2016年7月15日にガリバーインターナショナルから商号変更した株式会社IDOM（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：羽鳥由宇介、以下：IDOM）は、来る2017年1月1日（日）10時より、傘下店全国で「初売りキャンペーン」を開催する。
https://www.youtube.com/watch?v=7nD6nfBaSog
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ＫＹＢ「東京オートサロン２０１７」に出展
KYB株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長・執行役員：中島康輔、以下、ＫＹＢ）及び KYB グループの KYB エンジニアリングアンドサービス株式会社は2017 年 1 月 13 日(金)～15 日(日）に開催される「東京オートサロン 2017」へ出展する。
スバル、「ニューイヤー駅伝2017」へ初めての車両提供
富士重工業株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：吉永泰之）は、2017年1月1日に群馬県にて開催される「第61回全日本実業団対抗駅伝競走大会（ニューイヤー駅伝2017・日本実業団陸上競技連盟主催）」へ2016-2017日本カー・オブ・ザ・イヤーを受賞した新型インプレッサ等のスバル車9台を、審判車・大会車両などのオフィシャルカーとして初めて提供する。
NHK・BS1スペシャル、ホンダの 「F1世界最速への挑戦」シリーズが年始に一挙再放送
日本放送協会（本部所在地：東京都渋谷区、会長：籾井勝人、以下ＮＨＫ）は、１月１日（日）の１７:００～を皮切りに２０１５年から２０１６年にかけて放送されたドキュメンタリー番組「ＢＳ１スペシャルＦ１世界最速への挑戦」を一挙放送する。
国土交通省、図柄入りの自動車ナンバープレート並びに同プレート・分類番号へのローマ字導入を推進
道路運送車両法施行規則等の一部改正で、自動車のナンバープレートや検査標章が変わる
国土交通省は12月28日、図柄入りナンバープレートの導入、検査標章のデザイン変更等を行うための省令が同日公布されたと発表した。同省ではこれを受けて今後、ナンバープレートの多角的な活用や、検査標章の見やすさ向上による無車検運行の防止等を推進していくとしている。
その概要は以下の通り
東洋紡、エアバッグ事業に総額100億円を投資。第一段階はタイでの能力倍増を目指す
東洋紡株式会社（本社：大阪市北区堂島、代表取締役社長：楢原 誠慈）は12月28日、自動車用のエアバッグ事業において、2017年度から2020年度にかけて総額100億円の投資を行い、拠点の整備、生産能力の増強等を図っていくと発表した。
オートバックス、BMW正規ディーラーの「モトーレン栃木」を100％子会社化
株式会社オートバックスセブン（本社：東京都江東区豊洲、代表取締役社長執行役員：小林喜夫巳、以下、オートバックス）は、2016年12月26日開催の取締役会に於いて栃木県内でBMW正規ディーラーなどを5拠点運営する株式会社モトーレン栃木（代表取締役社長：新井栄一）の株主との間で、株式譲渡契約を締結することを決議。12月27日に契約締結に至った。 続きを読む オートバックス、BMW正規ディーラーの「モトーレン栃木」を100％子会社化
北国の大雪トラブル、ＪＡＦへの車両ＳＯＳは通常の約４倍にあたる８,５４４件。積雪注意を喚起
ＪＡＦ（一般社団法人日本自動車連盟・本部所在地：東京都港区、会長：矢代隆義、以下、ＪＡＦ）は、先に北海道で大雪が降った先週のロードサービス依頼件数をまとめた。
フォルクスワーゲン、オートサロン出展のカスタマイズパーツ詳報を発信。製品の取扱い開始は新春１月
Golf GTI / Golf R 対応チューニングパーツやエアロキット装着したカスタマイズコンセプトカーを東京オートサロン2017に展示
フォルクスワーゲン グループ ジャパン株式会社（本社：愛知県 豊橋市、代表取締役：ティル シェア、略称：VGJ）は、新たにフォルクスワーゲン車をチューニングするためのカスタマイズパーツの取扱いを、新春2017年1月より全国のフォルクスワーゲン正規ディーラーにて開始する。
住友ゴム工業、スポーツダイレクトインターナショナル社から海外のDUNLOPブランド事業を買収
住友ゴム工業株式会社（本社：兵庫県神戸市中央区、社長：池田育嗣、以下住友ゴム）は12月27日、英国のSports Direct International plc(スポーツダイレクトインターナショナル社、以下SDI社)から、海外のDUNLOP商標権とDUNLOPブランドのスポーツ用品事業およびライセンス事業を買収することについて合意した。
ＫＤＤＩ、無線局免許不要の無線通信規格を利用し郊外や地下などでIoT事業の実現を目指す
河川や山、農場、ビルの地下などさまざまな分野での応用が可能
