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ヤマハ発動機、2015年12月期第2四半期連結業績の概要

ヤマハ発動機株式会社（本社：静岡県磐田市、社長：柳弘之、以下、ヤマハ発動機）は８月４日、２０１５年１２月期・第２四半期連結業績を発表した。

それによると第２四半期連結の累計売上高は、8,211億円（前年同期比 651億円・8.6％増加)となった。

利益面では、各事業セグメントで収益体質改善が進み、営業利益は 697 億円（同 206億円・41.9％増加)。経常利益は 744億円(同 253億円・51.5％増加)、四半期純利益は521億円(同 199億円・61.7％増加)となった。

事業毎の内容では、先進国事業は増収・増益。二輪車事業においては３月に発売した「YZF-R1」や「MT-09TRACER」などの新商品投入効果や構造改革が進んだことで黒字化し、また、マリン事業においても船外機の販売の大型化が進み増益となった。

一方、新興国事業においては、おおむね前年並みの業績水準を維持。具体的には、各市場での高価格商品の販売増加や、プラットフォームモデルの投入効果、市場ミックスなどによる増益が、インドネシアやブラジルでの販売数量減少・新興国通貨安の影響を吸収した。

第２四半期連結累計期間の為替換算レートは、米ドル 120円（同 18円の円安)、ユーロ 134円（同 6 円の円高)。

□その他、セグメント別の業績については以下の通り

【二輪車】二輪車事業全体では、売上高 5,182億円（前年同期比 368億円・7.6％増加)、営業利益 186億円（同 74億円・65.8％増加)となった。

先進国の販売台数は、「YZF-R1」や「MT-09 TRACER」などの新商品投入効果により北米や欧州（それぞれ同28％、同14％）で増加した。新興国の販売台数は、「Exciter」や「Nozza Grande」が好調なベトナムや、フィリピンなどで増加し、インドネシアやブラジルでは市場低迷の影響などで減少した。

売上高は、新商品投入効果や新興国における高価格商品の販売により増加。営業利益は増収効果、コストダウン、円安などの増益の要因が新興国通貨安や開発費増加などの減益要因を吸収し増益となった。

【マリン】マリン事業全体では、売上高 1,688億円（前年同期比 181億円・12.0％増加)、営業利益 393億円（同 116億円・41.7％増加)となった。

北米での大型船外機やウォータービークルの販売台数増加や円安効果などにより増収・増益となり、営業利益率20％を上回った。

【特機】特機事業全体では、売上高668億円（前年同期比58億円・9.5％増加)、営業利益40億円（同７億円・ 20.9％増加)となった。

具体的には、北米でレクリエーショナル・オフハイウェイ・ビークル(ROV)の第３弾「Wolverine」を投入したことなどにより、増収・増益となった。

【産業用機械・ロボット】産業用機械・ロボット事業全体では、売上高244億円（前年同期比45億円・22.7％増加)、営業利益 40億円（同７億円・20.4％増加)となった。

世界的に設備投資需要が回復し、サーフェスマウンターの販売台数が増加したことにより、増収・増益となった。

【その他】その他の事業全体では、売上高 429億円（前年同期比１億円・0.2％減少)、営業利益 37億円（同２億円・5.9％増加)となった。

電動アシスト自転車は、日本で GREEN CORE（軽量・コンパクト・高性能なドライブユニット）等の新技術を投入した商品の展開を進めたことにより販売が増加し、欧州向け E-Kit（ドライブユニット・バッテリーキット）の輸出も伸長した。

□連結業績の見通しについて

2015年12月期通期の連結業績予想については、マリン事業、先進国二輪車事業、ベトナム・台湾の二輪車事業の増収・増益要因が、インドネシアなどの一部の二輪車事業の減収・減益要因を吸収する見通しであることから、通期の連結業績予想は、当初予想（売上高１兆7,000億円、営業利益 1,200億円、経常利益1,230億円、当期純利益760億円）からの変更はない。

なお下期の為替レートは、米ドル115円（当初計画から変更なし、前年同期比６円の円安）、ユーロ 130円（当初計画から変更なし、前年同期比10円の円高）、通期の為替レートは、米ドル118円（当初予想比３円の円安、前期比12円の円安）、ユーロ132円（同２円の円安、同８円の円高）を前提としている。

□配当について当社は、株主の皆様の利益向上を重要な経営課題と位置付け、企業価値の向上に努めている。

具体的な配当は、現行中期経営計画では連結当期純利益の20％を配当性向の下限としながら、積極的な成長投資と株主還元・借入金返済のバランス、業績動向や内部留保など、経営環境を総合的に考慮して実施するとしている。

当期の配当については、2015年12月期通期連結業績予想を当初予想より変更していないことを踏まえ、年間配当予想は当初予想通り１株当たり44円とし、中間配当は１株当たり22 円と決議した。

※上記の連結業績予想は、現時点において入手可能な情報に基づき、同社が合理的と判断した見通。 ※全第２四半期の営業利益の変化要因内「増収効果」は、発表時の「売上増加による荒利の増加」と「その他」を合わせた項目・数値。

ミシュラン株式合資会社、2015年度6月30日上半期業績を発表

ミシュランの株式合資会社・コンパニー・ジェネラル・デ・ゼタブリスマン・ミシュラン（Compagnie générale des établissements Michelin 、CGEM、本社：フランス・クレルモン＝フェラン市、取締役会長：ミシェル・ロリエ、ＣＥＯ：ジャン＝ドミニク・スナール）は、2015年度6月30日上半期業績を発表した。

それによると、売上高は8.5%増の104億9,700万ユーロ。営業利益は9%増の12億6,200万ユーロ（売上高比12％）を記録し、比較的力強い成長を示し、フリーキャッシュフローの改善を果たしている。

具体的概要は以下の通り。

□販売量は市場水準を上回り、2.4％伸張した。
・乗用車・ライトトラック用タイヤの販売は市場水準を上回った。
・トラック用タイヤおよび特殊製品事業の販売量は、市場水準よりもやや好調だった。
・成熟経済圏では力強く、新興市場の大半では不調という不均一な市場環境において、前期比で急成長した。

□価格ミックスは前期比で改善。
・予想された通り、特に原材料価格に基づく価格連動制（スライド制）による契約価格の調整、および管理価格の見直しを反映して、価格ミックスおよび原材料価格の変化がマイナスの影響を与えた。

□フリーキャッシュフローは、Blackcircles.comの買収およびインドネシアのゴム園への投資を除き、1億3,200万ユーロ改善した。

最高経営責任者のジャン＝ドミニク・スナール氏は、「ミシュランは、より幅広いソリューション・ポートフォリオの活用、顧客アクセスの拡大、および従来の市場における需要の高まりを把握することによって、上半期における力強い成長を獲得しました。

MICHELIN CrossClimateや、新たなBFGoodrichタイヤ等の当社最新ラインナップの成功は、直需市場におけるポジション強化と共に、グループの成長に対するイノベーションの重要性を裏付けました。

