東洋ゴム工業、「TOYO TIRE」に社名変更


東洋ゴム工業株式会社(本社:兵庫県伊丹市、社長:清水隆史)は2019年1月1日付で、社名(商号)を「TOYO TIRE株式会社」(英文表記:Toyo Tire Corporation)に変更した。

ちなみに同社は1904年に創業し、工業用パッキングやホース類を製造していた平野護謨製造所がひとつの原点である。

一方、1938年に東洋紡績(現、東洋紡)が戦時下にゴム工業分野への進出・拡大を図る目的で強化育成を図ってきた東洋ゴム化工がふたつめの原点となる。

この平野護謨製造所と東洋ゴム化工が1945年、戦時下の空襲により、互いの生産施設が被害を受けた等を契機に合併し、東洋ゴム工業が生まれた。

その後1953年7月に自動車タイヤ生産のため伊丹工場(兵庫県伊丹市)開設。自動車タイヤ・工業用ゴム・建築免震ゴム・プラスチック製品・軟・硬質ポリウレタン製品・船舶用救命装置・自動車部品用防振ゴムなどの製造・販売を行ってきた。

1961年には中央研究所(大阪府茨木市)開設。1979年に日東タイヤと生産・技術・販売・管理等業務全般で提携。1996年に菱東タイヤを吸収合併。1999年に鬼怒川ゴム工業と業務提携。2001年TOYO TECHNICAL CENTER(現タイヤ技術センター)を兵庫県伊丹市に開設。

現在、TOYO TIRES(トーヨータイヤ)ブランドに加え、対米向けにはNITTO(ニットー)ブランドも配して国内外に向けて自動車タイヤをリリース。

2007年には国内のタイヤ販売会社10社を統合しトーヨータイヤジャパンを設立。2008年5月にブリヂストンと業務・資本提携(持ち株比率8.72%)。タイヤ製品のシェアでは、国内第4位に位置している。

こうした経緯を踏まえ今回、社名にTIRE(タイヤ)と掲げる唯一の国内メーカーとして、名実ともにモビリティ・ビジネスを事業経営の中核に据え、モビリティ社会への貢献を目指す姿勢を示したことを社名として体現した格好となる。