸入モデルをアルゼンチンで発表し販売する。さらに現地の供給体制が整い次第、2018年までにアルゼンチン内で開始する予定だ。

NP300フロンティアは、日産にとって12代目となるピックアップで、中南米に投入されるピックアップモデルとしては8代目になる見込み。新型ピックアップは、日産の80年以上におよぶ長い歴史の中で受け継がれてきた背景のもとに生産され、最先端技術によるタフでスマートな機能を誇るモデルとなるだろう。

※為替は便宜上、直近の為替レート1USD=120円としている。

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ホンダVEZEL、2014年度のSUV新車販売台数1位に

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2014年度のSUV新車登録販売台数で第1位を獲得

本田技研工業(本社:東京都港区、社長:伊東孝紳、以下ホンダ)は、同社の小型クロスオーバーSUV「VEZEL」ならびに「VEZEL HYBRID」が、2014年度(2014年4月〜2015年3月)における新車販売台数で第1位を記録したと発表した。

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具体的には、社団法人日本自動車販売協会連合会(自販連)の2014年度 SUV(自販連区分でオフロード4WD<一部2WDを含む>に分類される国産車)で、同年度の新車登録販売台数10万479台を記録したことによる。

流行のクロスオーバーSUVコンセプトを小型車に持ち込む

VEZELは、2013年12月に発売され、ホンダのグローバルオペレーション改革の一翼を担うクルマとして3代目フィットのプラットフォームをベースに開発された。

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ホンダは2013年、ミディアムクラス以上の車格で流行していたクロスオーバーSUVのコンセプトを小型車に持ち込んだ。VEZELは本来、乗用SUVが持べきミニバン的な使い易さや力強さに併せ、クーペを連想させるスマートなスタイリングフォルムを取り入れ、自動車ユーザーの広域的な利用満足ならびに、多面的な使い勝手を実現させた。

発売以来の累計販売台数は既に12万台を超えている

外観は、SUVらしく安定感のある腰下とクーペ風の流麗なスタイルという異なる要素を組み合わせを融合。

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一方で内装等の基本設計に関する思想は、フィットに採用されているセンタータンクレイアウトをそのまま採用し、後席はシートバック角度を寝かせることで室内長が不足する小型車枠において、充分な居住空間を確保した。

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当初の車両の開発コンセプトは「艶・Crossover」、結果セダンやクーペ、SUVというジャンルの枠を超えた新しいクルマとして、幅広く自動車ユーザーに受け入れられた。なお発売以来の累計販売台数は既に12万台を超えている。

◆VEZEL発売以来の歩み(国内)
2013年12月:発売
2014年11月:国内累計受注台数10万台突破
2014年12月:2014年 SUV暦年新車登録販売台数 第1位
2015年 3月:2014年度 SUV新車登録販売台数 第1位

◆販売台数(2013年12月〜2015年3月実績 自販連調べ)
2013年度:21,348台
2014年度:100,479台
合計:121,827台

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トヨタ博物館のクラウン60周年記念展4月25日から

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トヨタ博物館「クラウン60周年記念展」を開催

トヨタ自動車株式会社(愛知県豊田市、社長:豊田章男)の文化施設であるトヨタ博物館(愛知県長久手市)は、2015年4月25日(土)から7月5日(日)まで「クラウン60周年記念展」を開催する。

本記念展では、今年発売60周年を迎えたクラウンの歴史を13台の実車展示で紹介する。

最新技術と装備で綴っていく日本の高級車の歴史

国産乗用車としては、もっとも歴史が古く、お客様と共に育ってきたクラウン。そのクルマづくりは「継承と革新」の歴史であり、お客様の要望や時代の要請に合わせ、当時の最新技術と装備で、日本の高級車市場を築いてきた。

今回は、クラウンの派生車であるクラウン カスタムと、初代マジェスタの初展示を含め、歴史を彩った歴代クラウン13台を展示。歴代クラウンのCM映像放映や、ギャラリーでの「クラウン ポスター展」と併せ、それぞれの時代を振り返る内容としている。 続きを読む トヨタ博物館のクラウン60周年記念展4月25日から

ヤマハ、インドネシアに二輪車開発の新会社を稼動

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アセアン統合開発センターの機能強化を図る新拠点

ヤマハ発動機株式会社(静岡県磐田市、社長:柳弘之、以下ヤマハ)は、アセアン市場向けの商品開発を行っている「アセアン統合開発センター」のさらなる機能強化を目的に、インドネシアに新たな二輪車開発拠点となる「PT. Yamaha Motor R&D Indonesia」(以下 YMRID)を稼動させた。

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タイの Yamaha Motor Asian Center Co., Ltd.

