トヨタ車のテーマパーク「MEGA WEB（メガウェブ）」を運営する株式会社アムラックストヨタ（本社：東京都江東区、代表取締役社長：大野睦彦、以下、メガウェブ）は、2015年11月20日(金)～2016年1月11日(月・祝)に、箱根駅伝とクルマの歴史を知る特別展示 箱根駅伝 名勝負と車たち[STORY&HISTORY] を開催する。
同展示は「箱根駅伝」でたすきをつなぐ選手たちの姿と、過去から現在までのクルマの変遷とを重ねあわせて展示し、箱根駅伝と自動車の歴史を身近に感じてもらう企画。
箱根駅伝の歴史や、各大会のエピソードをその時代の出来事等と共に紹介すると共に、大会運営に貢献したクルマや各時代を象徴する国内外の自動車メーカー車両11台を展示する。
一般社団法人 日本流行色協会（JAFCA、所在地：東京都千代田区、理事長：多田 和資）は、優れた車両のカラーデザインを顕彰する制度「オートカラーアウォード」を2015年12月11日(金)、12日(土)に横浜美術館と共同で開催する。
日産自動車株式会社（本社：神奈川県横浜市西区 社長：カルロス ゴーン）は、平成27年秋の褒章（*）において、同社総合研究所 実験試作部に所属する赤坂 量康氏（あかさか りょうこう）が「黄綬褒章」を受章し、13日に伝達式が行われた。
赤坂氏は、日産で41年6ヵ月の間、自動変速機の研究・開発を中心に従事している開発者。
今回の受章は、自動変速機の性能向上に向けた現象解析の卓越技能者として、その道一筋に業務精励し、他の人々の模範となって、後進の育成に意欲的に取り組んだ功績が認められたもの。 続きを読む 日産・総合研究所の開発者、平成27年秋の黄綬褒章を受章
横浜ゴム株式会社（本社：東京都港区新橋、代表取締役社長：野地彦旬、以下、横浜ゴム）は、国際的な非営利団体CDPから温室効果ガス排出量や気候変動に関する透明性の高い情報開示が評価され、気候変動情報開示先進企業「クライメート･ディスクロージャー・リーダー・インデックス（CDLI）」に選定された。11月4日に国連大学ウ・タント国際会議場（東京）で行われたCDP2015日本報告会で発表された。 続きを読む 横浜ゴム、CDPから気候変動情報開示先進企業に選定
横浜ゴム株式会社（本社：東京都港区新橋、代表取締役社長：野地彦旬、以下、横浜ゴム）は、2015年2月にパートナーシップ契約を結んだバークレイズ・プレミアリーグ「チェルシーFC」のホームゲームが観戦できる「ヨコハマタイヤ チェルシー観戦旅行プレゼントキャンペーン」を2015年12月25日（金）まで実施している。
ポルシェジャパン株式会社から、平成２７年１１月１０日国土交通大臣に対して、下記のとおりリコールの届出があった。
リコール届出番号：外－2254 続きを読む ポルシェ、リコールの届出（Ｍａｃａｎ Ｓ 他）
プジョー・シトロエン・ジャポン株式会社（本社：東京都渋谷区、社長：クリストフ・プレヴォ）は、プジョーメールニュースの登録者の中から、抽選で1組（2名様）をアルゼンチン ダカールラリー観戦ツアーに招待するキャンペーンを開始した。
同キャンペーンはプジョーが参戦し、1月3日から2週間にわたって繰り広げられるダカールラリーのうち、白熱のレースのスタートの瞬間を愉しめるツアーを設定。ブエノス アイレスでスタートを見届けた後、カルロス パスに移動してプジョーチームの熱戦の模様をつぶさに観戦していくというもの。
応募概要は以下の通り。
続きを読む PEUGEOT ROAD TO DAKAR 2016観戦ツアー招待キャンペーン開始
平成27年11月2日に届出のあった日産自動車のタカタ製エアバッグに関するリコール（届出番号：3674）について、同社は、対象車両を精査中とされていたが11月11日の同日、この日産自動車株式会社から、国土交通省に対し、以下のとおりリコール届出内容の報告があった。