競争力強化計画の予定通りの展開も含め、ミシュランは通年のガイダンスを確認しております」と述べている。

□2015年の見通し
タイヤ需要が成熟地域では引き続き上昇傾向にあるものの、新興市場ではさらに厳しさを増すことが予想される中で、ミシュランの下半期目標は、上半期6か月間に見られた成長トレンドを引き続き追求していくことにあるという。

価格ミックスおよび原材料価格の変化は、原材料価格連動制に関わる事業に1年を通じて正味でマイナスの影響を与え、その他の事業に与える効果は正味では中立的なものとなると予想される。

競争力強化計画の持続的な展開は、通年でのコストインフレ相殺に寄与する。
グループは、為替効果を除外した営業利益（特別損益算入前の営業利益）の増加、11％を上回る使用総資本利益率（ROCE）、および7億ユーロを上回る構造的なフリーキャッシュフローを実現し、一方で合計約18億ユーロに上る資本支出プログラムを推進するという目標を確認している。

1.フリーキャッシュフロー：営業活動による正味キャッシュフローから投資活動による正味キャッシュフローを控除したもの
2.期末現在

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住友ゴム、技術研究センター5号館の竣工式を実施

住友ゴム工業株式会社（本社：兵庫県神戸市中央区、社長：池田育嗣、以下住友ゴム）は、昨年9月から神戸市中央区当社敷地内で建設に着手していた技術研究センター5号館が完成。

8月4日に竣工式を実施した。竣工式には黒田取締役常務執行役員、小野執行役員、小松執行役員が出席した。

技術研究センター5号館は、同社の技術・研究開発の核として、新たな技術研究設備の導入に伴い新築するもので、既存の技術研究センター、タイヤテクニカルセンターと合わせて、タイヤ技術開発の場として機能する。

また、環境への配慮として、緑化や太陽光発電などを活用し、地域の環境負荷低減への貢献を目指している。

<技術研究センター5号館>
構造：鉄骨造　地上3階建て
建築面積：約1,500平方メートル
延床面積：約3,700平方メートル
総工費：約13億円
竣工日： 2015年7月31日

トヨタ、中国で「競争力のある工場づくり」を推進

トヨタ自動車株式会社（本社：愛知県豊田市、社長：豊田章男、以下、トヨタ）は、中国第一汽集団公司（以下、一汽集団）との生産合弁会社である天津一汽トヨタ自動車有限会社（Tianjin FAW Toyota Motor Co., Ltd.　以下、TFTM）に新ラインを建設し、2018年年央から、新型車の生産を開始することを決定した。

新ラインは、天津市経済技術開発区（Tianjin Economic and technological Development Area, TEDA　中国名：泰達（てだ））に建設し、生産能力は10万台／年、投資額は、約590億円を予定。

一方、既存老朽ラインでの生産を、2017年末までに打ち切る予定であり、TFTM全体の生産能力台数は、現状並みとなる予定。

トヨタは、「量を求めた工場づくり」から「競争力のある新しい工場づくり」に発想を大きく転換しており、既に、中国においては、今年４月に、広汽トヨタ自動車有限会社が、2017年末までに既存ラインの再構築と新ライン建設を発表している。

TFTMでも、既存ラインの一部工程の見直しや自働化を推進し、また、新ラインでは、車種や量の変更に柔軟に対応できる伸縮自在ラインを導入し、競争力のある工場を目指す。

また、TNGA（Toyota New Global Architecture）を前提とした新しい工場として、TFTM全体の生産性を向上させ、生産体制を強化していく。

一汽集団ならびにトヨタは、1970年代より、双方への訪問や視察等を通じて友好関係にあり、2002年には、自動車事業に関し、戦略的かつ長期的な協力関係を樹立。

以来、長きに渡り、合弁パートナーとして関係を維持している。今後も、中国の自動車産業の更なる発展に向け、共に尽力していく。

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ヤマハ発動機の車いすアシスト「JWX-2」キッズデザイン賞の優秀賞「経済産業大臣賞」受賞

ヤマハ発動機株式会社（本社：静岡県磐田市、社長：柳弘之、以下、ヤマハ発動機）の子ども向け車いす用電動アシストユニット「JWX-2」(20インチ仕様)が、「第 9回キッズデザイン賞」(主催：キッズデザイン協議会、後援：経済産業省、消費者庁)の優秀賞である「経済産業大臣賞」を受賞した。

「JWX-2」(20インチ仕様)は、子どもの健全な育成、五感や感性の発達に寄与する製品、施設、サービス、研究などが対象の“子どもの未来デザイン学び・理解力部門”において本年度のキッズデザイン賞を受賞していたが８月３日、東京都内で行われた表彰式で、部門優秀賞の「経済産業大臣賞」の受賞が発表された。

「JWX-2」(20インチ仕様)は、身体の成長や症状の変化にあわせ微調整が欠かせない子ども用車いすに装着できる電動アシストユニット。

車いすのハンドリム操作の負荷に応じて、電動の補助力が働くため、負担の大きいこぎ出しや坂道などでも、軽く、スムーズに操作できるのが特徴。

車いす用電動アシストユニット「JWX-2」 ※写真は22インチ仕様「JWX-2」(20インチ仕様) 装着例

■審査員コメント
車いすを使う子どもたちの活動範囲を広げ、経験や体験の機会を増やすデザインとして社会提案性が高いものである。

自分で操作することを促しつつ、負担の大きな場所では電動アシストで補完することで、運動能力の維持向上につなげている。

ひとりで移動できる喜びは、より広い世界を知りたいという心の発育にも好影響をもたらすはずである。多様な既存製品に取り付け可能な汎用性、経済性から普及に貢献することが期待できる。

■受賞コメント
「JWX-2」開発担当： IM事業部 JWビジネス部野村真志（のむらまさし）
今回の受賞は、子どもたちが、「自分でこげる！自分で行ける！自分でできる！」を実感し、その喜びを共有するデザインが評価されたとのことで、非常に価値のあることであり誇らしく思います。

使ってもらうことで自分も家族も笑顔になる。そんな子どもたちの育成の一助になることを願うと同時に、今後もみんなが笑顔になるデザインを創り続けたいと思います。

同社デザイン賞受賞履歴
http://global.yamaha-motor.com/jp/yamahastyle/design/awards/

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ノキア、HERE社の独自動車連合への売却で合意

Nokia（本社：フィンランドウーシマー県エスポー、CEO：ラジーブ・スリ）は８月３日（欧州時間）、子会社でデジタル地図サービス事業を展開するHERE社を、独自動車大手連合に28億ユーロ（約3800億円）で売却すると発表した。

同連合の参画企業は、AUDI、BMW、Daimlerの3社。売却取引自体は、規制当局の承認が得るなどの手順を踏んで、2016年1～3月期に完了する見込みという。

HERE社のソリューションは、一般の「Android」「iOS」「Windows Phone」向け地図アプリとして提供されているが、本来の事業根幹は、自動車業界を含む移動体ビジネスに於いて、マーケット全体で年間2000万台に迫る車両へ地図データをライセンス供与していく事業にある。

