木古内駅と新函館北斗駅からは寄り道自由なレンタカーを
タイムズモビリティネットワークス株式会社(本社:広島市中区、社長:川崎 計介)は、北海道新幹線開業に合わせて、3月24日(木)にタイムズカーレンタル「新函館北斗駅前店」(住所:北海道北斗市市渡1-5-1)を新規オープンする。
「新函館北斗駅前店」は、3月26日(土)に開業が予定されている北海道新幹線新函館北斗駅の駅前の出店となる。
木古内駅と新函館北斗駅からは寄り道自由なレンタカーを
タイムズモビリティネットワークス株式会社(本社:広島市中区、社長:川崎 計介)は、北海道新幹線開業に合わせて、3月24日(木)にタイムズカーレンタル「新函館北斗駅前店」(住所:北海道北斗市市渡1-5-1)を新規オープンする。
「新函館北斗駅前店」は、3月26日(土)に開業が予定されている北海道新幹線新函館北斗駅の駅前の出店となる。
FCAジャパン株式会社(本社:東京都港区、社長:ポンタス ヘグストロム)は、「Jeep® Wrangler(ジープ・ラングラー)」の限定モデル「Jeep Wrangler Unlimited Backcountry Edition」(アンリミテッド バックカントリー エディション)を2016年2月13日(土)から、全国のジープ正規ディーラー店舗にて販売を開始する。
サービス対応エリアの拡充に加え、査定システムの刷新、買取制度のオプション化を行い、出品がより気軽に
自動車の個人売買プラットフォーム「Ancar(アンカー)」(現在はβ版)を運営する株式会社Ancar(本社:東京都新宿区 代表取締役CEO: 城一紘、以下 Ancar)は、個人間売買時の車両品質の要となる整備工場との提携を積極的に推し進めてきたが、2月9日に、このカバー率が1都3県エリアで90%に達したと発表した。
株式会社ジェイティップス(本社:東京都渋谷区、代表取締役 川口 環)は、当社運営のカーシェアリングの比較情報サイト「カーシェアリング比較360°」のデータベースを元に同サイト掲載のカーシェアリング主要8社の市場動向報告【2015年総括版】を公開した。
それによると、2015年12月時点のステーション数は2014年12月時点に比べ15.5%増加、ステーション車両台数は22.0%増加していると云う。
メルセデス・ベンツ日本株式会社(本社:東京都港区、社長:上野金太郎)は2月10日(水)、東京・六本木に、イベント型ブランド体験施設「Mercedes-Benz Connection NEXTDOOR(メルセデス・ベンツ コネクション ネクストドア)」を開設する。
去る2011年シーズンを前に、ラリー車両のテスト環境の中で重傷を負った31歳のロバート・クビサが、フォーミュラEへの転向を噂されている。またホセ・マリア・ロペスは、2月6日・フォーミュラE第4戦、アルゼンチン・ブエノスアイレスラウンドにDSのゲストとして訪問。
本来のドライバー、ジャン・エリック・ベルニュ選手が、食中毒になったことで、シート合わせをして本レース開始前に待機するなど、この新たなシングルシーターカテゴリは、話題に事欠かない。
新開発「おすすめルート案内」機能付きタブレットを観光地モデルとして初めて採用
トヨタ自動車株式会社(本社:愛知県豊田市、社長:豊田章男、以下、トヨタ)は、次世代交通システム「Ha:mo(ハーモ)」の取り組みの一環として、沖縄県本部(もとぶ)半島で観光客を対象にトヨタ車体製「COMS」のシェアリングサービス「ちゅらまーい Ha:mo」の実証実験を2016年1月中旬から2016年12月末までの約1年間にわたり実施する。
本部町観光協会・今帰仁(なきじん)村観光協会およびJTBグループと連携して行う本実証実験を通して、地域の魅力を最大限活かした新たな観光ルートの発掘等により同地域の観光振興、着地型観光の取り組みを支援する。
マツダ株式会社(本社:広島県安芸郡府中町、社長:小飼雅道、以下、マツダ)は、来る2016年2月27日(土)広島、並びに3月5日(土)大阪の2会場にて、『マツダ ロードスター THANKS DAY in JAPAN 3rd』を開催する。
これに伴い、2月9日より参加応募受付をマツダオフィシャルサイトにて開始した。 続きを読む マツダ、「マツダ ロードスター THANKS DAY in JAPAN 3rd」を開催
既存のオートバックスにガソリンスタンドが隣接。カーユーザーの利便性アップに着目
株式会社オートバックスセブン(本社:東京都江東区豊洲、代表取締役社長執行役員:湧田節夫、以下、オートバックス)と、加盟店契約を結んでいる株式会社 G-7・オート・サービス(代表取締役:金田 達三)は、2016 年2 月12 日(金)に「オートバックスエクスプレス・NEW 土山店」を新規オープンする。
メルセデス・ベンツ日本株式会社(本社:東京都港区、社長:上野金太郎)は、メルセデスの新世代プレミアムミドルサイズSUV「GLC」の発売を記念し、専用のエクステリアとインテリアに仕立てた特別仕様車「GLC 250 4MATIC Edition 1」を、全国のメルセデス・ベンツ正規販売店ネットワークを通じて2月9日より台数限定で発売する(全国限定 250台)。
