日産自動車株式会社(本社：神奈川県横浜市西区、社長：カルロス ゴーン)は、駐車の際に自動でハンドルを操作しドライバーをサポートする自社の車両搭載技術「インテリジェントパーキングアシスト」から着想した先進的なイス「INTELLIGENT PARKING CHAIR」を、2月19日(金)より五日間実物展示する。
「技術・解説」カテゴリーアーカイブ
JARI、次世代高度運転支援システム研究のデータ収集用車両の公道走行を実施
一般財団法人日本自動車研究所一般財団法人日本自動車研究所（所在地：東京都港区、理事長：池 史彦、以下JARI）は、交通事故死亡者数の低減や交通渋滞の削減への寄与が期待されている「次世代高度運転支援システム実現に向けた運転行動研究」において、公道走行映像データの収集を実施している。
日産自動車、自動駐車技術から着想した “知性を持つチェア”を公開
2月19日（金）から23日（火）まで、日産グローバル本社ギャラリーにて実物を展示
日産自動車株式会社（本社：神奈川県横浜市西区、社長：カルロス ゴーン）は、駐車の際に自動でハンドルを操作しドライバーをサポートする自社の車両搭載技術「インテリジェントパーキングアシスト」から着想した先進的なイス、「INTELLIGENT PARKING CHAIR」を公開した。
ホンダ、プローブデータによる情報サービスで「科学技術と経済の会会長賞」受賞
Hondaインターナビが、第4回技術経営・イノベーション賞に於いて「科学技術と経済の会会長賞」を受賞
本田技研工業株式会社（本社：東京都港区、社長：八郷隆弘、以下、ホンダ）は、この度、一般社団法人科学技術と経済の会(JATES)の「第4回技術経営・イノベーション賞」に於いて「Hondaインターナビ」のプローブデータを用いた快適、安全、安心な運転環境実現への取り組みで「科学技術と経済の会会長賞」を受賞した。
ヴァレオジャパン、つくばテクノセンター内に自動運転車のテストエリアを新設
株式会社ヴァレオジャパン（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：齋藤隆次）は、同社のつくばテクノセンター（茨城県つくば市）内に新たに自動運転車のテストエリアを新設したと発表した。
三菱電機、誤差1メートル以内でクルマの屋内位置特定を実現
無線LANと音波による屋内位置検出システム
三菱電機株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：柵山 正樹、以下、三菱電機）は、無線LANと音波による測位を組み合わせて誤差1メートル以内で位置を検出できる屋内位置検出システムを開発した。
これにより、例えば、GPSの電波が届かない地下駐車場での駐車位置までのナビゲーションや倉庫での物流管理など、さまざまなシーンで車両の利便性向上に貢献していく。
東レ、タイでＣＦＲＰ部品の量産工場を新竣工
東レ株式会社（本社：東京都中央区、社長：日覺昭廣、以下「東レ」）のCFRP（Carbon Fiber Reinforced Plastic：炭素繊維強化プラスチック）部品の量産製造を担うカーボンマジック・タイランド(所在地：タイ王国チョンブリ県、社長：礒井伸也、以下「CMTH」)が2月12日（現地中央時間）、現地のタイ・チョンブリー県で新工場の落成記念式典を行ったと発表した。
ジャガー・ランドローバー、英国初の自動運転車開発を目指して公道テストを開始
投資したのは、英国初・公道上のコネクテッド・コースを利用する「リビング・ラボラトリー」プロジェクト
ジャガー・ランドローバー（Jaguar Land Rover Automotive PLC、本社：英国・コベントリー、ＣＥＯ：ラルフ・スペッツ＜Ralf Speth＞）は、次世代のコネクテッド/自動運転車両（CAV：Connected Autonomous Vehicle）に関わる技術開発の進展を目的に、英国内の公道で行われる「リビング・ラボラトリー」プロジェクトに投資した。
ＪＸエネルギー、ガソリンスタンド跡地の土壌・地下水の自主調査と改善策を実施
ＪＸエネルギー株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：杉森 務、以下、ＪＸエネルギー）の関東第１支店（支店長：遠野 哲朗）管下で、ガソリンスタンドとして使用していた水戸北ＳＳ跡地（２０１４年１１月廃止、建物撤去済・地下埋設物残存）に於いて、同敷地内の土壌・地下水の汚染状況を自主調査したところ、下記のとおり、鉛・ベンゼンについて、基準を超える値が検出された。
イオンモール常滑、ETC車載器認証活用の搬入車両・管理技術を商業施設初導入へ
イオンモール株式会社（本社：千葉県千葉市美浜区、代表取締役社長：吉田昭夫、以下、イオンモール）は、ETC（電子料金収受システム）車載器の認証機能を活用した搬入車両管理システム（以下、本システム）を、豊田通商株式会社（以下、豊田通商）と共同開発。
愛知県常滑市のショッピングモール「イオンモール常滑」に商業施設として初導入した。
昭和シェル石油、第11回目の再生可能エネルギー関連公開シンポジウム（無料）開催