同社は自己保有のLiDAR（レーザーレーダー：Light Detection And Ranging）を装備した計測車両と、高機能な処理技術を使用し、高精度な３次元地図データ（以降、HD Map）を開発してきた。

こうしたリアルタイムの予測地図を提供していく技術は、開発途上の最新鋭技術であり、同事業はHERE社の事業拡大だけでなく、自律走行車の開発に於いて、重要な役割を果たすものとして世界でも期待されている。

事実Nokiaは、これまで子会社であったHERE社を通じて、Microsoft、Samsung Electronics、SAPなどの多くの移動体通信を必要とする企業に提供してきた。

なかでも自動車業界については、Daimler傘下のMercedes-Benzと2013年9月から自動運転機能を含む地図ソリューションで提携するなど積極的な関係を維持してきている。

そして今回、このDaimlerを含む独連合は、同買収で地図データや位置情報、交通渋滞解析技術などを含む自動運転車の開発に必要な技術を、競合他社に先駆けて入手することになる。

もちろん買収完了後もHERE社は独立した子会社として存続し続けるため、現在、50カ国語以上で鋭意続けて来た地図データの提供サービスそのものは変わらず継続される。

実はそれよりも注目なのは、今回の自動車大手連合へのHERE社売却による業界への影響にある。

特に欧州では中核的な位置を占める同3社のコンソーシアムが、HERE社のプラットフォームを手に入れることで、目下、競合状態となっているTomTom社を抜き去り、事実上の業界標準が確立される可能性があるからだ。

一方、Nokia・CEOのラジーブ・スリ氏は、「HERE社の売却で、Nokiaは企業変革の最終段階を完了した。今後は先に買収を発表したAlcatel-Lucentとの事業統合に集中していく。

これが完了すれば、Nokiaは、新たなネットワーク事業とNokia Technologiesを擁する新テクノロジー企業に生まれ変わる」と述べている。

Nokiaは、2014年に携帯端末事業をMicrosoftに売却した後、ネットワーク装置を開発するNokia Networks、新技術の研究開発を行うNokia Technologies、HERE社と3つの事業を縮小。

これを入れ替える様に通信事業分野で競合していたAlcatel-Lucentn社の買収を発表。今回のHERE社売却を機に、約3800億円の資金を手にしたNokiaは、通信装置事業の拡充を図る構えだ。

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フォルクスワーゲン世界ラリー選手権（ WRC）で今季 7勝目

第 8戦「ラリー・フィンランド」で地元ラトバラ選手が勝利

フォルクスワーゲンは、ラリー競技の最高峰「 FIA世界ラリー選手権（通称： WRC）」の 2015年シーズン第 8戦「ラリー・フィンランド」に市販車をベースとした 3台の「ポロ R WRC」で参戦、フィンランド人のヤリ‐マティラトバラ選手が今季 2度目となる優勝を果たした。

2015年 7月 30日（木）〜8月 2日（日）にかけて開催された「ラリー・フィンランド」は、 WRCのなかでも随一の高速ラリーとして知られるグラベル（等舗装路）ラリー。

競技区間（スペシャルステージ、通称： SS）にはジャンピングスポットが点在し、選手たちは林道ステージを平均時速 130kmというスピードで駆け抜ける。

ラリーは首都ヘルシンキから北へ約 300kmの街、ユバスキラを拠点として、20SS、319.38km、総走行距離 1270.83kmで行われた。

30日（木）の夕方、ラリーは市街地に設けられた特設 SSからスタート。フォルクスワーゲンチームはセバスチャンオジェ選手がトップタイム、 3番手にアンドレアスミケルセン選手、 5番手にラトバラ選手という順でこの日を終えた。

続く 31日（金）は、すべての SSを走り切るまで本格的な修理を受けられない設定とされ、緊張感の高い 1日となった。

4つの SSでトップタイムを獲得したラトバラ選手が総合首位、 2.6秒という僅差でオジェ選手が 2番手につけて快走。一方のミケルセン選手は SS5でコースアウト、競技続行を断念する結果となった。

8月 1日（土）も、ラトバラ選手とオジェ選手の僅差の戦いが続き、午後の SSでラトバラ選手は 3連続トップタイムという渾身の走りでリードを広げ、その差を 13.2秒とした。

最終日の 2日（日）はふたつの SSのみ。ラトバラ選手はひとつ目の SS19でトップタイム、最終 SSでは 2番手タイムを記録し、昨年に引き続き母国での優勝を果たした。

ラトバラ選手にとっては今シーズン 2度目、 WRC通算 14度目の勝利となった。 13.7秒差で総合 2位となったオジェ選手は最終 SSでトップタイム、ボーナスポイントを加算しラリーを締めくくった。

フォルクスワーゲンチームは、全 20SSのうち 19SSでトップタイム。次戦は今シーズン初の本格的ターマック（舗装路）ラリーで、 8月 20日（木）〜 8月 23日（日）開催の第 9戦「ラリー・ドイツ」となる。

■フォルクスワーゲンモータースポーツディレクター：ヨーストカピート「素晴らしいラリーを見せてもらいました。ラトバラ選手が最速のドライバーのひとりであることはこのラリーで証明されましたし、次戦ドイツではオジェ選手のタイトルが決まる可能性も出てきました」

■カー＃ 1：セバスチャンオジェ（フランス）最終結果：総合 2位「勝ったふたりを祝福します。僕らもベストを尽くしましたが、彼らは本当に強かった。選手権ではリードを広げることができ、 2位でもとてもうれしいです。今年も素晴らしい経験になりました」

■カー＃ 2：ヤリ‐マティラトバラ（フィンランド）最終結果：総合 1位「とにかくうれしいです。浮き沈みの激しい今シーズンにおいて、この勝利は非常に大きな意味を持ちます。うまくいかない時にも自分を信じてくれたチームの皆には感謝の言葉しかありません」

■カー＃ 9：アンドレアスミケルセン（ノルウェー）最終結果：リタイア「選手権ランキングの 2位を守りリードを広げるという目標がありましたが、残念ながらそれは達成できませんでした。気持ちを切り替えて、次戦のドイツで良い結果を残せるよう頑張りたいと思います」

■ FIA世界ラリー選手権第 8戦ラリー・フィンランド最終結果
1. ヤリ‐マティラトバラ／ミーカアンティラ（フォルクスワーゲン） 2時間 33分 03秒 8
2. セバスチャンオジェ／ジュリアンイングラシア（フォルクスワーゲン） +13秒 7
3. マッズオストベルグ／ヨナスアンダーソン（シトロエン） +1分 36秒 8

■ FIA世界ラリー選手権マニュファクチャラーズ選手権ランキング（第 8戦終了時点）
1. フォルクスワーゲン・モータースポーツ 257
2. シトロエン・トタル・アブダビ・ワールドラリーチーム 141
3. ヒュンダイ・モータースポーツ 139