 

稼動したYMRIDは、同国ジャカルタ市内の二輪製造・販売子会社「PT. Yamaha Indonesia Motor Manufacturing 敷地内に拠点を設置、タイの Yamaha Motor Asian Center Co., Ltd.」(以下 YMAC)とともに、外装変更モデルの開発やカラー&グラフィック変更開発、原価革新活動などを行い、アセアン市場のユーザー要望に合致する商品開発を担う構えだ。

各国のR&D拠点と連携してグローバルなモノ創りを推進

同グループは、本社で将来成長に向けたコア技術・先行技術などの技術戦略領域・基盤技術領域を担う一方で市場に近い現地拠点でより早く・安く・多く商品を生み出すことを目標としてモデル開発領域を担っていくことを目指す。

このたび機能強化したアセアン統合開発センターの2拠点を含め、既にイタリア、インド、中国、台湾にもR&D拠点を設置しており、これら拠点の活用で、製・購・技一体となったグローバルなモノ創りを推進していく。

インドネシアはすでに中国に次ぐ世界第3位の巨大市場

ちなみにインドネシアの二輪車市場は二輪車製造業者協会(AISI)の統計(出荷ベース、輸出除く)によると、インド、中国に次ぐ世界第3位の巨大市場となっており、将来に向けてさらなる需要拡大が見込まれている。

2014年の二輪車販売台数は前年比2%増の786万7,195台の前年比約2%増。経済成長率が5.1%に留まったこと、大統領選や補助金付き石油燃料の値上げの影響、電気や賃金、奢侈税などの関税率の上昇などが響き、2011年に記録した800万台には届かなかった。

インドネシアは国際市場に挑戦する新たなステージへ

しかしライバルのホンダは8%増の505万1,100台で64%。カワサキとインドのTVSはプラス成長。一方でヤマハとスズキは前年実績を割り込むなど激しい競争が繰り広げられており、国内のインフレ率が上昇傾向にあるなか、今年も過酷なシェア争いが繰り広げられる見込みだ。

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グローバルモデルとして製造およびインドネシアで販売した「YZF-R25」

 

ヤマハ発動機では、去る2014年7月から2気筒250ccエンジンを搭載したスーパースポーツ“YZF-R”シリーズの新製品「YZF-R25」をインドネシア市場に導入。グローバルモデルとして「YZF-R25」開発した同車は、製造およびインドネシアでの販売も同国のグループ会社PT.Yamaha Indonesia Motor Manufacturingで行っていた。今後はアセアン・先進国市場への販売も視野に、国際市場に挑戦する新しいステージは入ったことになる。

[新会社の概要]
社 名 : PT. Yamaha Motor R&D Indonesia
所 在 地 : インドネシア・ジャカルタ
会社設立日 : 2014 年 8 月 7 日
稼動年月日 : 2015 年 4 月 1 日
代 表 者 : 社長 増田 辰哉
事 業 内 容 : アセアン市場向け商品開発

[ヤマハ発動機の海外 R&D 会社]
– 欧州 –
イタリア・ミラノ / Yamaha Motor Research & Development Europe S. r. l.
インド・スラジプール / Yamaha Motor Research & Development India Pvt. Ltd.
– アセアン –
タイ・バンコク / Yamaha Motor Asian Center Co., Ltd.
インドネシア・ジャカルタ / PT. Yamaha Motor R&D Indonesia
中国・上海 / Yamaha Motor R&D Shanghai Co., Ltd.
台湾・中壢 / Yamaha Motor R&D Taiwan Co., Ltd.

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佃義夫のモビリティ徒然草 – 2015年、国内自動車市場を占う

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2015年度始動、気になる国内自動車市場の行方

つれづれなるままに、とは兼好法師の随筆の冒頭だが、筆者は自動車産業界を半世紀近くウオッチしてきた中で今回、自動車ウェブマガジン「MOTR CARS」スタートにあたって、このモビリティコラムをつれづれなるままに、これから進めていきたい。

軽自動車税引き上げ、輸入車も円安で値上げか

4月から2015年度が始動。世の中では四月から値上がるものが多く伝えられる中で、自動車は「軽自動車税」が引き上げられ、エコカー減税も燃費基準が厳格化され車種によっては実質増税となる。
また、輸入車もメルセデス・ベンツ日本が4月1日から平均2%の値上げを発表している。

政府は取りやすいところから取る税体系を温存

自動車の税制に関しては、かねてから複雑かつ高い水準の車体課税の簡素化が論理的にみても正当であるのは衆目が一致していた。だが、国の財政収支の観点からは「取りやすいところから取る」、つまり自動車が一番取りやすいことで長年の間、温存されてきたわけだ。

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それが消費税増税論議のなかでようやく「タックスオンタックス」である自動車取得税廃止(10%への再増税時)の方向が進んだが、それも昨年末の安倍政権による突然の解散選挙で27年度税制改正論議が吹き飛んでしまった。

