東洋ゴムエ業株式会社（本社：兵庫県伊丹市、社長：清水隆史）は、先の2016年から国内タイヤ工場2拠点で取り組んできた一部生産設備のリノベーションを完了し、本年度から年産合計約100万本の増産（2017年度実績比）を可能とする体制を整えた。
同社は先に2017年を起点とした新中期経営計画「中計’17」を敷き、タイヤ事業に関しては市場動向に応じた商品ミックスの最適化を目指している。
これを踏まえて国内では、仙台工場（宮城県岩沼市）と、桑名工場（三重県員弁郡東員町）で2016年より2年間・合計約52億円を投じ、国内工場の増産プロジェクトを加速化。
両工場では、低インチ商品製造設備であったものから、高インチ化を図り、付加価値の高い UHP（ウルトラ・ハイ・パフォーマンス）SUV タイヤの供給能力を増強するため最新鋭設備の導入を行なった。
こうした取り組みは。国内外で大口径の高性能タイヤに対する需要が旺盛であることが理由で、消費市場からの要求性能も高いため、それらのニーズを満たすべくメード・イン・ジャパンのタイヤを、今後フレキシブルに供給していくことを目指していくと云う。
なお今回の2拠点のリノベーションによって、新ゴム量換算で合計約 5,000 トン、乗用車用タイヤ換算で年産合計約 100 万本の増産（ともに 2017 年度実績比）が可能となり、この2018 年度から供給拡充に努めていく構えだ。
加えて収益の主軸である北米市場では、該当生産拠点の米国タイヤ工場（ジョージア州）。その他、グローバル供給のハブ機能を担うマレーシアタイヤ工場（ペラ州）で、既存工場敷地内に新たな工場建屋の建設と生産設備の導入も精力的に行なっている最中である。