■ FIA世界ラリー選手権ドライバーズ選手権ランキング（第 8戦終了時点）
1. セバスチャンオジェ（フォルクスワーゲン） 182
2. ヤリ‐マティラトバラ（フォルクスワーゲン） 93
3. マッズオストベルグ（シトロエン） 84
4. アンドレアスミケルセン（フォルクスワーゲン） 83
5. ティエリーヌービル（ヒュンダイ） 70
6. クリスミーク（シトロエン） 54

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スズキ教育文化財団、平成27年度の奨学生を決定

スズキ教育文化財団（本社：浜松市南区高塚町３００、理事長：鈴木修）は、本年度の高校奨学生20名と大学奨学生3名を決定し、本日認定証授与式を行った。

本財団は、スズキ株式会社の創立80周年記念事業として、スズキグループが基金の全額を寄託して、平成12年（2000年）に設立された公益財団法人である。

静岡県内の高校生および静岡県内の高等学校を卒業した大学生で、経済的な理由で学業に専念できない生徒・学生、ならびに静岡県内の大学に在学する学生で、向学心がある学生に奨学援助を行い、併せて児童・生徒のスポーツ及び学習活動ならびに外国人学校等に対する支援を通じ、青少年の健全育成および国際交流に寄与することを目的としている。

本財団が行う奨学支援事業は今年で15年目となる。奨学金は高校生が3年間（高等専門学校生は5年間）、大学生は4年間の給付を行っており、現在高校生35名、大学生10名に対し給付を行っている。

このたび新たに決定した高校生20名、大学生3名を加え、本年度合計で高校生55名、大学生13名の計68名に奨学援助（高校生：月額2万円、大学生：月額5万円、いずれも返済不要）を行う。

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ダイハツ、新型軽乗用車のティザーサイトを公開

ダイハツ工業株式会社（本社：大阪府池田市、社長：三井正則、以下、ダイハツ）は８月３日、９月９日（水）に発表予定の新型軽乗用車のティザーサイトを公式ホームページ内に開設した。
ティザーサイト内では、新型軽乗用車のシルエットや、外観の一部などが公開される。また、全国のダイハツ販売会社では、来店者に同内容のティザーリーフレットも配布予定という。

新型軽乗用車ティザーサイトＵＲＬ
http://daihatsu-port.jp/cp/newwind/

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運転支援システム、車購入時６割以上が意識！自動ブレーキの標準装備化も加速

あなたの車には運転支援システムは付いているだろうか？最近では自動ブレーキ・自動駐車や車両検知などといった言葉をよく耳にするようになった。

運転支援システム、つまりドライバーが事故なく安全に運転できるようサポートをしてくれるシステム。日本自動車研究所の予測では、2016年には国内新車販売に占める自動ブレーキ搭載車の割合は50％に達するとされ、また各自動車メーカーでも自動ブレーキを標準装備化する動きが加速している。

そこで「保険の窓口インズウェブ」では利用者に対し、運転支援システムに関して独自にアンケート調査を実施した。

まずは「運転支援システム」とは
運転支援システムとは、前述の通り、「安全に運転できるようサポートをしてくれるシステム」。では実際どのような機能があるのだろうか。
では、実際に運転支援システムを装備している割合はどのくらいなのか。アンケート結果では回答者2,658人のうち、実際に装備していると答えた方は8.4％（224人）となった。

また、装備しているシステムについては「自動ブレーキ」次いで「車両検知（接触回避）」が多い回答となり、一番回答の多かった「自動ブレーキ」についても装備率は全体のわずか5％と非常に低い割合であると言える。

装備している運転支援システムの割合
質問.　装備しているシステムを教えてください。
また、装備している方で車購入時に比較検討の材料として運転支援システムの有無がどのくらい影響したか聞いたところ、半分以上の方が影響したとの回答となった。やはり今後、車を購入する上で運転支援システムの有無は、ますます重要なポイントとなるのだろうか。

運転支援システムの有無による車購入の影響
質問.　車を購入した際、運転支援システムの有無がどのくらい影響しましたか。

新車への搭載が進められている運転支援システムだが、今回の調査では、現在利用中の車にはまだ装備されていないという方が多数という結果となった。

では装備されていない方々は運転支援システムについてどう考えているのだろうか？　次に車を買い替える際、装備したいと思う運転支援システムについて聞いてみた。

装備したいと思う運転支援システム
質問.　次に車を買い替える際、装備したいと思う運転支援システムはありますか。
回答者数：2,434人　※複数回答
「特に必要ない」の回答数は全体の約２割程度にとどまり、多くの方が装備をしたいと思っているようだ。

また、やはりこちらでも自動ブレーキが一番人気となった。自動ブレーキについては、アメリカやヨーロッパで自動ブレーキの搭載義務化が進められており、日本でも大型トラック・バスの新型車への搭載が2014年11月より義務化されている。普通乗用車への搭載が義務化される日も、近い将来訪れるかもしれない。

運転支援システムと安全運転
では運転支援システムは本当に事故を防げるのか？
運転システムを利用中の方へ、実際に運転支援システムにより事故を回避できたと思う体験はあるか聞いたところ16.5％の方が「ある」との回答となった。

では実際に事故回避を体験した方の声をご紹介していこう。
・ミラーの死角を検知してレーンチェンジ時の衝突回避に役立った。
・居眠りしてレーンをはみだすと警報音が鳴った。渋滞にはまり非常に眠たかったが留められない状況で前に接近しすぎで警報音が鳴って目が覚めた。
・交差点を直進で進入中、右折車が来て自動ブレーキが作動し、事故を回避できた。
・急に車線変更してきたトラック目の前に割り込んできた、車間距離のシステムでブレーキは制御しないが大きなエンジンブレーキにより衝突を免れた。
・高速走行中に隣のレーンから車の直前に割り込まれ減速された。車が検知しブレーキがかかり追突せずにすんだ。
・ちょっとわき見をしてしまい、追突の恐れがあるときに（自動ブレーキはかからないが）警告音がなり助かった。
・駐車をする際（バックをするとき）何かが近づいてくると音がなるのでわかりやすい。
・前方不注意で突っ込みそうだったときブレーキがかかった。
・自転車飛び出し接触事故を回避出来た。アクセルブレーキ踏み間違え事故を回避出来た。
・狭い場所でのバンパー接触が全く無くなった。

普段安全運転を心掛けていても、いざという時、様々な場面で、運転システムが役に立っているようだ。

運転支援システムの今後

自動運転システム
日々進化していく運転支援システムだが、自動車メーカーや様々な企業で「完全自動運転車」の開発も進められている。完全自動運転車とは、その名の通り、目的地を入力すれば、ドライバーが運転しなくても目的地へ運んでくれる完全自律走行の車だ。

Google社が開発を進める完全自動運車にはハンドルもアクセル・ブレーキペダルもない。さらにはドライバーの存在しない「無人タクシー」などの開発も2020年の東京オリンピックを前に急ピッチで進められている。

「完全自動運転車」と聞いてどんなイメージを持ちますか？「便利！是非乗りたい！」などの好意的な意見から、「なんだか怖い、本当に誤作動なく動くの？」など不安に思う意見など様々。

