「技術・解説」カテゴリーアーカイブ

マツダ、次世代ガソリンエンジン「SKYACTIV-X」がイタリアで技術賞獲得

マツダ株式会社(本社:広島県安芸郡府中町、社長:小飼雅道)の次世代ガソリンエンジンである「SKYACTIV-X(スカイアクティブ・エックス)」がイタリアのミラノで自動車技術賞の「Q Global Tech Award」を獲得した。

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SUBARUとSTI、2018年のモータースポーツ参戦計画を発表

株式会社SUBARU(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:吉永泰之)と、STIことスバルテクニカインターナショナル株式会社(本社:東京都三鷹市、代表取締役社長:平川良夫)は2月9日、2018年のモータースポーツ参戦計画の概要を発表した。

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デンソー、ソフトウェア開発者の及川卓也氏と技術顧問契約を締結

情報通信技術を強化し、変革期における競争基盤を確立へ

株式会社デンソー(本社:愛知県刈谷市、社長:有馬 浩二)は2月9日、グローバルなソフトウェアプロダクト開発リーダーとして多くの実績を持つ及川卓也氏と技術顧問契約を締結した。

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国土交通省、道の駅「たかはた」で鉄道廃線跡地活用の自動運転実証を開始

国土交通省は、道の駅「たかはた」(山形県東置賜郡ひがしおきたまぐん高畠町たかはたまち)で自動運転車を走らせる実証実験を2月25日(日)から開始する。

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ジャガー・ランドローバー、英国最大の自動車メーカーであり続けると宣言

2017年、ジャガー・ランドローバーは英国内において53万2,107台を生産

ジャガー・ランドローバーオートモーティブPLC(Jaguar Land Rover Automotive PLC、本社:英国・コベントリー、CEO:ラルフ・スペッツ<Ralf Speth>)は2017年、英国バーミンガムとリバプールにある3つの自社工場で、前年度比2.3%減の53万2,107台の自動車を生産した。

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国土交通省、方向指示器等の点灯方法に関わる基準改正へ

道路運送車両の保安基準の細目を定める告示等を一部改正

灯火器の取付方法に関する国際基準(協定規則第48号)等が改正されることを踏まえ平成30年2月9日、日本国内に於いても自動車の後面に備える方向指示器等は、全て同一の方式により点灯するものに統一されることになった。

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出光興産、札幌直下型地震を想定した災害時燃料供給合同支援訓練に参加

出光興産株式会社(本社:東京都千代田区、社長:月岡 隆)は、2月7日に北海道製油所(所在地:北海道苫小牧市、所長:荒木 伸二)で行われた陸上自衛隊北部方面隊と北海道経済産業局による燃料供給支援訓練に参加した。

燃料油を積んで出発する様子

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コンチネンタルとNVIDIA、AI開発を介した自動運転システムで提携

NVIDIA製DRIVE AI車載コンピューターと、Continental製センサーを組み合わせ自動運転車向けシステムを2021年に投入へ

NVIDIA Corporation(エヌビディアコーポレーション・本社:米国カリフォルニア州サンタクララ、社長兼 CEO : ジェンスン・フアン)と、独・自動車部品サプライヤー大手のコンチネンタルAG(Continental AG、本社:ドイツ、ハノーバー市、CEO:エルマー・デゲンハート)は2月5日、NVIDIA DRIVE™プラットフォームベースの完全自動運転システムの開発で提携。2021年からの関連製品の市場投入を目指す。

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ルノー・日産・三菱自動車、滴滴出行と中国でカーシェアリングで協業へ

世界をリードする自動車アライアンスとして、グローバルな交通サービス大手と将来のビジネス機会を開拓へ

ルノー・日産自動車・三菱自動車工業3メーカーによる自動車アライアンスは、中国の配車アプリ大手である滴滴出行(ディディチューシン)と、中国国内での電気自動車(EV)のカーシェアリングプログラムに関する将来的な協業について覚書を締結した。

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ポルシェ、自社のEVプロジェクトに今後4年間で60億ユーロ超の投資へ

2020年まで実施される将来に対する投資の倍増は、プロダクトレンジの広範な電化に使われる

独・ポルシェAG(本社:ドイツ、シュトゥットガルト 社長:オリバー・ブルーメ)は、自社の未来に向けてかつて同ブランド歴史上でも前例のない開発計画を立てた。それはプラグインハイブリッドと純粋な電気自動車の両方に重点を置きながら2022年までにE-モビリティに60億ユーロを超える投資を行うことにある。

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イーロン・マスク氏が率いるスペースX、テスラ製自動車を火星軌道に乗せる

