「No Car, No Life ! 今、私が伝えたいこと」をテーマに講演
マツダ株式会社（本社：広島県安芸郡府中町、社長：小飼雅道、以下、マツダ）は10月6日（火）、中央大学の後楽園キャンパス（東京都文京区）において、小飼 雅道（こがい まさみち）代表取締役社長兼CEOによる出張授業「No Car, No Life ! 今、私が伝えたいこと」を実施する。
この出張授業は、一般社団法人 日本自動車工業会が主催する「大学キャンパス出張授業2015～経営トップが語るクルマの魅力～」の一環として行っているもの。 続きを読む マツダ、中央大学で小飼社長による出張授業を実施
富士通テン株式会社（本社：兵庫県神戸市 代表取締役社長：山中 明）は、業務用ドライブレコーダー「OBVIOUS(アヴィアス)レコーダー（*2）」の新商品として、クラウドと連携し安全運転を効率的に支援する「G500シリーズ」を、9月18日より発売する。
併せてドライブレコーダー専用モデル「DRU-5010」とデジタコ（*3）搭載モデル「DRD-5020」（12月下旬発売）をラインナップしていく。なお同新商品は「第44回東京モーターショー2015」（2015年10月29日～11月8日）に出展予定としている。 続きを読む 富士通テン、業務用ドライブレコーダー「G500シリーズ」発売
マツダ株式会社（本社：広島県安芸郡府中町、社長：小飼雅道、以下、マツダ）は、先の関東北部に於ける豪雨で被災した栃木県、茨城県、宮城県の3県を中心とした地域への支援として、計300万円の義援金を拠出すると発表した。
マツダからの発表は以下の通り。
このたび、台風18号等の影響で栃木県、茨城県、宮城県を中心に発生した大雨災害により、亡くなられた方々に謹んでお悔やみを申し上げますとともに、被災された皆様に心よりお見舞い申し上げます。
マツダ株式会社は、被災地域への支援として、日本赤十字社を通じて、300万円を寄付することを決定しました。
被災地の一日も早い復興を心よりお祈り申し上げます。
一般社団法人 日本損害保険協会（本部：東京都千代田区、会長：鈴木 久仁）は、１０月７日(１０・７：トー・ナン)を「盗難防止の日」と定め、２００３年から自動車盗難や車上ねらい等に対する防犯意識の啓発を進めており、今年も自動車盗難が多発している地域（下記参照）を中心に街頭で啓発活動を実施する。
当日は、自動車盗難防止マスコットキャラクターデザインの「カギか～ケロ～♪オリジナルウェットティッシュ」と「自動車盗難防止啓発チラシ」のセットを配布する。 続きを読む 日本損害保険協会、10月7日「盗難防止の日」街頭活動を実施
横浜ゴム株式会社（本社：東京都港区新橋、代表取締役社長：野地彦旬、以下、横浜ゴム）のインド現地法人ヨコハマ・インディア（YIN）は、今年4月に発生したネパール大地震の被災地支援のため、YIN従業員からの158,704インドルピーとYINからの341,296インドルピーを合わせた総額50万インドルピー（約90万円）を義援金としてインド赤十字社に寄付した。 続きを読む 横浜ゴムのインド現地法人がネパール大地震への義援金をインド赤十字社に寄付
NPO法人交通事故と労災をサポートする会日本(略称 ジコサポ日本、所在地：静岡県浜松市、理事長：小楠 健志)は、2015年9月22日(火・祝)に『ジコサポコンサルテーション』を名古屋で開催する。
当日は、交通事故にまつわる各方面のスペシャリストを招聘し講演を行う。
一般的な疑問や質問・悩みから、専門家のまで全ての人を対象に幅広いテーマを用意しており、修理・法律・治療・保険など交通事故にまつわる様々な疑問に対して、応えられる内容となっている。
「ジコサポコンサルテーション in 名古屋」開催の背景 続きを読む 交通事故問題を解決するスペシャリストたちの講演、９月２２日・名古屋で開催
日産自動車株式会社（本社：神奈川県横浜市西区 社長：カルロス ゴーン）は、先の関東北部に於ける豪雨で被災した宮城県、茨城県、栃木県の3県への支援として、計1,000万円の寄付金を拠出すると発表した。
拠出にあたり日産自動車では、「このたびの水害により被災された方々に心よりお見舞い申し上げるとともに、被災地域の一日も早い復興をお祈りいたします」と述べている。