完全自動運転車の普及について調査をしたところ、賛成が64.５％と反対を上回った。賛成・反対の理由について少し紹介してみたい。
自動運転車についての賛否
自動運転車の普及に賛成ですか。
賛成意見
・高齢者が増える中で田舎の交通手段の確保のために必要不可欠と考える。
・疲労軽減、渋滞削減。
・高齢者や運転中の急病人による事故減少が見込めるため。
・人的判断ミスによる事故が減少しそうだから。
・高速道路などは単調で疲れるし渋滞時には自動運転があると遠出も気軽に行ける気がする。

反対意見
・運転する楽しみがなくなる。事故を起こした際の責任の所在が不明。
・危険回避は必要と思うが、ドライブの楽しみが無くなる。
・やはり、機械は故障するから頼り過ぎるのは良くないと思う。
・運転技能が低下する。
・装置の安全性に不安がある。

今回の調査結果からすると、運転支援システムの普及率はまだまだ低く発展段階と言えるが、今後新車への搭載が進み、普及率は上昇していくことだろう。

また、完全運転自動車の開発が進めば、自分で運転をする楽しみがなくなってしまうのではという意見もあったが、ドライバーの負担軽減、高齢者・障害者の運転補助、省エネ化、渋滞解消など多くのメリットがある。

現状不安に思う完全自動運転車の安全性が証明され、事故なく誰もが安全で快適なカーライフを過ごせる未来がすぐそこまで来ているのかも知れない。

■アンケート調査概要
調査期間： 2015年4月27日～2015年5月10日
有効回答数：インズウェブ利用者 2,658人
調査方法：インターネットによる任意回答

■保険の窓口インズウェブ運営会社
SBIホールディングス株式会社インズウェブ事業部
〒106-6019 東京都港区六本木1-6-1泉ガーデンタワー20F
http://www.insweb.co.jp/insweb/

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ボッシュ、高度な自動運転機能により独国の事故発生率は3分の1以下になる？

未来のテクノロジーがボッシュの成長を促進

ロバート・ボッシュGmbH（本社：シュトゥットガルト・ゲーリンゲン、代表取締役社長：Dr.rer.nat.Volkmar Denner、以下ボッシュ）にとって、自動運転は単なる夢物語ではない。

グローバル規模で革新的なテクノロジーとサービスを提供するボッシュは、すでにこの分野で商業的・技術的に成功を収めつつある。

ボッシュ取締役会メンバーのディルク・ホーアイゼル氏（Dirk Hoheisel）は、「成長著しいドライバーアシスタンス市場が、自動運転への道をリードするでしょう。

この分野において、ボッシュの売上高は毎年3割増の成長を続けています。2016年にはドライバーアシスタンスシステムの売上高は10億ユーロを超えるでしょう」と述べた。

欧州最大規模のシステムサプライヤーとして、そして世界最大の自動車機器サプライヤーとして、ボッシュはその幅広い製品群を強みとして活かし始めているのだ。

パワートレインからネットワーク化へ – ボッシュはすべてをシングルソースで提供

自動運転に必要とされるあらゆる技術に精通した自動車機器サプライヤーは今のところ限られている。というのは、こうした技術には、パワートレイン、ブレーキ、ステアリングだけでなく、センサー、ナビゲーションシステムや車内外のネットワーク化ソリューションも含まれるからだ。

先のホーアイゼル氏は「ボッシュはコンポーネントから包括的なシステムまで、あらゆる側面から開発を進めています。

例えば、ボッシュのセンサーに対する需要は非常に高く、昨年、ドライバーアシスタンスシステムに使用されるサラウンドセンサーは、過去最高の5,000万台という販売台数を記録しました。

また、2014年にはレーダーセンサーとビデオセンサーの販売台数が倍増し、2015年も同様の成長を見込んでいます。

ボッシュはアダプティブクルーズコントロールなどのシステムに使用されるレーダーセンサーで世界の市場をリードしており、来年にはレーダーセンサー（77GHz）の累計生産台数が 1,000万台に到達する見込みです」と云う。

ボッシュの約2,000人のエンジニアがドライバーアシスタンスシステムの開発に尽力

ボッシュでは現在、約2,000人のエンジニアがドライバーアシスタンスシステムの開発に取り組んでおり、その数は2年前と比べて700人以上増加した。

ドライバーアシスタンスシステムは、自動運転の基礎となるもので、現在これらのシステムはすでに車線変更や車線維持、障害物が現れた際のブレーキングなどでドライバーを支援しているが、ボッシュはその先を見据えた開発を進めている。

ある欧州の自動車メーカーは、回避操作や交差点での右折/左折をサポートするシステムだけでなく、ボッシュのトラフィックジャムアシストも量産車に採用しており、ボッシュはこうしたシステムから得た知識や経験をそのまま自動運転の開発に活かし、その実現に向けてさらなる弾みをつけていく構えだ。

ボッシュは2013年初めから、ドイツのA81号線と米国の州間高速道路280号線でテスト車両による公道試験を実施しているが、2020年には自動車の自律走行が高速道路上で実現できると予測している。

成長著しいドライバーアシスタンスシステム市場が自動運転への道をリード

ただし、自動運転を実現するためには、法的枠組と技術開発の足並みを揃える必要がある。現在はドライバーが常に車両を制御下に置かなくてはならないと規定した、1968年制定の道路交通に関するウィーン条約により、高度な自動運転はいまだ合法として認められていない。

しかし、ドイツやその他多くの国々では法規に変化の兆しが見え始めており、ドライバーの操作がシステムに対して優先されること、または、システムを無効にすることができるという条件下において、自動運転が認められていく可能性がありそうだ。

目下、こうした例外を認めるために、どのように法規を改正するかについての議論が行われている真っ最中だ。

もうひとつ、自動運転を実現する上でのハードルとなっているのが、システムの検証方法だ。現在の検証方法では、オートパイロットシステムが量産に移行するまでに、数百万kmにもおよぶテスト走行を行う必要があるが、ボッシュはこの点についても新たなアプローチに取り組み始めた。

より高度な自動化により、ドイツ国内の事故発生率を3分の1以上減少できる可能性

ボッシュは、自動運転で道路交通の安全性の向上を目指している。毎年、交通事故による死亡者数は、世界で約130万人に達すると推定され、一般的にその事故の 90％が人為的なミスに起因していると考えられている。

ホーアイゼル氏は云う「危険な交通状況下においては、適切なサポートが人命を救います。

ボッシュの事故調査によると、より高度な自動化により、ドイツ国内だけでも事故発生率が3分の1以上減少すると予測されているからです。

さらに、自動運転は道路交通の安全性の向上につながるだけでなく、効率性の向上にも寄与します。米国の調査報告書によると、戦略的な予測走行により、高速道路で最大39％の燃費向上が可能だという結果が出ています。

オートパイロット機能を備えた自動車は、まるで自宅が移動しているかのような新たなドライビングエクスペリエンスの可能性を開くことになるでしょう」

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ＪＡＦ長野、４年振り１０月４日（日）セーフティトレーニング長野ＥＳＣコース開催