米・テスラ(本社:米国カリフォルニア州パロアルト)を率いるイーロン・マスク氏が2002年に設立した民間宇宙ベンチャーのスペース・エクスプロレーション・テクノロジーズ(Space Exploration Technologies Corp.、本社:米国カリフォルニア州ホーソーン)こと「スペースX(SpaceX)」は、Falcon9のブースターを3基搭載したFalcon Heavy(ファルコン・ヘビー)のテスト発射に成功した。

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日本NI、無線開発用ソフトウェア改良でWi-Fiと5Gの研究促進加速化に貢献

日本ナショナルインスツルメンツ株式会社(本社:東京都港区、代表取締役:コラーナ マンディップ シング、以下 日本NI)は2月5日、ソフトウェア無線開発用ソフトウェア「LabVIEW Communications 802.11 Application Framework」(以下、802.11 Application Framework)が新たにMAC(Medium Access Control)レイヤに対応させた。

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エイブリック、世界最小の車載用LDOレギュレータを発売。小型化と車載品質確保を両立へ

セイコーインスツルの半導体事業を継承するアナログ半導体専業メーカーのエイブリック株式会社(旧エスアイアイ・セミコンダクタ、本社:千葉県千葉市、社長:石合 信正、以下:ABLIC)は2月5日より、世界最小(0.8×0.8×0.41mm)車載用LDOレギュレータ「S-19251シリーズ」の発売を開始した。

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独・ZF、新CEOにウォルフ=ヘニング・シャイダー氏

55歳の経営学修士シャイダー氏は、2018年2月1日付けでZFの新CEOに

独ZFことゼット・エフ・フリードリヒスハーフェン社(本社:独バーデン・ヴュルテンベルク州フリードリヒスハーフェン、暫定CEO:コンスタンチン・ザウアー)は2018年2月1日付で、同社のCEOにウォルフ=ヘニング・シャイダー氏を任命した。

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クラリオン、大阪オートメッセ2018にブース出展

クラリオン株式会社(本社:埼玉県さいたま市中央区、執行役社長兼COO:川端 敦)は、西日本最大級のカスタムカーイベント「大阪オートメッセ2018」(会期:2月10日から12日、会場:インテックス大阪 / 大阪府大阪市)に「Clarionブース」(6号館Bゾーン、小間No.:6B-B14)を出展する。

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東レ、メキシコに自動車用エアバッグ基布の新工場を開所

東レ株式会社(本社:東京都中央区、社長:日覺昭廣)傘下の自動車エアバッグ用ナイロン繊維・エアバッグ基布の製造販売子会社であるトーレ・アドバンスド・テキスタイル・メキシコ(Toray Advanced Textile Mexico, S.A.de C.V.、所在地:メキシコ合衆国ハリスコ州エルサルト、社長:赤澤潔、以下TAMX)は1月23日、新工場の開所式を執り行った。

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ヤナセオートシステムズ、英国車向けの補修部品販売を強化

日本輸入部品販売有限会社の事業を譲り受け、英国車部品取り扱いに関するノウハウを活かす

株式会社ヤナセ(本社:東京都港区、社長:井出 健義)傘下の株式会社ヤナセオートシステムズ(本社:東京都港区、社長:江花 辰実)は、日本輸入部品販売有限会社(本社:埼玉県所沢市、社長:鈴木 礼司)から全ての事業を譲り受け2月1日以降、同社に代わって事業を運営を行っていく。

日本輸入部品販売有限会社 外観

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NEDO、水素・燃料電池のIPHE関連フォーラムの開催へ

国内外の水素・燃料電池関連分野の交流と発展を目指す

NEDOこと国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構(所在地:神奈川県川崎市幸区大宮町1310番、理事長:古川一夫)は、水素・燃料電池の技術基準策定等で18カ国1地域が参加する「IPHE事務局」との協力の下、関連技術の普及を目指した一般公開イベント「IPHEフォーラム」を神奈川県と福島県で開催する。

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丸善石油化学、取り扱い製品の品質検査に関する不適切行為を発表

コスモエネルギーホールディングス株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:桐山 浩)は2月2日、2016年3月より同社の連結子会社となった丸善石油化学株式会社(本社:東京都中央区、代表取締役社長:鍋島 勝)が取り扱う製品の一部で品質検査の不備があったと発表した。

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印刷できる高速集積回路基板、2次元有機単結晶ナノシート作製で実現へ

東京大学大学院・新領域創成科学研究科の竹谷純一教授らの研究チームは、有機半導体インクによる簡便な印刷手法を介して厚さ15nm以下で大面積という2要素反列の2次元有機単結晶ナノシートの作製に成功した。

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