スウェーデン・イェーテボリ・コンサート・ホールの音響を再現した特別EQも
ハーマンインターナショナル株式会社（本社：東京都台東区、代表取締役社長：仲井一雄）は、英オーディオメーカー「Bowers & Wilkins（バウワース アンド ウィルキンス）」のプレミアムサウンドシステムが、1月27日より発売となるVOLVO（ボルボ）の新型「XC90」に、日本で初めてオプション採用されたと発表した。
「技術・解説」カテゴリーアーカイブ
曙ブレーキ製品、トヨタのハイブリッド車「プリウス」に採用
曙ブレーキ工業株式会社（本店：東京都中央区、本社：埼玉県羽生市、代表取締役社長：信元久隆、以下、akebono）は、トヨタ自動車株式会社より発売されているハイブリッド車「プリウス」に、同社（akebono）製フロントブレーキパッドおよびリヤブレーキパッドが採用されたと発表した。
国土交通省、東京オリンピック・パラリンピックに向け道路標識改善を推進
国土交通省は1月29日、2020年東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けた道路標識の改善を推進していくと発表した。
具体的には、訪日外国人旅行者をはじめとする様々な来訪者にとって、さらに認識され易い案内表示となるよう道路標識の改善を実施する。
ホンダ・ウエルカムプラザ青山、MotoGPマシンの実戦使用バルブを限定販売
本田技研工業株式会社（本社：東京都港区、社長：八郷隆弘、以下、ホンダ）本社所在地のHondaウエルカムプラザ青山では、「Honda Racing parts collection」と題した先の第1弾「ピストン&コンロッド」に続く第2弾として、2014年にMotoGP™のオープンカテゴリーマシンとして戦った「RCV1000R」の実戦使用のレーシングバルブを以下のとおり限定販売する。
横浜ゴム、旭川市の冬用タイヤテストコースで開所式開催
横浜ゴム株式会社（本社：東京都港区新橋、代表取締役社長：野地彦旬、以下、横浜ゴム）は1月20日、北海道旭川市に完成した冬用タイヤテストコース「北海道タイヤテストセンター（Tire Test Center of Hokkaido＝TTCH）」で、野地彦旬横浜ゴム社長、西川将人旭川市長などの出席の下、開所式を行った。
同テストコースは2015年3月に上川生産農業協同組合連合会から取得した旭川競馬場跡地に建設されたもので、敷地面積は東京ドームの19倍強に当る906,462㎡。
直線が約1キロにおよぶ圧雪路のほか、氷盤路、登坂路、雪上／氷上旋回路、ハンドリング路を備えている。
国土交通省、自動車検査（車検）を受検した自動車整備に関するアンケート調査を実施
現在、自動車検査（車検）では、指定整備工場（指定自動車整備事業者。いわゆる民間車検場）や認証整備工場（自動車分解整備事業者）がユーザーからの依頼を受けて申請するケースと、ユーザー自身やユーザーからの依頼を受けた車検代行業者が申請するケース（いわゆるユーザー車検）がある。
日本精工、アクティブオンセンタリング制御搭載の電動パワーステアリング開発
ドライバーの負担を低減し、快適なドライビングに貢献
日本精工株式会社(本社：東京都品川区、取締役・代表執行役社長：内山俊弘、以下ＮＳＫ)は、「電動パワーステアリング(以下EPS)用のアクティブオンセンタリング(ハンドル戻し)制御」を開発した。
今回、ＮＳＫが開発した同制御システムは、ドライバーがハンドルを直進状態に戻す際に、操作が容易になるようにアシスト力を付与。ドライバーの運転時のストレスを軽減し、快適性を向上させる。
国土交通省、電気二輪自動車等の乗車人員を感電から保護する基準等の新設
国土交通省・自動車局では、自動車の安全基準について、国際的な整合を図り自動車の安全等を確保するため、電気二輪自動車等における乗車人員の感電保護基準を新設するとともに、国際基準の国内採用を進めるため等、以下のとおり道路運送車両の保安基準（昭和26年運輸省令第67号）等を改正し、1月20日公布、施行した。
三菱電機、伝送速度20Gbps以上の5G向け「マルチビーム多重技術」開発
三菱電機株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：柵山 正樹、以下、三菱電機）は、第5世代移動通信方式（以下、5G）基地局向けに、高周波数帯で大容量通信を可能にする超多素子アクティブ・フェーズド・アレイ・アンテナ（以下、APAA）と複数アンテナを組み合わせてデータを並列伝送するプリコーディング技術連携による、新しい「マルチビーム多重技術」を開発した。
ＪＸエネルギーの投影用透明フィルム、アートイベント「FLOWERS BY NAKED」に採用
ＪＸエネルギー株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：杉森 務、以下、ＪＸエネルギー）が開発中のスクリーン用透明フィルム「KALEIDO SCREEN（カレイドスクリーン）」と、子会社ＪＸ ＡＮＣＩ（社長：庄中淳）製造・販売の「ミライフ®」が、株式会社NAKED（代表：村松 亮太郎氏）実施の体感型デジタルアートイベント「FLOWERS BY NAKED」に採用された。
世界最新鋭・最大級7,500台積載の自動車運搬船見学会が横浜で開催
川崎汽船「次世代環境対応フラッグシップ」見学会、2月12・13日横浜で開催。約400名を無料招待
国際海上輸送を中心に幅広く物流事業を展開する川崎汽船株式会社(本社：東京都千代田区、社長：村上 英三、以下：“K”LINE)は、2016年2月12日(金)と13日(土)、横浜港大さん橋において、最先進の環境性能を誇る、7,500台積載可能な世界最大級の自動車運搬船の船内見学会を開催する。
