「技術・解説」カテゴリーアーカイブ

東洋ゴムエ業、国内主力工場を一部刷新。タイヤ増産体制の強化へ

東洋ゴムエ業株式会社(本社:兵庫県伊丹市、社長:清水隆史)は、先の2016年から国内タイヤ工場2拠点で取り組んできた一部生産設備のリノベーションを完了し、本年度から年産合計約100万本の増産(2017年度実績比)を可能とする体制を整えた。

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ケーヒン、パワートレインの電子制御強化のため台場R&Dオフィスを開設

株式会社ケーヒン(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:横田千年)は、パワートレインの電子制御領域の開発を強化するため、東京台場に「台場R&Dオフィス」(東京都・江東区)を2018年4月に開設する。

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独・ポルシェAG、車両の品質管理に拡張現実(AR)を導入

独・ポルシェAG(本社:ドイツ、シュトゥットガルト 社長:オリバー・ブルーメ)は、過去70年にわたって厳格な品質基準を貫き、精度の高いスポーツカー造りを行うメーカーとして独自の立ち位置を維持し続けてきた。

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富士経済、CFRP/CFRTPの世界市場を調査

総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済(本社:東京都中央区、代表取締役社長:清口 正夫)は、既存材料を代替、採用アプリケーションの増加、マテリアルベースでの低コスト化、短時間成形加工技術開発の進展など、今後さらに普及が加速するとみられるCFRP/CFRTPの世界市場を調査した。

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JFEスチール「1.5ギガパスカル級自動車用冷延鋼板」で平成29年度省エネ大賞

JFE(ジェイ エフ イー)スチール株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:柿木厚司)は「省エネと衝突性能を両立させた1.5ギガパスカル級自動車用冷延鋼板」で「平成29年度省エネ大賞 製品・ビジネスモデル部門」(主催:一般財団法人 省エネルギーセンター、後援:経済産業省)の「資源エネルギー庁長官賞」を受賞した。

受賞した「1.5ギガパスカル級自動車用冷延鋼板」のモデル部品成形例

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パナソニックとトレンドマイクロ、コネクテッドカーのサイバー対策を共同開発へ

パナソニック株式会社(本社:大阪府門真市、代表取締役社長:津賀一宏)とトレンドマイクロ株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長 兼 CEO:エバ・チェン)は2月14日、今後普及が見込まれる自動運転・コネクテッドカーのサイバー攻撃を検出・防御するサイバーセキュリティソリューションを共同開発する事に合意した。

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帝人、耐ガソリン性・成形性を持つバイオプラスチックフィルムを開発

スマートエントリーシステム用のドアハンドルに対応

帝人株式会社(本社:大阪市北区、社長:鈴木 純)は、独自のポリマー改質技術と製膜技術を駆使することにより、耐ガソリン性と成形性を両立し、スマートエントリーシステム用のドアハンドルに対応可能なバイオプラスチック「PLANEXT®」製のフィルムを開発した。

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デンソー、クリエーションライン社に出資しコネクティッド事業の強化を加速

株式会社デンソー(本社:愛知県刈谷市、社長:有馬 浩二)は、この度、クラウド技術やオープンソース等の次世代ソフトウェア開発技術を強みとしているクリエーションライン株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:安田 忠弘)に出資した。

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アクロニス、モータースポーツのテクノロジーポータルサイトを開設

クラウドデータ保護(仮想ディスク環境の管理ソフトウェア開発・販売)のAcronis(アクロニス、本社:スイス シャフハウゼン、代表取締役会長:ジョン・ザニ)は、モータースポーツ・テクノロジーのオンラインポータル「Acronis Motorsport Portal(英語サイト)」を開設した。

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ポルシェクラシック、3Dプリンターからクラシックパーツを供給

独・ポルシェAG(本社:ドイツ、シュトゥットガルト 社長:オリバー・ブルーメ)傘下のクラシックモデル専門部門であるポルシェ クラシックは、旧車パーツの入手問題を解決する策として3Dプリンターを活用する。

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JARI、公道実験を前提とした⾃動運転の「事前テストサービス」開始