エコカーに有利、軽自動車に増税は妥協の産物

結果、年明けの27年度税制改正大綱の閣議了承、正式施行が決まり自動車に関する自動車取得税と重量税の新エコカー減税と軽自動車税の引き上げとなったわけである。
安倍政権は、選挙で信任を得たものとし、アベノミクス景気判断のなかで消費税10%の時期を先延ばし(平成29年4月)とすることで、自動車関連税制もエコカーに有利、軽自動車に増税と妥協の産物を示した訳である。

地方ではクルマ生活の核になった軽自動車

軽自動車は、言うまでもなく日本独自の規格によって「小さくても性能、品質の高いクルマ」に進化し、現在では日本国内の新車市場の40%を超える位置づけを示した。
クルマが生活に欠かせないものとなっている地方部では、複数保有の核となっているのが軽自動車なのだ。

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「ミスター軽自動車」の鈴木修スズキ会長兼社長は「いまや軽自動車が日本国民の足として名実共に認められた」と言い、税制面で軽自動車の恩典とする見方に全面反発する。

だが、結果的に取りやすい軽自動車がターゲットにされたかに思える。

今年のエコカー燃費基準変更が輸入車の障害に

一方、輸入車市場は、2014年の新車販売が29万台、前年比3・4%増で17年ぶりの高水準と消費税増税の逆風を追い払う流れを示した。
VW 、アウディ、ベンツ、B M W といったドイツ勢が輸入車を引っ張る。しかし、円安という為替変動は輸入車の値上げを余儀なくさせる。加えて4月からのエコカー燃費基準変更は輸入車にとって厳しくなる。

本年度新車需要見通し500万台割れの見方

日本自動車工業会は、2015年度の国内新車需要見通しを491万1900台、前年比7・3%減と予測して発表した。この500万台割れをどうみるか。池史彦自工会会長は「日本経済は緩やかな回復にあるが、軽自動車が増税、昨年主要モデルの新車投入の反動で落ち込む」と登録車横ばい、軽自動車が減少すると見る。

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自工会予測の499万1900台のうち、登録車が309万190台、前年比0・4%減、軽自動車が190万台、同12・4%減である。最近の国内新車市場の牽引役だった軽自動車が大きく落ち込むと予測するが果たしてそうだろうか。

国内500万台ラインの堅持が自動車産業の命題だ

日本国内市場は、軽自動車が4割以上を占め、一方で輸入車の存在感が高まるというように、二極化のトレンドにある。次世代エコカーへ電気自動車、燃料電池車が市販化され、ハイブリッド車が主流化する中でガソリン・ディーゼルの内燃機関も大きく進化している。

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逆風はあるが、国内500万台ラインのキープを堅持していくことがグローバル化が進む日本自動車産業の命題ではないのか。自工会の予測は「保守的にすぎるのでは」と自工会会長会見でも質問があった。グローバル戦略にあって日米欧の先進国地域と中国、アジア、南米などの新興国地域の異なる市場戦略のなかでさらに日本国内は、母国の特別な位置づけにある。

母国生産・販売を固めてこそグローバル戦略を

少子高齢化主体の人口減、若者の価値観多様化など日本国内自動車市場を取り巻く先行き見通しは厳しいものがある。それでも日本全体は地方を中心にくるま社会が定着している。これをしっかりとフォローしていかねばならない。
(MOTOR CARS編集顧問 佃義夫)

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佃義夫(佃モビリティ総研代表)
1970年に日刊自動車新聞社、編集局・配属。自動車販売・整備担当を皮切りに部品・物流分野をから国土交通省・経済産業省などの管轄官庁記者クラブ、経団連記者クラブと自動車産業を総合的に網羅し記者としてのキャリアを積んだ。その後、編集局デスク・論説担当編集局次長を経て、出版局長として自動車産業オピニオン誌「Mobi21」を創刊。以降、取締役編集局長・常務・専務・代表取締役社長を歴任。同社86年(2015年現在)の歴史上二人目となる「主筆」も務めた。日刊自動車新聞社退任後「佃モビリティ総研」を立ち上げ、同総研代表。

ダイヤモンドオンライン連載中
モビリティ羅針盤~クルマ業界を俯瞰せよ 佃義夫

シボレー誕生から100年を超えた、この時代に想うこと

Louis-Joseph Chevroletという人物

●今から遡ること3年余りの2011年11月3日に、ブランド生誕100年を迎えたシボレー。しかし日本では同ブランドの源流について、あまり広く知られていないように思う。

●シボレーのブランドマーク誕生の諸説は、既稿の別テーマをご覧頂くとして、この「Chevrolet」というブランドそのものを丹念に辿っていくと、1878年12月25日のクリスマスにスイス・ベルンジュラ地方で生まれた「ルイ・ジョセフ・シボレー(Louis-Joseph Chevrolet)」という人物に行き当たる。 続きを読む シボレー誕生から100年を超えた、この時代に想うこと