リコール届出番号：３６７４ 続きを読む 日産の平成27年11月2日付けリコール（届出番号3674、計309,840台）詳細
日産自動車株式会社（本社：神奈川県横浜市西区、社長：カルロス ゴーン）は11月10日、一般ユーザー寄せられた「日産リーフ」に関する質問に、日本全国のリーフオーナーの中から選ばれた約100名の「日産リーフ公式アンバサダー」*1が回答するQ&Aサイト「Nissan LEAF Q&A Real Owners. Real Answers.」を開設した。
*1:過去に実施した日産リーフオーナー向けアンケートの中で、同活動への協力を賛同した全国の日産リーフオーナー約100名をアンバサダーとして任命した。任期は2016年3月末まで。
「Nissan LEAF Q&A Real Owners. Real Answers.」TOPページイメージ（PC版）
東洋ゴム工業株式会社（本社：大阪府大阪市西区江戸堀、代表取締役社長：山本卓司、以下、東洋ゴム）は、平成27年12月期第３四半期決算（平成27年１月１日～平成27年９月30日）に於いて、先の免震ゴム問題に関わる特別損失の発生を発表し、平成27年８月10日に公表した平成27年12月期（平成27年１月１日～平成27年12月31日）の通期連結業績予想を修正した。
修正内容は下記の通り。 続きを読む 東洋ゴム工業、第３四半期累計で約３９５億円を特別損失として計上
昭和シェル石油株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長 グループCEO：亀岡 剛、以下、昭和シェル）は、神奈川県川崎市川崎区扇町に木質バイオマス専焼の発電所としては国内最大級となるバイオマス発電所の営業運転を開始した。
運営自体は同社100%子会社の株式会社京浜バイオマスパワーが実施している。この発電所は、2011年に操業を停止した製油所の跡地に建設したものであり、社会から求められる再生可能エネルギーの導入拡大に寄与すると共に、当社の総合エネルギー企業としての成長の一翼を担う。
本田技研工業株式会社（本社：東京都港区、社長：八郷隆弘、以下、ホンダ）の研究開発子会社である株式会社本田技術研究所・タイ現地法人Honda R&D Asia Pacific Co., Ltd.（本社:バンコク、社長:安田浩志、以下、HRAP）は現地時間2015年11月9日11時00分（日本時間:13時00分）に、アジア大洋州地域における商品開発活動の強化を目的として、新たに四輪テストコースの建設を決定し、同日地鎮祭を行った。
地鎮祭には、副首相であるソムキット・チャトゥシピタック氏をはじめとするタイ政府の方々や、在タイ日本大使館大使である佐渡島志郎氏をお招きし、ホンダからは代表取締役会長の池史彦、アジア・大洋州地域本部長の安部典明らが出席した。
株式会社神戸製鋼所（本社：兵庫県神戸市、代表取締役社長：川崎博也、以下、コベルコ）が、米国に於いて合弁体制で自動車サスペンション用アルミ鍛造部品（以下 アルミ鍛造サスペンション）を製造・販売をしている「コウベ・アルミナム・オートモーティブ・プロダクツ社（Kobe Aluminum Automotive Products, LLC、以下 KAAP社）」。
この度、同社の生産設備増強決定がコベルコから発表された。設備投資額は約56.6百万米ドル（約68億円）で、2017年から順次稼働開始を目指す。 続きを読む コベルコ、米でアルミ鍛造サスペンションの増産設備増強へ
第44回東京モーターショー2015、ヤマハ発動機株式会社（本社：静岡県磐田市、社長：柳弘之、以下、ヤマハ発動機）のブースにヒト型自律ライディングロボット「MOTOBOT」が出展されている。
このMOTOBOTは、モーターサイクル技術とロボティクス技術を融合して、新たな技術の獲得を目指すプロジェクトから生まれた。