東北仙台を中心に年間100棟以上の販売実績を持つ株式会社パークホームズ(所在地：宮城県仙台市、代表取締役：池田 昌弘)は、関東圏ユーザーへのサービス提供を目指し、群馬店に続き茨城県水戸市にトレーラーハウス専門店「パークホームズ茨城」を9月19日に開設する。
米国に於いてトレーラーハウスは、牽引して移動できる建物として長い歴史がある。
それらのおよその広さは、最大で50m2、住宅仕様の内部にはシステムキッチン・バスルーム・水洗トイレを備え、住居や別荘として利用できるが、昨今、日本独自の利用傾向として店舗・事務所としての需要が高まっている。 続きを読む トレーラーハウスならではの土地活用手段を追求する同専業店、茨城にオープン
NEXCO中日本（中日本高速道路株式会社・本社：名古屋市中区錦2-18-19代表取締役社長CEO：宮池 克人）の名古屋支社は、伊勢湾岸自動車道（伊勢湾岸道）で標識の安全対策工事及び情報板の更新工事をおこなうため、下記のとおりインターチェンジ（IC）で夜間閉鎖をおこなう。
続きを読む 伊勢湾岸道のインターチェンジで夜間閉鎖、１０/３〜１０/２５の毎土曜日深夜早朝
ポルシェAG（本社：ドイツ、シュトゥットガルト 社長：マティアス・ミューラー）は、新たな年度のスタートに合わせ、自動車業界でも最先端の環境を整えたトレーニングセンターを開設した。
この投資は、日々複雑さが増す自動車業界の課題に対応できる、次世代の若きプロフェッショナル達を育成していくためである。
ツッフェンハウゼンの路面電車の車両基地跡に建設された床面積14,000平方メートルの新しいビルは、500名の実習生とバーデン・ヴュルテンベルク・コーポラティブ・ステート・ユニバーシティの学生を全て収容できる規模を誇る。 続きを読む ポルシェが新たなトレーニングセンターをオープン
損害保険料率算出機構（本部所在地：東京都新宿区西新宿、理事長：浦川道太郎・早稲田大学法学学術院教授、以下、損保料率機構）は９月１４日、平成２７年５月分の「自賠責保険・共済月次統計」をまとめたと発表した。
概要は以下の通り。 続きを読む 損害保険料率算出機構、５月の保険成績統計発表
三菱電機株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：柵山 正樹、以下、三菱電機）は、三菱電機グループの技術・サービスに気軽に触れられるイベントスクエア「METoA Ginza（メトア ギンザ）」※1 を東京・銀座に2016年春開業予定の大型商業施設「（仮称）銀座5丁目プロジェクト」（東急不動産株式会社）内に開設する。
同社展示施設は「三菱電機DCROSS」（2003～2005年）以来11年ぶり、銀座では「三菱電機スカイリング」（1963～1987年）以来29年ぶりです。今回新たなコンセプトの施設として、企業価値の向上を目指す。 続きを読む 三菱電機、イベントスクエア「METoA Ginza」開設
住友電気工業株式会社（本社：大阪市中央区、代表取締役社長：松本正義、以下、住友電気工業）は９月１４日、タイGenius Traffic System Company Limited社（以下、Genius社）とタイにおけるITS（Intelligent Transport Systems：高度道路交通システム）分野での協業合意書を締結したと発表した。
Genius社は、交通信号灯器・信号制御機や、道路情報板などの交通管制システム用機器を製造・販売しているタイの大手メーカーで、長年にわたりバンコクやタイ地方都市への納入実績を有している。
住友電気工業は、車両感知器から収集した交通データを一元的に管理・解析して信号制御（交通信号の赤・青の最適なタイミングを自動計算）を実行する交通管制センターをバンコクに構築すべく、Genius社との協業に至った。 続きを読む 住友電気工業、タイGenius社とITS分野での協業合意書を締結