一般財団法人日本自動車研究所(所在地:東京都港区、代表理事長:山根 庸史、以下JARI)は 公道における⾃動運転⾞の実証実験実施に向けた、実験⾞両の安全性に関する⾃動⾛⾏システムの性能試験とテストドライバの対応⼒の試験・訓練を⾏う事前テストサービスを 2 月より開始する。

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マツダ、次世代ガソリンエンジン「SKYACTIV-X」がイタリアで技術賞獲得

マツダ株式会社(本社:広島県安芸郡府中町、社長:小飼雅道)の次世代ガソリンエンジンである「SKYACTIV-X(スカイアクティブ・エックス)」がイタリアのミラノで自動車技術賞の「Q Global Tech Award」を獲得した。

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SUBARUとSTI、2018年のモータースポーツ参戦計画を発表

株式会社SUBARU(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:吉永泰之)と、STIことスバルテクニカインターナショナル株式会社(本社:東京都三鷹市、代表取締役社長:平川良夫)は2月9日、2018年のモータースポーツ参戦計画の概要を発表した。

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デンソー、ソフトウェア開発者の及川卓也氏と技術顧問契約を締結

情報通信技術を強化し、変革期における競争基盤を確立へ

株式会社デンソー(本社:愛知県刈谷市、社長:有馬 浩二)は2月9日、グローバルなソフトウェアプロダクト開発リーダーとして多くの実績を持つ及川卓也氏と技術顧問契約を締結した。

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国土交通省、道の駅「たかはた」で鉄道廃線跡地活用の自動運転実証を開始

国土交通省は、道の駅「たかはた」(山形県東置賜郡ひがしおきたまぐん高畠町たかはたまち)で自動運転車を走らせる実証実験を2月25日(日)から開始する。

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ジャガー・ランドローバー、英国最大の自動車メーカーであり続けると宣言

2017年、ジャガー・ランドローバーは英国内において53万2,107台を生産

ジャガー・ランドローバーオートモーティブPLC(Jaguar Land Rover Automotive PLC、本社:英国・コベントリー、CEO:ラルフ・スペッツ<Ralf Speth>)は2017年、英国バーミンガムとリバプールにある3つの自社工場で、前年度比2.3%減の53万2,107台の自動車を生産した。

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国土交通省、方向指示器等の点灯方法に関わる基準改正へ

道路運送車両の保安基準の細目を定める告示等を一部改正

灯火器の取付方法に関する国際基準(協定規則第48号)等が改正されることを踏まえ平成30年2月9日、日本国内に於いても自動車の後面に備える方向指示器等は、全て同一の方式により点灯するものに統一されることになった。

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出光興産、札幌直下型地震を想定した災害時燃料供給合同支援訓練に参加

出光興産株式会社(本社:東京都千代田区、社長:月岡 隆)は、2月7日に北海道製油所(所在地:北海道苫小牧市、所長:荒木 伸二)で行われた陸上自衛隊北部方面隊と北海道経済産業局による燃料供給支援訓練に参加した。

燃料油を積んで出発する様子

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コンチネンタルとNVIDIA、AI開発を介した自動運転システムで提携

NVIDIA製DRIVE AI車載コンピューターと、Continental製センサーを組み合わせ自動運転車向けシステムを2021年に投入へ

NVIDIA Corporation(エヌビディアコーポレーション・本社:米国カリフォルニア州サンタクララ、社長兼 CEO : ジェンスン・フアン)と、独・自動車部品サプライヤー大手のコンチネンタルAG(Continental AG、本社:ドイツ、ハノーバー市、CEO:エルマー・デゲンハート)は2月5日、NVIDIA DRIVE™プラットフォームベースの完全自動運転システムの開発で提携。2021年からの関連製品の市場投入を目指す。

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ルノー・日産・三菱自動車、滴滴出行と中国でカーシェアリングで協業へ

世界をリードする自動車アライアンスとして、グローバルな交通サービス大手と将来のビジネス機会を開拓へ

ルノー・日産自動車・三菱自動車工業3メーカーによる自動車アライアンスは、中国の配車アプリ大手である滴滴出行(ディディチューシン)と、中国国内での電気自動車(EV)のカーシェアリングプログラムに関する将来的な協業について覚書を締結した。

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