KDDI株式会社（代表取締役社長：田中孝司、本社：東京都千代田区、以下 KDDI）は2017年1月より、省電力かつ広域なエリアカバレッジを実現するIoT向け通信技術Low Power Wide Areaネットワークの一つである「LoRaWAN (TM)」に対応した、「LoRa PoC（PoCはProof Of Conceptの略で、検証試験のこと）キット」の提供を開始する。
テスラモーターズとパナソニック、米ニューヨーク州で太陽電池セルとモジュールの生産開始へ
今提携で、テスラ・ギガファクトリーの電気自動車用電池並びに蓄電池生産の事業関係から、さらにビジネスの強化・拡大へ
米国内でEV（電気自動車）開発を行うテスラモーターズ（本社：米国カリフォルニア州パロアルト、会長兼CEO：イーロン・マスク、以下、テスラ）と、パナソニック株式会社（本社：大阪府門真市、代表取締役社長：津賀一宏、以下、パナソニック）は、今週、ニューヨーク州バッファロー工場に於いて、太陽電池セルとモジュールの生産を開始することで合意した。
デンソーとＮＥＣ、ＡＩやＩｏＴ活用の高度運転支援。自動運転やモノづくり分野での協業を正式発表
地球環境の維持、安全・安心・効率・公平なクルマ社会の実現を目指す
株式会社デンソー（本社：愛知県刈谷市、社長：有馬 浩二、以下デンソー）と、日本電気株式会社（本社：東京都港区、代表取締役 執行役員社長兼CEO：新野 隆、以下NEC）は12月26日、地球環境の維持や安全・安心なクルマ社会の実現に向けて、高度運転支援や自動運転およびモノづくりの分野で協業を開始すると正式発表した。
https://www.youtube.com/watch?v=4DiwcO-Zdak
ＪＡＲＩ、自動運転評価拠点の説明会を実施
一般財団法人 日本自動車研究所（所在地：東京都港区、代表理事長：山根 庸史、以下JARI）は 既存の「模擬市街路」に加え、新たに3つの機能を拡充し、来る2017年度から「自動運転評価拠点 Automated Driving Test Center」としての運用を開始する。
akippa、JR西日本グループと提携。大阪ステーションシティ駐車場の予約が可能に
akippa株式会社（本社：大阪市西区、代表取締役社長：金谷元気、以下、akippa)は、JR西日本グループであるアクティサービス株式会社（以下、アクティサービス）と提携。駐車場シェアサービス「akippa（あきっぱ）」にて、同社が管理している「大阪ステーションシティ駐車場」の予約が可能になった。
マツダのディーゼルノック音を大幅に低減する技術が第14回新機械振興賞「経済産業大臣賞」
ディーゼルノック音の発生を探究し、原因のコネクティングロッド（コンロッド）の伸縮抑制に成功
マツダ株式会社（本社：広島県安芸郡府中町、社長：小飼雅道 以下、マツダ）は第14回新機械振興賞において、一般財団法人機械振興協会より「経済産業大臣賞」を受賞した。
住友ゴム工業のトルコ工場が、ISO14001とOHSAS18001の認証を取得
住友ゴム工業株式会社（本社：兵庫県神戸市中央区、社長：池田育嗣、以下住友ゴム）は12月26日、同社のタイヤ製造・販売子会社であるSumitomo Rubber AKO Lastik Sanayi ve Ticaret A.S.(トルコ工場)が、環境マネジメントシステム「ISO14001：2004」と労働安全衛生マネジメントシステム「OHSAS18001：2007」の認証を取得したと発表した。
オリックス、自動運転関連試験支援の車レンタルサービス・Test Carソリューションの提供開始
オリックス・レンテック株式会社（本社：東京都品川区、社長：岡本 雅之）とオリックス自動車株式会社（本社：東京都港区、社長：亀井 克信）は、自動運転等の研究開発を行う企業・団体向けに「Test Car ソリューション」の提供を開始する。
スズキ、軽乗用車「スペーシア カスタムZ」を発売。併せてシリーズを一部仕様変更
スズキ株式会社（本社：静岡県浜松市、代表取締役社長：鈴木俊宏、以下、スズキ）は、ハイトワゴンタイプの軽乗用車「スペーシア」に、力強さと大きく迫力のあるフロントマスクを特長とした新機種「スペーシア カスタムZ」を設定するとともに、「スペーシア」シリーズを一部仕様変更し12月26日より発売する。
トヨタ自動車、駐車場での安全支援技術（インテリジェントクリアランスソナー）の事故低減効果を発表
ICSを搭載している3車種で、駐車場での踏み間違い事故が約7割、後退時事故が約4割減少
トヨタ自動車株式会社（本社：愛知県豊田市、代表取締役社長：豊田章男、以下 トヨタ）は、駐車場内での衝突事故被害軽減に寄与する「インテリジェントクリアランスソナー（ICSことIntelligent Clearance Sonar）」を搭載している3車種（アルファード、ヴェルファイア、プリウス）について、2015年1月から2016年6月までの18カ月の間に駐車場で発生した事故を調査した。
