「環境」カテゴリーアーカイブ

ティアフォー、「CES 2026」で自動運転AIを出展

自動運転の民主化を目指すティアフォー( TIER IV / 本社:東京都品川区、代表取締役 執行役員 CEO:加藤真平 )は、米国ネバダ州ラスベガスで開催される世界最大級の技術展示会「CES 2026」に出展する。 続きを読む ティアフォー、「CES 2026」で自動運転AIを出展

横浜ゴム、タイ天然ゴム公社と共に天然ゴム農家を継続支援

GPSNR( 持続可能な天然ゴム運用の国際組織 )創設メンバーでもある横浜ゴム( 本社所在地:神奈川県平塚市、代表取締役会長兼CEO:山石昌孝 )は12月、タイのMOAC( タイ農業協同組合省 )傘下のRAOT( タイ天然ゴム公社 )・スラタニ支局と共同で、タイの天然ゴム農家向けのセミナーイベントを開催した。 続きを読む 横浜ゴム、タイ天然ゴム公社と共に天然ゴム農家を継続支援

マツダ、CDPの「水セキュリティ」分野で最高評価に

「水セキュリティ」分野で最高評価「Aリスト」に初選定

マツダ( 本社所在地:広島県安芸郡府中町、代表取締役社長兼CEO:毛籠勝弘 )は12月26日、環境分野の国際的な非営利団体であるCDPより、水セキュリティへの取り組みと情報開示が評価され「水セキュリティ」分野での最高評価となる「Aリスト」企業に初めて選定された。 続きを読む マツダ、CDPの「水セキュリティ」分野で最高評価に

パルシステム、EVトラックに間伐材を活用し森林の循環を促進へ

ISUZU ELFmio EVの荷台床材に国産の間伐材を採用

生活協同組合パルシステム東京( 本部:新宿区大久保、理事長:西村陽子 )は12月26日、配送拠点の江東センター( 江東区南砂 )で、南都留森林組合( 所在地:山梨県都留市、代表理事組合長:杉本光男 )の間伐材を荷台の床材に使用したEVトラックを導入した。 続きを読む パルシステム、EVトラックに間伐材を活用し森林の循環を促進へ

JAF、BEV充電サービス実証を全国47都道府県へ拡大

BEVトラブルの約11%は電欠、ロードサービス現場での対応を強化

JAF(一般社団法人日本自動車連盟、本部:東京都港区、会長:坂口正芳)は、2023年8月に4都府県(東京都、神奈川県、愛知県、大阪府)で実証実験を開始した電気自動車(BEV)の電池切れ(電欠)に対応する「BEV充電サービス」を今年12月より全国47都道府県へ拡大した。 続きを読む JAF、BEV充電サービス実証を全国47都道府県へ拡大

横浜ゴム、タクシー事業者向けにタイヤ管理ソリューションを提供

始業前点検から運用までを支える 先進的ソリューションを実現

横浜ゴムと同社傘下の沖縄ヨコハマタイヤは、12月中旬より、沖東交通事業協同組合( 沖縄県西原町 )所属のタクシー車両に対して、空気圧センサーと次世代タイヤマネジメントシステム「T.M.S(ティーエムエス)」を連携させた法人向けの業務ソリューションの提供を開始した。 続きを読む 横浜ゴム、タクシー事業者向けにタイヤ管理ソリューションを提供

マツダ、2025年度 省エネ大賞「審査委員会特別賞」を受賞

2025年度省エネ大賞(主催:一般財団法人省エネルギーセンター、後援:経済産業省)に於いて、マツダ( 本社所在地:広島県安芸郡府中町、代表取締役社長兼CEO:毛籠勝弘 )の「鋳造用砂型軽量化による砂焙焼炉省エネ活動」が、「審査委員会特別賞(省エネ事例部門)」を受賞した。 続きを読む マツダ、2025年度 省エネ大賞「審査委員会特別賞」を受賞

ゼンリン、EV充電網情報・国内最大規模の約28,000口提供へ

ゼンリン(本社:福岡県北九州市、代表取締役社長:竹川道郎)は12月11日、自社の地図API「ZENRIN Maps API」上で提供中のEV充電スタンドの満車・空車状況をリアルタイムで確認できる「EV充電スタンド満空情報配信機能」に、新たにe-Mobility Powerの約25,600口の情報を追加した。 続きを読む ゼンリン、EV充電網情報・国内最大規模の約28,000口提供へ

アイシン、CDP気候変動のAリスト(最高評価)に3年連続で認定

アイシン(本社:愛知県刈谷市、取締役社長:吉田 守孝)は12月11日、国際環境NGOであるCDP(本部:英国ロンドン)より、気候変動部門において最高評価にあたる「Aリスト」企業と認定されたことを明らかにした。なお気候変動部門に於いては、3年連続での認定となる。 続きを読む アイシン、CDP気候変動のAリスト(最高評価)に3年連続で認定

