「技術・解説」カテゴリーアーカイブ

CVTのジヤトコ、ソウルモーターショー2017に出展

ジヤトコ株式会社(社長:中塚晃章、本社:静岡県富士市、資本金:299億3,530万円)は、3月31日(プレスデー:3月30日)から4月9日まで、韓国国際展示場で開催される「ソウルモーターショー2017」に出展する。

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無限、2017年マン島TTレースTT-Zero参戦マシン「神電 六」を発表

「無限」ブランドを掲げる株式会社M-TEC(本社:埼玉県朝霞市、代表取締役:橋本朋幸、以下、無限)は3月24日、来る2017年5月27日(土)〜6月9日(金)にマン島で行われる2017年 マン島TTレース TTゼロチャレンジクラスへ「TEAM MUGEN」として今年も参戦する。

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横浜ゴム、CIK-FIA公認のレーシングカート用タイヤを発売

横浜ゴム株式会社(本社:東京都港区新橋、代表取締役社長:野地彦旬、以下、横浜ゴム)は、CIK-FIA(国際カート委員会)公認のレーシングカート用タイヤを2017年3月21日から発売した。

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パナソニック、スペイン自動車部品メーカーのフィコサ・インターナショナルS.A.を連結子会社化へ

Panasonicは、車載用ミラーで世界シェア2割を占める自動車部品大手獲得を介して、次世代自動車の基幹領域を確実にしていく構え

パナソニック株式会社(本社:大阪府門真市、代表取締役社長:津賀一宏、以下、「パナソニック」)は、パナソニックが発行済株式総数の49%を出資するスペインの自動車部品・システムサプライヤーであるフィコサ・インターナショナルS.A.(本社:スペイン バルセロナ、CEO:ハビエル・プジョル、以下、「フィコサ」)の株式を20%追加取得し、フィコサを連結子会社化する。

フィコサ・インターナショナルS.A.のハビエル・プジョルCEO

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スズキ、型式認定燃料電池二輪車「バーグマン フューエルセル」が公道走行を開始

スズキ株式会社(本社:静岡県浜松市、代表取締役社長:鈴木俊宏、以下、スズキ)は、車両型式等認定を受けた燃料電池二輪車「バーグマン フューエルセル」でナンバープレート(車両番号票)を取得し、公道走行を開始する。

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ボルグワーナー、江西五十鈴汽車の「Ruimai」へパートタイム4WDトランスファーケースを供給

ボルグワーナー(本社:アメリカ合衆国ミシガン州アーバンヒルズ、社長兼最高経営責任者:ジェームズ・ベリアー/James Verrier) は3月21日、日中合弁企業の江西五十鈴汽車(Jiangxi ISUZU Motors Limited)にパートタイム4WD(AWD)トランスファーケースの供給を開始する。

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NVIDIAと独・ボッシュ、次世代AIによる自動運転コンピューター開発で協力

世界最大の自動車部品メーカーである独・ボッシュこと、ロバート・ボッシュGmbH(本社:シュトゥットガルト・ゲーリンゲン、代表取締役社長:Dr.rer.nat.Volkmar Denner <フォルクマル・デナー>、以下、ボッシュ)とNVIDIA Corporation(エヌビディアコーポレーション・本社:米国カリフォルニア州サンタクララ、社長兼 CEO : ジェンスン・フアン)は量産車向け人工知能自動運転システムの開発に向けて協業する。

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オリックス自動車の「高齢者見守りサービス」がATTTアワード先進安全・環境技術部門優秀賞を獲得

同社商品の「あんしん運転Ever Drive」、家族が高齢者の運転に安心できる環境づくりに寄与すると評価

第8回 国際自動車通信技術展で開催されたATTTアワード で、オリックス自動車株式会社(本社:東京都港区、社長:亀井 克信)のテレマティクスサービス『あんしん運転Ever Drive』が「先進安全・環境技術部門 優秀賞」を受賞した。

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横浜ゴム三重工場、三重交通の大型電気バスに低燃費タイヤを寄贈

横浜ゴム株式会社(本社:東京都港区新橋、代表取締役社長:野地彦旬、以下、横浜ゴム)の三重工場(三重県伊勢市)は3月13日、三重交通株式会社の大型電気バスのデザインリニューアルに合わせ、リニューアル車両向けにトラック・バス用タイヤを寄贈した。

三重交通伊勢営業所で行われた贈呈式の様子。谷口弘幸三重交通取締役(左)に目録を渡す横浜ゴムの森本剛央三重工場長

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神戸製鋼所と理化学研究所、中性子を利用して鋼材塗膜下腐食の水の動きを可視化

株式会社神戸製鋼所(本社:兵庫県神戸市、代表取締役社長:川崎博也、以下、コベルコ)の材料研究所と、独立行政法人理化学研究所(所在地:埼玉県和光市、理事長:松本紘、以下、理研)の共同研究チームは、鋼材の塗膜下の水の動きを中性子による非破壊検査で詳細に捉え、腐食の原因となる鋼材塗膜下の水の滞留を定量的に評価する手法を開発した。

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JFEスチール、省資源型Si傾斜磁性材料の開発で「第49回市村産業賞貢献賞」を受賞

