水素エネルギーによるサステナブルな社会の実現に向けて
ＪＸ日鉱日石エネルギー株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：杉森 務、以下、ＪＸエネルギー・ＥＮＥＯＳ）は10月19日、同社が設立した「公益信託ＥＮＥＯＳ水素基金（運営委員長：堂免一成東京大学工学系研究科教授、受託者：三井住友信託銀行）」は、２０１５年度の助成対象者を次の５名に決定したと発表した。 続きを読む 「公益信託ＥＮＥＯＳ水素基金」２０１５年度の助成対象者を決定
「技術・解説」カテゴリーアーカイブ
ボルボ、新しいグローバルコンパクトカーレンジ開発へ
ボルボ・カーズ（本社：ヴェストラ・イェータランド県・イエテボリ、ＣＥＯ：ホーカン·サミュエルソン、以下ボルボ）は、全く新しいコンパクト・モジュラー・アーキテクチャー（ＣＭＡ）のプラットホームをベースに、コンパクトカーのラインアップを拡大し、これを基礎に新セグメント市場に参入すると発表した。
ＣＭＡは、ボルボのＳＰＡプラットホームの小型車版で、ＳＰＡ同様の先進性を備えており、ＣＭＡから生み出される最初の新型車は、２０１７年の発売を予定している。
ボルボは、将来のＣＭＡから生まれるニューモデルの発売によって、世界新車販売台数の大幅な引き上げを目指す。スウェーデンの自動車メーカーは、この新プラットフォーム導入を契機に、真のグローバルブランドとなり、エキサイティングな新セグメントに参入する。
株式会社KANZACC、非接触充電装置搭載の室内用モビリティのプロト発表
古河電工グループの株式会社ＫＡＮＺＡＣＣ（本社：大阪市、社長：石橋久和）は、非接触充電対応型の着座型屋内用ビークル「ＢＰＨＯＥＮＩＸ ｅｖｏｎ（ビーフェニックス・エボン）」を新たに開発し、プロトタイプを完成させた。同社では今後、工場・イベント会場での移動や、わずかな荷物の運搬用途として展開を図っていくとしている。
ホンダ、マーシャル諸島共和国においてEV充電関連技術の実証実験を開始
フィットEVと太陽光発電対応充電器の導入により燃料消費量とCO2の低減を目指す
本田技研工業株式会社（本社：東京都港区、社長：八郷隆弘、以下、ホンダ）は10月19日、マーシャル諸島共和国において共和国政府と共同で、電気自動車「フィットEV」と太陽光発電に対応したAC普通充電器「Honda Power Charger」を導入した社会実証実験を開始すると発表した。
上記発表に伴い現地時間の同日午前11時より、マーシャル諸島共和国政府庁舎前にて、クリストファー・ロヤック(Christopher Loeak)大統領と光岡英行在マーシャル諸島共和国日本国大使館特命全権大使、Honda代表取締役会長池史彦の出席のもと、オープニングセレモニーが実施された。
フィアット500X、米国道路安全保険協会（IIHS）の 安全評価で最高評価獲得
米国道路安全保険協会（IIHS）は10月15日（米国中央時間）、「2015年トップ・セーフティ・ピック・プラス（最高評価）」に新型フィアット500Xを指定した。 続きを読む フィアット500X、米国道路安全保険協会（IIHS）の 安全評価で最高評価獲得
独・レニンゲンのボッシュ研究センターが正式オープン
ロバート・ボッシュGmbH（本社：シュトゥットガルト・ゲーリンゲン、代表取締役社長：Dr.rer.nat.Volkmar Denner <フォルクマル・デナー>、以下、ボッシュ）は、シュトゥットガルト郊外・レニンゲンに新しい研究開発・先端エンジニアリングセンターを開設した。
テスラ、自動運転機能実装に向けての新たなステップを開始
米ＴＥＳＬＡ（本社：カリフォルニア州パロアルト、ＣＥＯ：イーロン・マスク、以下、テスラ）は１０月１４日、同社のＥＶ・モデルＳに対して自動運転機能実装に向けての新たなステップを開始したと発表した。
同社は、既に昨年２０１４の１０月以降、モデルＳに対して、ソフトウエアアップデートを重ねていくことで、自動運転機能を徐々に追加することを可能にするハードウェアを搭載し始めていた。
それらのハードウェアとは、フォワード レーダー、どのようなスピードで走行していても、クルマの周囲４.８ m以内のものを３６０度感知できる１２の長距離超音波センサー、フォワードビュー カメラ、そして高精度のデジタル制御式電動ブレーキ アシストシステムなど。
横浜ゴム、タイヤのエアロダイナミクス技術をさらに進化