ＪＡＦ（一般社団法人　日本自動車連盟）長野支部（支部長　宇都宮進一）は、２０１５年１０月４日（日）中南信運転免許センター（長野県塩尻市）にて参加型実技講習会“セーフティトレーニング～ＥＳＣコース～”を開催する。

本講習会は、普段公道で体験することのできない「走る・曲がる・止まる」「見る・判断する・操作する」運転をマイカーで体験することにより、「自己の運転技量」や「車両の限界・特性」を知ることができる。

また、併せて先進安全自動車（ＡＳＶ：主催者用意）を体験することにより、ドライバーの安全運転を支援する「自動車の先進技術」を知り、今後の安全運転に役立つノウハウも身に付く。

長野支部では４年ぶり、そして長野で今年度中の開催は今回１回のみ。初心者マークが外れた方から大ベテランの方まで、男女を問わず是非多くの体験者を募っている。

【日　　時】２０１５年１０月４日（日）９：００～１６：００

【会　　場】中南信運転免許センター（長野県塩尻市宗賀字桔梗ヶ原７３－１１６）

【主　　催】一般社団法人　日本自動車連盟　長野支部、一般社団法人　日本自動車工業会、一般財団法人　全日本交通安全協会

【後　　援】国土交通省、警察庁、長野県、長野県警察本部、一般財団法人　長野県交通安全協会、一般社団法人　長野県自動車販売店協会

【協　　力】長野トヨペット株式会社

【参加費】ＪＡＦ会員３，０８６円、ＪＡＦ未加入者４，１１５円（税込、昼食付き）

【定　　員】３０名

【参加条件】以下２つを満たしている方
１.運転歴１年以上の方
２.参加車両は、３・５・７ナンバーの自家用自動車でＡＢＳ車両に限ります。※任意保険の加入必須

【講習内容】以下の予定。
・運転の基本（点検・正しい乗車姿勢・死角・エアバック展開・後席シートベルト）
・正しいハンドル操作（スラローム走行）
・急ブレーキ体験（信号機を使用した反応ブレーキ・滑りやすい路面でのブレーキ）
・運転と反応（信号システムを使った緊急回避）
・ＡＳＶ体験（衝突被害軽減装置）※
・ＥＳＣ体験（横滑り防止装置・ＶＳＣ）※
※ＡＳＶ体験およびＥＳＣ体験は主催者が用意した車両を使用

【申込方法】http://jafevent.jp/event/1506_20_016_0.html

【申込締切】２０１５年９月２５日（金）

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横浜ゴム、アイスガードファイブプラスで久保田利伸氏の楽曲タイアップCM

横浜ゴム株式会社（本社：東京都港区新橋、代表取締役社長：野地彦旬、以下、横浜ゴム）は、乗用車用スタッドレスタイヤの新商品「iceGUARD 5 PLUS（アイスガードファイブプラス）※」の新テレビCMを、北海道エリアを皮切りに2015年8月15日より順次放映する。

放映開始に併せて、同社のウェブサイト（ http://www.yrc.co.jp ）および製品ウェブサイト（ http://www.iceguard.jp/ ）のほか、YouTube（ http://www.youtube.com/TheYokohamaRubber ）、ニコニコチャンネル（ http://ch.nicovideo.jp/yokohamarubber ）などSNSの公式チャンネルでも順次配信を行う。

※：愛称：「アイスガードファイブプラス」　製品名：「アイスガードアイジーゴジュウプラス」

新テレビCMのテーマは「Power for Winter. －冬のタイヤに、もっと氷に負けない力を－」。

従来品「iceGUARD 5」の「氷に効く」「永く効く」「燃費に効く」の３つのコンセプトを継承しつつ、プレミアムスタッドレスタイヤとして、特にニーズが高い氷上性能と省燃費性能を一段と高めた「アイスガードファイブプラス」の優れた性能を表現した。

また、今年2月から放映しているグローバルブランド「ブルーアース（BluEarth）」のCMコンセプトを継承し、アクティブで活力があり、走る歓びをもたらすヨコハマタイヤのイメージを感じさせる内容となっている。

CMソングは「BluEarth」のCMにも採用した久保田利伸氏の「Loving Power」。久保田氏のアップテンポかつリズミカルな曲がテーマである「Power for Winter.」をより一層引き立てている。

「アイスガードファイブプラス」は進化した「スーパー吸水ゴム」と従来品より継承した非対称トレッドパターンの相乗効果により、定評のあった氷上性能をさらに向上。

また、新開発の「低発熱ベースゴム」や低燃費タイヤブランド「BluEarth」の「たわみ制御プロファイル」を継続採用することで、スタッドレスタイヤでありながら当社の低燃費タイヤと同レベルの省燃費性能を実現している。

■久保田利伸氏プロフィール
`86年デビュー。独自の音楽スタイルを世に送り出し、卓越した歌唱力、リズム感、作品力で大きな支持を得る。

15作のアルバム、米国を中心とする海外で3作を発表。Japanese R&B界のパイオニアとして讃えられるも、現状に甘んじることなく常に新しい風を作品に送り込み、人々に影響を与え続けている。

代表作「Missing」「LA・LA・LA LOVESONG」「LOVE RAIN～恋の雨～」「Upside Down」など多数。2015年3月18日に3年半ぶりとなるオリジナル・アルバム「L.O.K」発売。

4月から全国ツアー中（9/26,27大阪城ホール、10/3,4国立代々木競技場第一体育館）。

■ヨコハマタイヤCMソング「Loving Power」についての本人コメント
「“パワー”というお題を頂き、曲も歌詞もストレートに力を感じさせるものを目指してみました。心を透明にすれば、誰もが潜在的に持つ勇気を引き出せるはずというメッセージを盛り込んで仕上げました。この曲でみんなに熱くなって欲しいです」。

住友ゴムホームページ「CSRの取り組み」をリニューアル

住友ゴム工業株式会社（本社：兵庫県神戸市中央区、社長：池田育嗣、以下住友ゴム）は、「CSR報告書2015」の発行に伴い、ホームページ内の「CSRの取り組み」のサイトをリニューアルした。

新サイトでは、2014年度CSR活動における重要性の高い取り組みや活動方針などを掲載している。

「CSRの取り組み」は、同社グループのCSRガイドライン「G・E・N・K・I」(Green：緑化、Ecology：事業活動の環境負荷低減、Next：次世代型技術・商品の開発、Kindness：人にやさしい諸施策、Integrity：ステークホルダーへの誠実さ)で章立てし、情報を絞り込んで読みやすさに重点を置いた冊子(「CSR報告書2015」)とは異なり、可能な限りの情報公開とステークホルダーダイアログで、寄せられた意見も踏まえた報告内容の充実を目指した内容とした。

また、長期ビジョン「VISION 2020」を実現するための成長エンジン「飽くなき技術革新」「新市場への挑戦」「新分野の創出」を当社グループの重点課題と位置づけ、それぞれに関する取り組み「環境配慮商品の開発」「新興国市場の開拓」「医療用ゴムのグローバル展開」を特集として掲載している。
住友ゴム工業CSRサイト： http://www.srigroup.co.jp/csr/