新潟県・苗場スキー場に於ける10年ぶりの日本大会を協賛。新型Audi Q7の展示や、特設コースでのAudi driving experienceも実施
アウディ AG(本社:ドイツ・バイエルン州インゴルシュタット、取締役会長:ルパート・シュタートラー、以下アウディ)は、2月13日(土)、14日(日)の2日間、新潟県・苗場スキー場において開催される「Audi FIS ALPINE SKI WORLD CUP ( Audi FIS アルペンスキーワールドカップ ) /Yuzawa Naeba Japan 2016」にタイトルスポンサーとして協賛する。
富士重工業株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:吉永泰之、以下スバル)は、スイスで開催される第86回ジュネーブ国際モーターショー(プレスデー:3月1日~2日/一般公開日:3月3日~13日)にて、「SUBARU XV CONCEPT」を世界初公開する。
フォルクスワーゲン グループ ジャパン株式会社(本社:愛知県豊橋市、代表取締役:スヴェン シュタイン、以下:VGJ)は、万が一の緊急ブレーキ(シティエマージェンシーブレーキ*)をいち早く導入した、人気の 1 リッタースモールカー「up!(アップ!)」の特別限定車「jeans up!(ジーンズ アップ!)」を2月8日から全国のフォルクスワーゲン正規ディーラーで発売する。
限定販売台数は300台で、全国希望小売価格は¥1,939,000(税込)と、上級装備を搭載しながら 200 万円を切る価格設定を実現した。
トヨタ自動車株式会社(本社:愛知県豊田市、社長:豊田章男、以下、トヨタ)のLEXUSブランドは2月22日、南青山のINTERSECT BY LEXUS – TOKYOで“五感で愉しむ”をコンセプトに、モータースポーツファンだけでなく、モータースポーツと馴染みのない方にもファッション、フード、ミュージック、そしてアートなど、様々な切り口でモータースポーツを表現する新しいモータースポーツイベント「LEXUS MOTORSPORT 2016 OPENING GALA PARTY」を開催する。
三菱自動車工業株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長兼COO:相川哲郎、以下、三菱自動車)は、2016年2月12日(金)から14日(日)までインテックス大阪(大阪府大阪市住之江区)で開催されるカスタムカーの祭典、大阪オートメッセ2016に「自分らしく、アクティブに遊び尽くそう」をメインテーマに据えたブースを出展。
同ブース内に、プラグインハイブリッドEVの「アウトランダーPHEV」と、SUVテイストのミニバン「デリカD:5」のカスタムカーを各2台。さらに「アウトランダーPHEV」のラリーカー(レプリカ)を、1台の計5台を出品する。
さらに、大阪オートメッセ事務局が実施しているクルマプレゼント企画に、『アウトランダーPHEV』を提供する。※公式ウェブサイト< http://www.automesse.jp/ >参照
スズキ株式会社(本社:静岡県浜松市、代表取締役社長:鈴木俊宏、以下、スズキ)は2月8日、2016年3月期第3四半期累計の連結決算を発表した。
それによると、前年同期比での売上高実績値は、9.9%増の2兆3556億円。
営業利益は、同8.2%増の1462億円。経常利益は、同12.7%増の1628億円。四半期純利益は、28%増の1023億円となっている。
クラストップのCd値0.23、新燃焼方式と車体の軽量化設計によりクラスを超えた俊敏さを実装
アウディ ジャパン株式会社(本社:東京都品川区、代表取締役社長:斎藤 徹)は、同ブランドに於けるプレミアムミッドサイズセダンにあたる「Audi A4」をフルモデルチェンジし、来る2月19日(金)より全国の正規ディーラーネットワーク(119店舗、現時点)を介して販売を開始する。
来る平成28年4月(予定)より以下の通り、首都圏の高速道路料金が変更される。その内容は、これまでとは異なり、対距離制を基本とした料金体系へ整理・統一されるというもの。
具体的には、例えばETC車の基本料金の場合、普通車で現行の「6km毎の料金距離に応じて加算される料金体系」から、「0.1km毎の料金距離に応じて10円単位で加算される料金体系」になる。
JXエネルギー株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:杉森 務、以下、JXエネルギー)は2月5日、神奈川県相模原市南区に「相模原南水素ステーション」(移動式)を開所し、水素の販売を開始した。
拡大する環境対応車向け車載電池需要に対応
パナソニック株式会社(本社:大阪府門真市、代表取締役社長:津賀一宏、以下、パナソニック)は、大連遼無二電器有限会社(中華人民共和国(以下、中国)遼寧省大連市、董事長:劉 国臣)と、中国遼寧省大連市に車載電池製造の合弁会社(以下、合弁会社)を設立した。