JFE(ジェイ エフ イー)スチール株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:柿木厚司)が世界で初めて開発・実用化した省資源型Si傾斜磁性材料『JNHFコア』、『JNSFコア』 が、財団法人新技術開発財団(総裁:寬仁親王殿下) から「第49回(平成28年)市村産業賞貢献賞」を受賞した。

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独・ボッシュ、AI(人工知能)技術向上で自動車が自ら学習し適切なアクションをとることを可能に

ドイツのボッシュこと、ロバート・ボッシュGmbは、AIを搭載した自動運転用のオンボードコンピューターをベルリンで発表

独・ボッシュこと、ロバート・ボッシュGmbH(本社:シュトゥットガルト・ゲーリンゲン、代表取締役社長:Dr.rer.nat.Volkmar Denner <フォルクマル・デナー>、以下、ボッシュ)は、ベルリンで開かれた国際カンファレンスで、同社が開発を重ねている未来の自動運転車両のための頭脳を公開した。

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JAF、AI搭載のWebナビゲーター「久留間まもり」がスマートフォンでもクイズキャンペーン実施

JAF(一般社団法人日本自動車連盟・本部所在地:東京都港区、会長:矢代隆義、以下、JAF)は、Webサイト上でユーザーの疑問解決をアシストする「AI対話型自動回答システム」をスマートフォン対応へと機能強化し、バージョンアップを図った。

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コンチネンタルタイヤ、英国業界誌発表の2017年の「タイヤメーカー・オブ・ザ・イヤー」を獲得

2017年2月14~16日にドイツのハノーバー市で開催されたTire Technology Expo 2017に於いて、英国の業界誌「Tire Technology International」が発表する「タイヤメーカー・オブ・ザ・イヤー」(Tire Manufacturer of the Year)で、独・コンチネンタルタイヤが2度目の受賞を果たした。

コンチネンタルAGで執行役員兼タイヤ部門統括責任者を務めるニコライ・ゼッツァー氏

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JAF、大根もばっさり切れる!パワーウインドーの挟み込みの危険性を検証

JAF(一般社団法人日本自動車連盟・本部所在地:東京都港区、会長:矢代隆義、以下、JAF)は、パワーウインドーの挟み込みの危険性について検証を行い、その結果を3月15日(水)よりホームページ上で公開している。

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ダイハツ タントとその福祉車、予防安全性能アセスメントで最高評価の「ASV++」を獲得

ダイハツの軽乗用車タント、タント スローパー、タント ウェルカムシート車、JNCAP先進安全車の最高評価に

ダイハツ工業株式会社(本社:大阪府池田市、社長:三井正則、以下、ダイハツ)が2016年11月30日に発売した、「スマートアシストⅢ」を搭載する軽乗用車「タント」と軽福祉車「タント スローパー」「タント ウェルカムシート」が、予防安全性能アセスメント最高評価の「ASV++」を獲得した。

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米インテル、自動運転車関連技術を持つモービルアイを約1兆7560億円で買収へ

米国のインテルコーポレーション(Intel Corporation、本社:カリフォルニア州・サンタクララ、CEO:ブライアン・クルザニッチ)は、イスラエルの車載画像認識ソフトウェア&IC開発のモービルアイ社(Mobileye N.V.、本社登記:オランダ・アムステルフェーン、研究開発拠点:イスラエル・エルサレム、CEO:ジブ・アビラム)を買収することで合意に達したと発表した。

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PSAの新型C-SUV「PEUGEOT 3008」、2017年欧州カー・オブ・ザ・イヤーを獲得

同車、日本国内に於いても、全国のプジョー正規販売網「プジョー・ディーラーネットワーク」からリリース開始

欧州時間の3月6日、ジュネーブに於いて同地域22ヵ国・58名のジャーナリストで構成されたカー・オブ・ザ・イヤー審査委員会が、グループPSA(Groupe automobile PSA Peugeot Citroën、本社:フランス・パリ、CEO:カルロス・タバレス)傘下のプジョーブランドからリリースされたプジョーの新型SUV「PEUGEOT 3008」を、2017年のカー・オブ・ザ・イヤーに選出した。

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トヨタグループ、ドイツ・ハノーバーの「CeBIT 2017」に初出展

トヨタ自動車株式会社(本社:愛知県豊田市、代表取締役社長:豊田 章男)ならびにアイシン精機株式会社(以下、アイシン精機)、株式会社デンソー(以下、デンソー)のトヨタグループ3社は、3月20日(月)から3月24日(金)まで、ドイツ・ハノーバーで行われる「CeBIT 2017(国際情報通信技術見本市)」(主催 : ドイツメッセ株式会社)に初出展する。

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マツダ、国内販売全車に先進安全技術「i-ACTIVSENSE」を標準装備化すると発表

マツダ株式会社(本社:広島県安芸郡府中町、社長:小飼雅道 以下、マツダ)は3月13日、日本国内で販売するほぼすべての新世代商品を対象に、先進安全技術「i-ACTIVSENSE(アイ・アクティブセンス)」*2の標準装備化を2017年度中に行うことを発表した。

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