アストンマーティン、ヘリテージ向けの認定プラグラムを開始
英国・アストンマーティン（本社：英国・ウォリックシャー州ゲイドン、ＣＥＯ：アンディ・パーマー）は、新たな「ヘリテージ認定プログラム」を昨年発表している。これは同ブランド102年の歴史の中で初めて、古い自社モデルの歴史的価値を査定するというものだ。
このプログラムは、オーナーやコレクターが保存するヘリテージ(遺産)車両へ最高の名誉を授けるために作られたものであり、アストンマーティンの知識に関して他の追随を許さない権威あるエキスパート達が委員を務める。
ユーロNCAP、ジャガー「XE」が最も安全な車として認定。搭載機能が評価に反映される
ユーロNCAPの「ベスト・イン・クラス・カーズ・オブ・2015」 大型ファミリーカー部門を受賞
ジャガー・ランドローバー（Jaguar Land Rover Automotive PLC、本社：英国・コベントリー、ＣＥＯ：ラルフ・スペッツ＜Ralf Speth＞）のスポーツ・サルーン・モデル「XE」が、ユーロNCAP（European New Car Assessment Programme、欧州に於ける新車アセスメント・プログラム）の「ベスト・イン・クラス・カーズ・オブ・2015（Best in Class Cars of 2015）」 大型ファミリーカー部門を初めて受賞した。
無限とMOTUL、高性能エンジンオイル「MS-R」と「MS-S」を共同開発
無限（株式会社Ｍ-ＴＥＣ、本社：埼玉県朝霞市、代表取締役：橋本朋幸、以下、無限）と、フランスのMOTUL（モチュール）社製モーターオイルの日本総輸入販売元であるテクノイル・ジャポン株式会社（本社：神奈川県藤沢市大庭、代表取締役：清水正喜）は、無限とMOTULが共同開発致した「High Performance Oil MS-R」、「High Performance Oil MS-S」の2製品を発売した。 続きを読む 無限とMOTUL、高性能エンジンオイル「MS-R」と「MS-S」を共同開発
スズキ、相良工場が自動車生産工程で平成27年度・省エネ大賞「省エネ事例部門」を受賞
鋳造工場における赤外線ヒーター式金型加熱器の導入による省エネ・省力化
スズキ株式会社（本社：静岡県浜松市、代表取締役社長：鈴木俊宏、以下、スズキ）の相良工場（静岡県牧之原市白井1111）が、「平成27年度省エネ大賞［省エネ事例部門］」の「資源エネルギー庁長官賞（共同実施分野）」を受賞した。
日産自動車、「省エネ大賞・省エネルギーセンター会長賞」を受賞
日産自動車株式会社（本社:神奈川県横浜市西区、社長:カルロス ゴーン）は19日、一般財団法人省エネルギーセンター主催（経済産業省後援）の「省エネ大賞」において、同社の「新しいエネルギー診断チーム（NESCO: Nissan Energy Saving Collaboration）による全社省エネ活動」が省エネルギーセンター会長賞を受賞したと発表した。
スズキ、第13回新機械振興賞「機械振興協会会長賞｣を受賞
「オートギヤシフト（AGS）」の名称で開発。ドライバビリティと使い勝手を向上させた同AMTの開発
スズキ株式会社（本社：静岡県浜松市、代表取締役社長：鈴木俊宏、以下、スズキ）は、「ドライバビリティと使い勝手を向上させたAMTの開発」について、第13回新機械振興賞「機械振興協会会長賞」（主催：一般財団法人 機械振興協会）を受賞した。
新機械振興賞は、機械工業に関わる優秀な研究開発およびその成果の実用化によって機械工業技術の進歩・発展に著しく貢献したと認められる企業や大学、研究機関及び研究開発担当者に与えられる賞で、スズキは今回初受賞となる。
ＢＭＷ ｉが、国連（ＵＮ）の「Ｍｏｍｅｎｔｕｍ-ｆｏｒ-Ｃｈａｎｇｅ」賞を受賞
BMW iは全世界で電気自動車充電用インフラストラクチャーのパイロット・プロジェクトを先導。「給油のような充電」が目標
ビー・エム・ダブリューＡＧ（BMW AG本社：バイエルン州ミュンヘン、社長：ノルベルト·ライトホーファー、以下、BMW）の「BMW i」は、電気自動車のための一般利用可能な充電用インフラストラクチャーの整備に向けた世界的な取り組みを展開している。
そうした活動の中で、米国東海岸および西海岸に於ける活動が、このたび国連の「Momentum for Change」賞に選ばれた。
Uberの罰金問題。米カリフォルニア州公共事業委員会との摩擦解消の道、まだ遠く
先に10億ドルの資金調達に成功した「Lyft」（※）と共に、米国に於ける自家用車の相乗りアプリプラットフォーム（ライドシェアサービス）として、現時点の資金調達力で双璧を成す「Uber」（評価額、約625億ドル）。
その同社に1月14日、カリフォルニア州公益事業委員会（California Public Utilities Commission：CPUC）は、同委員会への2014年のデータ報告義務を怠ったとして760万ドル（日本円で約8億9000万円）の罰金を課す発表をした。
このライドシェアサービスを広く捉えると、スマートフォンのアプリケーションを利用してタクシーやハイヤー（個人保有の自家用車も含む）の即時配車ができるサービスである。
国土交通省、少数台数のリコール届出の公表（平成２７年１２月分）
平成２８年１月１４日。国土交通省に対して、リコール対象が少数である１００台未満の届出が平成２７年１２月、１２件の届出があった。
この内、乗用車７件を抽出して掲載した。概要は以下の通り。 続きを読む 国土交通省、少数台数のリコール届出の公表（平成２７年１２月分）