スズキ、インドでバイオガス・プラントの開所式を開催

スズキ( 本社:静岡県浜松市、代表取締役社長:鈴木俊宏 )とスズキ100%出資のインド子会社Suzuki R&D Center India Private Limited(SRDI)は12月6日に、グジャラート州バナスカンタ地域アグサラに建設したバイオガス・プラント「BANAS SUZUKI BIOGAS PLANT」の開所式を開催した。 続きを読む スズキ、インドでバイオガス・プラントの開所式を開催

eMotion Fleet、釧路町で寒冷地EVの導入促進実証事業を開始

商用EVの導入・運用のサポートするeMotion Fleet( イーモーション・フリート、本社:東京都品川区、代表取締役:白木秀司、デニス・イリッチ )の実証事業が11月28日、Local Innovation Challenge HOKKAIDO 2025運営事務局が運営する、オープンイノベーションプログラム「Local Innovation Challenge HOKKAIDO 2025」 に採択された。 続きを読む eMotion Fleet、釧路町で寒冷地EVの導入促進実証事業を開始

NTTデータ、チリ・コデルコ社と次世代鉱業運営で戦略的協力の覚書

最先端技術を活用し、安全で持続可能な鉱業の実現を目指す

NTTデータグループのチリの事業を担うNTT DATA Chile S.A.(NTTデータチリ)は11月20日、Corporación Nacional del Cobre de Chile社(CODELCO社/コデルコ社)と「先進技術を用いた次世代の鉱業の開発に関する戦略的協力」を目的とした覚書を締結した。 続きを読む NTTデータ、チリ・コデルコ社と次世代鉱業運営で戦略的協力の覚書

スズキ、全製品の補給部品梱包袋を生分解性プラスチックに

スズキ( 本社:静岡県浜松市、代表取締役社長:鈴木俊宏 )は11月20日、代理店・修理業者向けに出荷する補給部品のまとめ袋(包装した補給部品をまとめて出荷するために使用する梱包材)を、ピーライフ・ジャパン・インクの「P-Life添加剤」を用いた生分解性プラスチックへ変更した。 続きを読む スズキ、全製品の補給部品梱包袋を生分解性プラスチックに

JFE、船舶・発電用大型アンモニア混焼エンジンを開発・商品化

混焼率50%超 脱炭素化に貢献する国内初の船舶・発電向け製品

JFEエンジニアリング(本社:東京都千代田区、社長:福田一美)は11月20日、カーボンニュートラル燃料であるアンモニアと重油との大型中速混焼エンジンの開発に国内で初めて成功し販売を開始した。 続きを読む JFE、船舶・発電用大型アンモニア混焼エンジンを開発・商品化

アイサンテクノロジー、名古屋に自動運転バスの遠隔支援拠点を開設

現場と連携した安全運行のためのオートドライブリモートセンターを新設

アイサンテクノロジー(所在地:名古屋市中区、代表取締役社長:加藤 淳)は11月14日、全国で進む自動運転バスの実運行を支える遠隔監視拠点として、名古屋駅直結の大名古屋ビルヂング内に「オートドライブリモートセンター」を開設する。 続きを読む アイサンテクノロジー、名古屋に自動運転バスの遠隔支援拠点を開設

ダイハツメタル、独自開発した木質バイオマスをキュポラ溶解炉で使用へ

ダイハツ工業(91.3%)とダイハツインフィニアース(7.7%)が出資するダイハツメタル(本社:兵庫県川西市、代表取締役社長:金岡秀輝)は11月13日、開発したバイオマス燃料「バイオブリケット」を用いて自社・出雲工場の鋳造設備「キュポラ溶解炉」での使用を開始した。 続きを読む ダイハツメタル、独自開発した木質バイオマスをキュポラ溶解炉で使用へ

パワーエックス、玉野市・道の駅にEVチャージステーションを開設

パワーエックス(本社:岡山県玉野市、取締役 代表執行役社長 CEO:伊藤 正裕)は11月10日、岡山県玉野市の「道の駅みやま公園」にEVチャージステーションを開設した。地元での拠点開設にあたり、同日、来賓を招いて開所式を執り行った。

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Astemo、レアアースフリーで資源リスクを低減する新型モーターを開発

同期リラクタンスモーターとの組合せで主駆動から副駆動まで幅広い出力に対応

日立製作所、本田技研工業、JICキャピタルによる共同出資会社Astemo(アステモ/本社:東京都千代田区、代表取締役社長:竹内弘平)は10月27日、BEV(Battery Electric Vehicle)向けに、資源リスクを大幅に低減可能な、レアアースを使用しない新型モーターを開発した。

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パワーエックス、東北・新潟の道の駅4拠点でEV充電網を構築

パワーエックス(本社:岡山県玉野市、取締役 代表執行役社長 CEO:伊藤 正裕)は10月27日、東北・新潟エリア3県(宮城県、福島県、新潟県)の道の駅計4拠点に於いて、EVチャージステーションを10月27日より順次開設する。 続きを読む パワーエックス、東北・新潟の道の駅4拠点でEV充電網を構築

ホンダ、印・無停電電源装置リース企業のOMCパワーに出資

OCMパワーは、蓄電池による電力安定を社是に26年始動

本田技研工業(ホンダ/本社:東京都港区、取締役代表執行役社長:三部敏宏)は10月27日、インド国内に於ける電力の安定供給を掲げて、先の2026年1月に創業したOCMパワーに出資する。 続きを読む ホンダ、印・無停電電源装置リース企業のOMCパワーに出資