10月28日に開かれたプレスブリーフィングで、同社の柳弘之社長は、「懸命にロッシ選手の背中を追う彼は、数年後、私たちをアッと驚かせるかもしれない」と期待を寄せた。
2016年ATPワールドツアーに500台をサポート
プジョーおよびATPは、2016年から始まるグローバルパートナーシップを発表した。この提携により、500台のプジョーが、ATPワールドツアーのオフィシャルカーとして世界各国で活躍する。
プジョーは、30年以上にわたってテニスとの関わりを続けており、ATP世界ランキングNo.1のノバク・ジョコビッチをはじめ、ダビド・フェレール、ファン・マルティン・デルポトロ、ダビド・ゴフィン、ジェレミー・シャルディ、ブノワ・ペール、トミー・ロブレド、ジル・シモン、アリゼ・コルネ、ベリンダ・ベンチッチがブランドアンバサダーを務めている。
今回のパートナーシップにより、プジョーは 続きを読む プジョー、ＡＴＰ（男子プロテニス協会）とのグローバルパートナーシップを発表
ＶＧＪことフォルクスワーゲン グループ ジャパン株式会社（本社：愛知県豊橋市、代表取締役：スヴェン シュタイン、以下、VGJ）は11月3日付で、フォルクスワーゲンAGより配信されたプレスリリース「排ガス問題解明作業の過程で、フォルクスワーゲンの内部調査で CO2 排出量の不正を確認」（No. 392/2015）の中に、同問題がディーゼル車以外にも関係していることについて言及していることを受け、VGJ が日本に正規輸入している車両について、同様の問題があるかどうかをフォルクスワーゲンAGに確認した。
アウディ ジャパン株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役社長：大喜多 寛）は、去る11月3日にドイツのフォルクスワーゲン社より、約80万台の車両の二酸化炭素排出量に不整合が見つかったとの発表があったことを踏まえ、これにガソリン車も含まれるという報道があった事に関して、「日本に正規輸入されているアウディ車については、対象外である事を、同社内に於いて確認した」と発表した。
トヨタ車の年間１兆キロ超の実走行データは、人口知能研究の進化を加速させる重要な鍵になる
トヨタ自動車株式会社（本社 ： 愛知県豊田市、社長 ： 豊田章男、以下、トヨタ）は来る2016年１月に、人工知能技術の研究・開発の拠点として、新会社「TOYOTA RESEARCH INSTITUTE, INC.」（トヨタ・リサーチ・インスティテュート、以下、TRI）を、米国カリフォルニア州のシリコンバレーに設立。今後５年間で約10億ドル（約1200億円）を投入すると発表した。
当地で研究を開始するこの人工知能技術は、トヨタという一企業のみならず、広くこれからの産業技術の基盤を担うとともに、新たな産業を創出すると、トヨタ自身が期待を寄せている重要技術である。
今後トヨタは、この新会社TRIを人工知能技術に関わるイノベーション発信の拠点と位置づけ、同技術に関する研究・開発を一気に加速させる意向だ。
ボルボ・カーズ（本社：ヴェストラ・イェータランド県・イエテボリ、ＣＥＯ：ホーカン·サミュエルソン、以下ボルボ）は、オーストラリアにおいて、多くの経済的損失が発生する原因のひとつであるカンガルーとの衝突事故を解決するために、カンガルー検知技術の開発に着手した。
ボルボの安全技術者チームは、オーストラリア首都特別区周辺を訪れ、野生のカンガルーの道路沿いでの行動を観察・記録した。ここで収集されたデータは、世界初のカンガルー検知および衝突回避システムの開発に用いられる予定。 続きを読む ボルボ、オーストラリアで世界初の対カンガルー安全テストを開始
ボルボ・カー・ジャパン株式会社から平成２７年１１月５日、国土交通大臣に対して、下記のとおりリコールの届出があった。