三菱自動車工業、2016年3月期　第1四半期連結業績の概要

三菱自動車工業株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長兼ＣＯＯ：相川哲郎、以下、三菱自動車）は、７月３０日、2016年3月期・第1四半期連結業績を発表した。発表した業績概要については以下の通り。

１．業績概況
2015年度第1四半期（2015年4月1日～6月30日）の売上高は、前年同期比133億円（3％）減の5,005億円となりました。

営業利益は、軽自動車や新型車への切り替え移行期にある『アウトランダーPHEV』の卸売台数が減少し、台数・車種構成等がマイナスに影響したことなどにより、前年同期比124億円（40％）減の186億円となりました。

経常利益は、前年同期比85億円（26％）減の241億円、また親会社株主に帰属する当期純利益は、前年同期比42億円（15％）減の240億円となりました。

２．販売台数
2015年度第1四半期の販売台数は、前年同期比4千台（1％）増の262千台となりました。

地域別には、日本では、軽自動車、登録車ともに前年同期を下回り、前年同期比9千台（35％）減の18千台となりました。
北米は、米国で『ミラージュ』を中心に販売が好調に推移したことなどにより、地域全体としては前年同期比7千台（25％）増の35千台となりました。

欧州は、ロシアで経済情勢の大幅な悪化に伴い販売が落ち込みましたが、ドイツやイギリスを中心に西欧で販売を補い、全体としては前年同期比3千台（6％）増の55千台となりました。

アジアは、中国で2015年度に入り市場成長スピードが減速していることや、タイ経済の停滞が未だに続いていることなどにより、全体としては前年同期比6千台（8％）減の78千台となりました。

その他地域では、中東・アフリカを中心に販売を伸ばし、地域全体で前年同期比9千台（14％）増の76千台となりました。

３． 2015年度業績見通し
本年4月24日に公表した2015年度第2四半期累計期間及び通期の連結業績見通しについては、変更ありません。

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自工会、６月と上半期（１月～６月）の自動車生産実績を発表

一般社団法人日本自動車工業会(所在地：東京都港区芝大門１丁目１−３０、会長：池史彦、以下、自工会)は、２０１５年６月と上半期（１月～６月）の自動車生産実績を発表した。発表内容は以下の通り。

●２０１５年６月分４輪車生産実績

＜四輪車＞
６月の四輪車生産台数は８１１，８６４台で、前年同月の８５７，４１５台に比べて４５，５５１台・５．３％の減少となり、１２ヵ月連続で前年同月を下回った。

◎６月の車種別生産台数と前年同月比は以下
（１）．乗用車－６８３，４７２台で４４，１３８台・６．１％の減少となり、１２ヵ月連続のマイナス。このうち普通車は、４２５，９０１台で２１，７４７台・５．４％の増加。

一方、小型四輪車は１３２，８４９台で２３，７８６台・１５．２％の減少。軽四輪車は１２４，７２２台で４２，０９９台・２５．２％の減少となった。

（２）．トラック－１１５，４８５台で２，１２１台・１．８％の減少となり、２ヵ月連続のマイナス。このうち普通車は５２，２６６台で２，１７９台・４．４％の増加。

小型四輪車は２９，３５４台で２２３台・０．８％の減少。軽四輪車は３３，８６５台で４，０７７台・１０．７％の減少となった。

（３）．バス－１２，９０７台で７０８台・５．８％の増加となり、４ヵ月連続プラス。このうち大型は１，０４４台で３８１台・５７．５％の増加。

小型は１１，８６３台で３２７台・２．８％の増加となった。６月の国内需要は４４２，６３１台で、前年同月比２．２％の減少であった。（うち乗用車３６４，９３１台で前年同月比３．８％の減少、トラック７６，７４４台で同５．８％の増加、バス９５６台で同１９．９％の増加。）輸出は前年同月比３．３％の増加となっている。（実績）

●２０１５年上半期４輪車生産実績

また、２０１５年上半期（１～６月）の生産累計は４，６５０，８４０台で、前年同期の５，０６６，２７６台に比べ４１５，４３６台・８．２％の減少となり、上半期としては２年ぶりのマイナスとなった。

このうち乗用車は３，９１０，５３５台で４０９，４１８台・前年同期比９．５％の減少、トラックは６７０，０４９台で７，６１１台・同１．１％の減少、バスは７０，２５６台で１，５９３台・同２．３％の増加であった。

上半期（１～６月）の国内需要は２，６７６，６３４台で、前年同期比１１．０％の減少となった。（うち乗用車２，２５１，７５３台で前年同期比１２．３％の減少、トラック４１８，０７０台で同３．５％の減少、バス６，８１１台で同１２．１％の増加。）上半期（１～６月）の輸出は前年同期比０．５％の増加。（実績）

●２０１５年６月分二輪車生産実績
＜二輪車＞
６月の二輪車生産台数は３４，９７３台で、前年同月の４４，５９９台に比べ９，６２６台・２１．６％の減少となり、８ヵ月連続で前年同月を下回った。

６月の車種別生産台数と前年同月比は次のとおり。

（１）．原付第一種－４，１５９台で２，４５９台減・３７．２％減
（２）．原付第二種－２，３０１台で５３６台減・１８．９％減
（３）．軽二輪車－４，６８８台で５，２１７台減・５２．７％減
（４）．小型二輪車－２３，８２５台で１，４１４台減・５．６％減

６月の国内需要（出荷）は３１，５５８台で、前年同月比１．９％の増加であった。
（うち原付第一種１５，７１９台で前年同月比３．２％の減少、原付第二種８，２９８台で同１１．８％の増加、軽二輪車３，８３４台で同６．４％の減少、小型二輪車３，７０７台で同１５．４％の増加。）輸出は前年同月比１８．３％の減少。（実績）

●２０１５年上半期二輪車生産実績

２０１５年上半期（１～６月）の生産累計は２５２，６７１台で、前年同期の２９７，２９５台に比べ４４，６２４台・１５．０％の減少となり、上半期としては２年ぶりのマイナスとなった。

このうち原付第一種は２８，９７２台で８，７７６台・前年同期比２３．２％の減少、原付第二種は１５，２００台で１，００６台・同７．１％の増加、軽二輪車は３０，０８３台で１６，０４４台・同３４．８％の減少、小型二輪車は１７８，４１６台で２０，８１０台・同１０．４％の減少であった。

上半期（１～６月）の国内需要（出荷）は１９２，４１４台で、前年に比べ１２．０％の減少となり、２年ぶりのマイナスとなった。
このうち原付第一種は１０７，１６４台で前年同期比１３．９％の減少、原付第二種は４２，２５７台で同２．６％の減少、軽二輪車は２３，３８７台で同１８．８％の減少、小型二輪車は１９，６０６台で同１１．３％の減少となった。上半期（１～６月）の輸出は前年同期比６．３％の減少。（実績）

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メガウェブ夏休みスペシャル、ライドスタジオで夜景ドライブ体験８/１７〜２３