車の空気抵抗低減に加え、車両のリフト（浮き上がり）抑制に貢献
横浜ゴム株式会社（本社：東京都港区新橋、代表取締役社長：野地彦旬、以下、横浜ゴム）は10月15日、走行時のタイヤ周辺の空気の流れをコントロールするタイヤのエアロダイナミクス技術を進化させ、車の空気抵抗低減に加え、走行時に発生する車両のリフト（浮き上がり）抑制に貢献する技術を開発したと発表した。
同技術を実用化することで、車の燃費性能を高めるとともに車体の安定性を向上するタイヤ開発が期待できる。
日立オートモティブシステムズ、日産ムラーノＨＶのリチウムイオン電池納入
日立オートモティブシステムズ株式会社（本社：東京都千代田区大手町、取締役社長兼COO：関 秀明）は、日産自動車株式会社（本社：神奈川県横浜市西区、社長：カルロス ゴーン）が2015年8月に、中華人民共和国で販売を開始した新型「ムラーノ ハイブリッド」向けのリチウムイオン電池パックの納入を開始した。
東洋ゴム工業、防振ゴム等の製造製品に係る不正発生
東洋ゴム工業株式会社（本社：大阪府大阪市西区江戸堀、代表取締役社長：山本卓司、以下、東洋ゴム）から9月28日、同社の明石工場が製造及び販売している防振ゴム等の検査成績書について不正の疑いがある旨の報告され、調査の結果、これまでに検査成績書に技術的根拠のない数値を記載する等の不正の事実が判明した。
今回、東洋ゴムから不正があった旨、報告を受けたゴム製品は、エンジンやモーターなどの機械の振動を抑えること等を目的として、広く使用されている防振ゴムである。 続きを読む 東洋ゴム工業、防振ゴム等の製造製品に係る不正発生
ケーヒン、米国でダウンサイジング直噴ターボエンジン用システム製品初搭載
株式会社ケーヒン（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：田内常夫）は、環境規制や燃費改善などのニーズにあわせ、ダウンサイジング直噴ターボエンジン用システムを2015年4月から日本で供給しているが、このたび米国で発売されるダウンサイジング直噴ターボエンジン搭載車に同システム製品が同社に於いて初搭載された。
ボルボ、安全で先進的な自動運転車のドライバーインターフェースを発表
ボルボ・カーズ（本社：ヴェストラ・イェータランド県・イエテボリ、ＣＥＯ：ホーカン·サミュエルソン、以下ボルボ）は、自動運転車の自動運転との切り替えを管理するための、最も先進かつ直感的な操作が可能なドライバーインターフェースを発表した。
自動運転技術の出現により、ドライバーと自動車とのユーザーインターフェースは極めて重要なものとなる。ドライバー自身による運転と、自動運転との安全で切れ目のないモード切り替えが、そのテクノロジーの要だ。
https://www.youtube.com/watch?v=xYqtu39d3CU
ボッシュ、48Vシステムでコンパクトカーの新世代ＨＶ実現へ
ロバート・ボッシュGmbH（本社：シュトゥットガルト・ゲーリンゲン、代表取締役社長：Dr.rer.nat.Volkmar Denner <フォルクマル・デナー>、以下、ボッシュ）は、コンパクトカーでも採算の合うハイブリッドパワートレインをボッシュが開発した。
このシステムは次世代の車両で量産に移される予定で、その価格も現在のハイブリッドシステムの数分の1程度に抑えられている。
これにより次回の車両購入の際、ハイブリッド車の中でも、さらに検討車両の選択肢が広がるとボッシュでは云う。 続きを読む ボッシュ、48Vシステムでコンパクトカーの新世代ＨＶ実現へ
日通、日中相互通行用シャーシ登録完了、運行トライアル開始
国土交通省は、これまでの日中韓物流大臣会合における合意に基づき、中国交通運輸部と協力し、日中両国のシャーシ（動力を持たない被牽引車両）の相互通行に係る共同研究に取り組んできた。
上記経緯から10月2日、日本・中国両国の車両安全基準を満たしたシャーシ完成（1台）に伴い、日本での自動車検査登録を実施。今後は完成したシャーシによるトライアル走行の運用に入る。 続きを読む 日通、日中相互通行用シャーシ登録完了、運行トライアル開始
J.D. パワー、2015年日本ナビゲーションシステム顧客満足度調査
株式会社J.D. パワー アジア・パシフィック（代表取締役社長 鈴木郁、以下、J.D. パワー）は、日本国内に於けるナビゲーションシステム顧客満足度（Navigation Systems Customer Satisfaction Index）調査＜自動車メーカー純正ナビカテゴリー＞を実施した。同調査は、今年で８回目の実施となる。