富士重工業株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：吉永泰之、以下スバル）は９月１４日、ワンデイロードレースとしてアジア唯一で、最上位カテゴリーに位置する自転車ロードレース「2015 JAPAN CUP CYCLE ROAD RACE」*1（2015 ジャパンカップサイクルロードレース：以下ジャパンカップ）に特別協賛し、レヴォーグを中心としたスバル車約50台をレース運営に使われる大会車両として提供すると発表した。
カストロールブランド製品を取り扱うBPカストロール株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役社長：小石 孝之）は、先の８月より、カーディーラー専用製品として販売するエンジンオイルとして世界初の「CO2 ニュートラル」認定製品を導入している。
同製品は、生産・技術革新およびCO2削減事業などへの積極的な投資を通じ、製品ライフサイクル全体に於いて、実質的なCO2排出量をゼロ（ニュートラル）にするというもの。
これを踏まえ今回、同社はCO2ニュートラルや地球環境保全、発展途上国の労働環境の改善をサポートできる買い物を「ポジティブ消費」と名づけ、新たにプロモーション用のインフォグラフィックスを公開した。
その第1弾は、「ふだんの買い物で世界を“ちょっと”良くできるポジティブ消費」というもの。フェアトレード、レインフォレスト・アライアンス、そしてCO2ニュートラルの仕組みをこのインフォグラフィックスを通して判り易く紹介している。 続きを読む カストロール、「ポジティブ消費」インフォグラフィクス第1弾を公開
東洋ゴム工業株式会社（本社：大阪府大阪市西区江戸堀、代表取締役社長：山本卓司、以下、東洋ゴム）は９月１１日、米国内で自動車向け防振ゴム及び等速ジョイントブーツの価格カルテルに関わったとされ、同製品を購入した自動車メーカーに対する損害賠償交渉で、約42億円の和解金を支払うことで合意したと発表した。
この和解金の支出は、2015年７～９月期に特別損失として計上する見込み。同社の発表概要は以下の通り。 続きを読む 東洋ゴム工業、自動車用防振ゴム購入のカーメーカーと４２億円の和解金で合意
カーナビゲーションをはじめとしたカーエレクトロニクス製品の開発・製造・販売を行うアルパイン株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役社長：宇佐美徹）と、その国内マーケティング部門であるアルパインマーケティング株式会社（本社：東京都大田区、代表取締役社長：岩渕和夫）は、台風第18号による大雨被害を受けたアルパイン市販製品ユーザーを対象に、保証期間を問わず、特別価格にて点検・修理を受け付ける。
上記、台風第18号による大雨被害に起因・関わる点検・修理の受付については、「アルパイン・インフォメーションセンター」まで、問い合わせするよう呼び掛けている。
NEXCO中日本（中日本高速道路株式会社・本社：名古屋市中区錦2-18-19代表取締役社長CEO：宮池 克人）の東京支社は、新東名高速道路の御殿場ジャンクションの建設工事に伴い、東名高速道路御殿場ジャンクション（JCT）～沼津インターチェンジ（IC）の区間で、1夜間通行止めを行う。
台風18号等による大雨により被害を受けられた皆様に、日本損害保険協会から心からお見舞い申し上げます。
1.自然災害を補償する損害保険について
各種損害保険（火災保険、自動車保険の車両保険および傷害保険など）では風水災等による自然災害を補償するものがあります。
詳しくは、ご契約の損害保険会社または代理店にお問い合わせください。
2.災害救助法が適用された地域でご契約者が被害を受けられた場合の特別措置について 続きを読む 台風18号等による大雨により被害を受けられた皆様へ（日本損害保険協会）
あなたのまちの危険な交差点はココだ、高齢者事故のデータを初掲載
一般社団法人 日本損害保険協会（本部：東京都千代田区神田淡路町2-9、会長：鈴木 久仁）は、交差点での交通事故防止・軽減を目的に全国地方新聞社連合会の協力を要請。
9月21日(月)から始まる「秋の全国交通安全運動」に合わせて、同協会ホームページの「全国交通事故多発交差点マップ」を最新の2014年データに更新した。 続きを読む 日本損害保険協会、交通事故多発交差点ワースト5を発表
