横浜ゴム株式会社（本社：東京都港区新橋、代表取締役社長：野地彦旬、以下、横浜ゴム）は、国際的な非営利団体CDPから温室効果ガス排出量や気候変動に関する透明性の高い情報開示が評価され、気候変動情報開示先進企業「クライメート･ディスクロージャー・リーダー・インデックス（CDLI）」に選定された。11月4日に国連大学ウ・タント国際会議場（東京）で行われたCDP2015日本報告会で発表された。
CDPは運用資産総額95兆ドルを有する822の機関投資家を代表して、主要国の時価総額上位企業に対し温室効果ガス排出量や気候変動がもたらすリスクなどの情報公開を求める質問書を毎年送付し、企業からの回答を評価、スコアリングし企業価値を計る指標として公表している。
横浜ゴムは今年、ディスクロージャースコアで満点となる100点を獲得した。なお、日本での調査対象はFTSEジャパンインデックスを基本とした大手企業500社で、CDLIに選ばれた企業は横浜ゴムを含め25社。
横浜ゴムは中期経営計画「グランドデザイン100」の基本方針に「トップレベルの環境貢献企業になる」ことを掲げ、温室効果ガスの削減にも積極的に取り組んでいる。
2017年までに国内外の全生産拠点に50万本の植樹を目指す「YOKOHAMA千年の杜プロジェクト」を進めているほか、生産現場への高効率設備の導入や徹底した省エネ活動、太陽光発電や風力発電など自然エネルギーの導入なども推進している。また、商品では車の燃費性能に貢献する低燃費タイヤブランド「BluEarth」をグローバル展開している。