トヨタ車のテーマパーク「MEGA WEB（メガウェブ）」を運営する株式会社アムラックストヨタ（本社：東京都江東区、代表取締役社長：大野睦彦、以下、メガウェブ）は、MEGA WEBで『ライドスタジオイルミネーションスペシャル走行』を 8月17日(月)〜23日(日)まで開催する。

このイベントは、イルミネーションで幻想的に演出したライドスタジオ特設コースを、3人乗り電気自動車「カマッテ」と1人乗り電気自動車「ピウス」にて走行できるというもの。

今回は、花火や浮き輪、スイカなど夏を感じさせる電飾や装飾を増やし、子供たちの夏休み気分をさらに盛り上げていく。

ちなみにカマッテ、ピウスの免許を持たない参加者は、同施設ライドスタジオで15分程度の初心者講習(300円)を受講後、合格すると仮免許証が発行され、走行体験に参加することができる。

まるで夜景ドライブを思わせるような、普段とは一味違うライドスタジオのイルミネーション走行が愉しめる趣向だ。

ライドスタジオイルミネーションスペシャル走行

■期間：8月17日(月)〜23日(日) 受付時間11:00〜18:30
■場所：MEGA WEB ライドスタジオ
■参加費：無料 ※期間中は本免許証の発行はいたしません
■参加方法：カマッテ、ピウスの免許をお持ちの方 / 普通自動車免許をお持ちの方（※予約はないため順番での案内となる）
mega-web-summer-vacation-special-night-drive-experience-at-ride-studio-8-17-23-20150802-2 【カマッテ】身長135cm以上の小学生高学年〜
【ピウス】身長115cm以上、155cm以下の小学生低学年

ジェィテクト、製品取引に関してブラジル経済擁護行政委員会と和解

ステアリングシステム、軸受、駆動部品、工作機械、電子制御機器製造メーカーの株式会社ジェイテクト（本社：大阪市中央区南船場3丁目5番8号、代表取締役社長：新美篤志）並びに、同社のブラジルにおける子会社であるKOYO ROLAMENTOS DO BRASIL LTDA. 及び JTEKT AUTOMOTIVA BRASIL LTDA.は７月３０日、ブラジル市場における自動車用ベアリング（軸受）の過去の一部取引に関して、同国競争保護法違反の疑いがあるとして、ブラジル経済擁護行政委員会による調査を受けていた。

同件について同社は、平成27年7月29日（ブラジル時間）、3,096,223.44ブラジルレアル（約115百万円）の和解金を支払うことでブラジル経済擁護行政委員会と合意したと発表した。

株式会社ジェイテクトでは、「株主様、お取引先様をはじめ、関係者の皆様に多大なご心配をおかけしましたことを心よりお詫び申し上げます。

当社は、今後とも再発防止に向けたコンプライアンス徹底の取組みを継続し、信頼回復に向け一層の努力をしてまいります。なお、本件に伴う当社業績予想の修正はありません」と述べている。

BEENOSの投資先企業が、大手ベンチャーキャピタルから約２０億円を資金調達

BEENOS株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役社長：直井聖太、以下、BEENOS）は、同社の１００％出資子会社で新興国のインターネット関連企業に投資を行うBEENOS　Asia　Pte，Ltd．（本社：シンガポール　以下、BEENOS Asia）を傘下に持っている。

この傘下のBEENOS Asia社の投資先で、インド最大手の自動車取引オンラインマーケットプレイス「Droom（ http://droom.in/ ）」を展開するDroom Technology Pvt Ltd.（以下、ドゥルーム社）は、この度、インド大手ベンチャーキャピタルのLightbox（ライトボックス）等より総額約２０億円（１６００万米ドル）の資金調達を行ったと発表した。

「Droom」は、インドで唯一インターネット上で安全に取引を完結することができる、自動車売買のためのオンラインマーケットプレイスで、BEENOSグループは、このドゥルーム社に対し設立当初の２０１４年７月より、出資及び戦略的なサポートを行っており、今回の大型資金調達後、同社の出資比率は５～１０％となる。

今回の資金調達により、ドゥルーム社は、本格的な集客プロモーションを開始するとともに、取り扱い商品も自家用車に加えて、業務用のバスや、工業用の重機の他、保険やローン等のカテゴリへの拡大を進めていくことで、今後２年以内に出品者の数は５万社以上、また商品数は２０万点以上を目標としている。

また、さらなる事業の拡大をインド国内および東南アジア各国において進めていくという。

【ドゥルーム社とは】
ドゥルーム社は、米国インターネット業界での金融アナリストを経て、インド、米国において数々の起業経験を持つ同社CEOのサンディープ・アガルワル氏によって２０１４年６月に設立された。

ドゥルーム社の「Droom」は、サービス開始半年で現在９，０００社を超えるディーラー等にの取り扱いがあり、総額１００億円（８５０百万ドル）、１５，０００点以上の商品が出品。すでに３，０００件を超える取引が実際に行われている。
また同社の専用スマートフォンアプリは、５０万件以上ダウンロードされているという。取り扱い車種もインドを代表する大衆小型車のタタ・ナノから、高級車のランボルギーニまで、新車および中古車のほか、バイクや、自動車修理等のサービスも取り扱っている。

ドゥルーム社CEOのアガルワル氏のコメント：
「１，２５０億ドル（約１５兆円）規模のインドの自動車市場において、Droomは、購入者が、安心、リーズナブル、そして充実した品揃えの上で商品が買える、他には無い高いレベルの取引の場を提供してきました。

また販売者にとっても、低い手数料で、最新のオンラインツールを活用し、事業を拡大することができるプラットフォームです。

今回の出資者であるLightboxを含め、BEENOSをはじめとする既存株主の支援によって、当社は、今まで誰も成し遂げることができなかった売り手・買い手双方に大きなメリットをもたらす、自動車市場における革新的な仕組みを作り上げてまいります。」

【BEENOSグループとは】
BEENOSグループは、インドにおいては２０１３年１月に、B２Cオンラインマーケットプレイスの「ShopClues」、２０１３年１１月にオンライン決済サービスの「Citrus　Pay（シトラス　ペイ）」、２０１４年１０月にオンラインストアソリューションの「KartRocket（カートロケット）」、２０１５年４月には価格比較サービスの「Buyhatke（バイハッケ）」に出資するなど、インドのインターネット市場に注目し、各事業の成長に貢献してきた。

BEENOSグループは、今後もスタートアップ企業への出資を行うとともに、起業家の戦略パートナーとして経営のサポートを行っていくことで、新興市場各国における事業ノウハウの横断的な収集と、それらを起業家につなげていくことで生まれる価値創造を、引き続き追求していく構えだ。

【BEENOS株式会社の概要】
（１）社名：BEENOS株式会社（東証マザーズ：３３２８）
（２）代表者：代表取締役社長兼グループCEO　直井　聖太
（３）本社所在地：東京都品川区北品川四丁目７番３５号
（４）設立年月：１９９９年１１月
（５）資本金：２７億２５百万円