同調査では、ナビに関する総合的な評価を４つのファクターに基づいて算出した。
それらは「ナビゲーション機能（39％）」、「モニター（19％）」、「操作性（20％）」、「音楽/映像機能（21％）」と（カッコ内は総合満足度に対する影響度）なっており、これらのファクターに於ける複数の詳細項目に対する評価を基に、総合満足度（1,000点満点）を算出した。
2015年度の顧客の総合的な満足度を示すインデックス（総合ＣＳＩ）の業界平均スコアは521ポイントとなり、昨年と同じ結果となった。 続きを読む J.D. パワー、2015年日本ナビゲーションシステム顧客満足度調査
国交省、タイヤの車外騒音・ウエット路面の摩擦力・転がり抵抗の国内基準を策定
国土交通省は、「自動車の環境性能の向上」と「国際的な基準調和」を踏まえ、国連欧州経済委員会の『タイヤの車外騒音・ウエット路面上の摩擦力・転がり抵抗に係る協定規則（第117号）』を採用、これを国内基準に導入すると発表した。
また、既に日本が運用する「年少者用補助乗車装置に係る協定規則（第129号）」等の改訂が、国連会合で採択されたことを受け、道路運送車両の保安基準等を改正し、併せて10月9日付けで公布・施行される。
三菱電機 運転支援系コンセプトカー「EMIRAI3 xDAS」を開発
次世代の運転支援技術で近未来の安全で快適な車社会を実現
三菱電機株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：柵山 正樹、以下、三菱電機）は、安全で快適な車社会を実現する次世代の運転支援技術を搭載したコンセプトカー「EMIRAI3 xDAS（イーミライスリーエックスダス）」を開発した。
このコンセプトカーは「第44回東京モーターショー2015」（10月29日～11月8日、於：東京ビッグサイト）に出展される。
２輪メーカー３社、安全性の大幅向上を目指してC-ITS車載機実用化で協力
本田技研工業株式会社(以下Honda)、ヤマハ発動機株式会社(以下ヤマハ)、BMW Motorrad(以下BMW)の3社は、二輪車の協調型高度道路交通システム(以下C-ITS)の強化と、Connected Motorcycle Consortiumと名付けられたコンソーシアムの創設を目指し、協働を開始する。
この新たな共同体制は2015年10月6日、フランスのボルドーで開催中の「ITS世界会議」で発表された。
また、今後3社は、二輪車のさらなる安全性向上を目指すため、他の二輪車メーカーにも同コンソーシアムへの参加を呼び掛ける予定だ。 続きを読む ２輪メーカー３社、安全性の大幅向上を目指してC-ITS車載機実用化で協力
アイシンのパーソナルモビリティ「ILY-A」がグッドデザイン賞
アイシン精機株式会社（本社：愛知県刈谷市、代表取締役社長：伊原保守、以下、アイシン精機）が、学校法人千葉工業大学（所在地：千葉県習志野市 理事長：瀬戸熊修）と共同開発したパーソナルモビリティ「ILY-A」は、公益財団法人日本デザイン振興会が主催する「2015年度グッドデザイン賞」（通称：Gマーク）を受賞した。また、特別賞候補となる「グッドデザイン・ベスト100」にも選定された。
「ILY-A」は、４種類の形態に変形させることで多用な用途に対応する。
ベビーカーとほぼ同程度の小型サイズでありながら、ロボット技術を応用した新開発の「知能化安全技術」を搭載し、突然飛び出してくる人や障害物などを動・静止物体に関わらず認識し、自動で車体の速度を減速して制動制御していく。 続きを読む アイシンのパーソナルモビリティ「ILY-A」がグッドデザイン賞
デンソー､遠隔操作でスマホ利用をアシストするアプリケーションを開発
親指で”くるくる”簡単に操作できるコントローラーに対応
株式会社デンソー(本社：愛知県刈谷市、社長：有馬 浩二)は、さまざまな状況においてスマートフォンの利用をアシストする無料のアプリケーション「Spin n’Click(スピン アンド クリック)」(以下スピン アンド クリック)を開発した。
また併せて、この「スピン アンド クリック」を遠隔で操作することができるコントローラー「KKP(くるくるピ)」(以下くるくるピ)が、株式会社Braveridge(株式会社ブレイブリッジ 以下ブレイブリッジ社)により製造され、今冬以降発売されることになった。