昭和シェル石油株式会社（本社：東京都港区台場2-3-2、代表取締役社長・グループCEO：亀岡剛）は、3月9日（水）に東京大学国際高等研究所サステイナビリティ学連携研究機構（略称：IR3S ※１）が主催する第11回公開シンポジウムを共催する。
LEXUS RXのインフォテインメントシステムにマイクロチップ・テクノロジーの技術採用
Microchip Technology Inc．（日本支社：東京都港区浜松町、代表：吉田洋介 以下Microchip社）は、トヨタ自動車が新型LEXUSプレミアムクロスオーバーRXのインフォテインメント システムに同社のMOST50 Intelligent Network Interface Controller（INIC）を採用したと発表した。
日立オートモティブシステムズ、茨城県の公道上で自動走行の実証試験を実施
日立オートモティブシステムズ（※１）とクラリオン（※２）は、茨城県ひたちなか市の常陸那珂有料道路に於いて、日立グループに於いて開発した自動走行システムの走行実証試験を実施する。
この実証試験は日立オートモティブシステムズとしては、初の公道自動走行の実証試験となり、また茨城県がロボットの実用化に取り組む事業者を支援していく「いばらき近未来技術実証推進事業（ロボット実証試験）」のひとつでもある。
低燃費・低排出を実現した自動車運搬船「DRIVE GREEN HIGHWAY」引渡しへ
近年話題となっているエマルジョン燃料を利用する新技術搭載などにより、大幅な環境負荷低減を実現
ジャパン マリンユナイテッド株式会社（本社：東京都港区、社長：三島 愼次郎）は、2月9日（火）、有明事業所（熊本県玉名郡長洲町）にて建造していた川崎汽船株式会社殿（東京都千代田区）向け低燃費・低排出自動車運搬船”DRIVE GREEN HIGHWAY”（ドライブ グリーン ハイウェイ）を引き渡した。
この船はパナマ運河拡張に対応した、幅広新船型の次世代型自動車運搬船となるもの。
コスモエネルギーホールディングス、発電事業の新会社設立
コスモエネルギーホールディングス株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：森川桂造）は、2月9日開催の取締役会において、当社子会社のコスモ石油株式会社が保有する四日市霞発電所を活用し、石油コークスを燃料とする発電事業を運営するために、新会社を設立することを決議した。 続きを読む コスモエネルギーホールディングス、発電事業の新会社設立
ＪＸエネルギー、相模原南水素ステーションを開所
ＪＸエネルギー株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：杉森 務、以下、ＪＸエネルギー）は2月5日、神奈川県相模原市南区に「相模原南水素ステーション」（移動式）を開所し、水素の販売を開始した。
パナソニック、中国・大連市に車載電池製造の合弁会社を設立
拡大する環境対応車向け車載電池需要に対応
パナソニック株式会社（本社：大阪府門真市、代表取締役社長：津賀一宏、以下、パナソニック）は、大連遼無二電器有限会社（中華人民共和国（以下、中国）遼寧省大連市、董事長：劉 国臣）と、中国遼寧省大連市に車載電池製造の合弁会社（以下、合弁会社）を設立した。
日産自動車・横浜工場から、Ｊ-オイルミルズ横浜工場への蒸気供給を開始
分散型エネルギーシステムの面的利用により、効率的なエネルギー融通を実現
日産自動車株式会社（※１）の横浜工場に、東京ガス株式会社の100％出資子会社である東京ガスエンジニアリングソリューションズ株式会社が、コージェネレーションシステム（以下「コージェネ」）を設置。
ここからの廃熱を回収してつくった蒸気を、食用油脂の製造・販売を主たる業務とする株式会社J-オイルミルズ横浜工場に供給する蒸気・給水配管の建設を完了し、2月1日より蒸気と電気の供給を開始すると伴に、2月5日に竣工式を行った。
クルマ情報とWeb技術の融合から作る「Webとクルマのハッカソン」で、３チームが栄冠を獲得
去る2016年1月30～31日、東京都内に於いて約50名のWeb開発者、デザイナーが集まり、 「Webとクルマのハッカソン」（実行委員会事務局：株式会社KDDI総研、本社：東京都千代田区、代表取締役社長：東条続紀）が開催された。
この「Webとクルマのハッカソン」は、総務省、情報通信技術委員会（TTC）、日本自動車研究所（JARI）の後援、トヨタIT開発センター、日産自動車、本田技研工業など、自動車関連、情報関連の21の企業・団体からの協賛を受けて行われて、約50名のWeb開発者らが参加した。
ＧＭジャパン・キャデラックＳＲＸ他、リコールの届出
ゼネラルモーターズ・ジャパン株式会社から、平成２８年２月５日国土交通大臣に対して、下記のとおりリコールの届出があった。
内容は運転席及び助手席の電動シートにおいて、高さ調整機能のジョイント部の製造が不適切なため、電動シート作動時にジョイント部を固定しているボルトが緩むことがある。
そのため、そのままの状態で使用を続けると、固定しているボルトが外れ、最悪の場合、急激にシート位置が変化するおそれがあるというもの。
対象は、輸入期間の全体の範囲の平成22年8月28日～平成23年10月26日の計2型式・計2車種の計310台。