「技術・解説」カテゴリーアーカイブ

スズキ、相良工場が自動車生産工程で平成27年度・省エネ大賞「省エネ事例部門」を受賞

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鋳造工場における赤外線ヒーター式金型加熱器の導入による省エネ・省力化

スズキ株式会社(本社:静岡県浜松市、代表取締役社長:鈴木俊宏、以下、スズキ)の相良工場(静岡県牧之原市白井1111)が、「平成27年度省エネ大賞[省エネ事例部門]」の「資源エネルギー庁長官賞(共同実施分野)」を受賞した。suzuki-sagara-plant-won-the-2015-fiscal-year-energy-conservation-grand-prize-energy-saving-case-department-in-automobile-production-process20160119-3suzuki-sagara-plant-won-the-2015-fiscal-year-energy-conservation-grand-prize-energy-saving-case-department-in-automobile-production-process20160119-4

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日産自動車、「省エネ大賞・省エネルギーセンター会長賞」を受賞

日産自動車株式会社(本社:神奈川県横浜市西区、社長:カルロス ゴーン)は19日、一般財団法人省エネルギーセンター主催(経済産業省後援)の「省エネ大賞」において、同社の「新しいエネルギー診断チーム(NESCO: Nissan Energy Saving Collaboration)による全社省エネ活動」が省エネルギーセンター会長賞を受賞したと発表した。

日産自動車、「省エネ大賞・省エネルギーセンター会長賞」を受賞。受賞部門の各拠点

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スズキ、第13回新機械振興賞「機械振興協会会長賞」を受賞

一般財団法人機械振興協会のホームページ(Web Site)

「オートギヤシフト(AGS)」の名称で開発。ドライバビリティと使い勝手を向上させた同AMTの開発

スズキ株式会社(本社:静岡県浜松市、代表取締役社長:鈴木俊宏、以下、スズキ)は、「ドライバビリティと使い勝手を向上させたAMTの開発」について、第13回新機械振興賞「機械振興協会会長賞」(主催:一般財団法人 機械振興協会)を受賞した。

スズキ株式会社が開発したAMT、同社名称「オートギヤシフト(AGS)」
スズキ株式会社が開発したAMT、同社名称「オートギヤシフト(AGS)」

新機械振興賞は、機械工業に関わる優秀な研究開発およびその成果の実用化によって機械工業技術の進歩・発展に著しく貢献したと認められる企業や大学、研究機関及び研究開発担当者に与えられる賞で、スズキは今回初受賞となる。

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BMW iが、国連(UN)の「Momentum-for-Change」賞を受賞

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BMW iは全世界で電気自動車充電用インフラストラクチャーのパイロット・プロジェクトを先導。「給油のような充電」が目標

ビー・エム・ダブリューAG(BMW AG本社:バイエルン州ミュンヘン、社長:ノルベルト·ライトホーファー、以下、BMW)の「BMW i」は、電気自動車のための一般利用可能な充電用インフラストラクチャーの整備に向けた世界的な取り組みを展開している。

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https://www.youtube.com/watch?v=43zlKULTb9M

そうした活動の中で、米国東海岸および西海岸に於ける活動が、このたび国連の「Momentum for Change」賞に選ばれた。

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Uberの罰金問題。米カリフォルニア州公共事業委員会との摩擦解消の道、まだ遠く

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先に10億ドルの資金調達に成功した「Lyft」(※)と共に、米国に於ける自家用車の相乗りアプリプラットフォーム(ライドシェアサービス)として、現時点の資金調達力で双璧を成す「Uber」(評価額、約625億ドル)。

その同社に1月14日、カリフォルニア州公益事業委員会(California Public Utilities Commission:CPUC)は、同委員会への2014年のデータ報告義務を怠ったとして760万ドル(日本円で約8億9000万円)の罰金を課す発表をした。

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このライドシェアサービスを広く捉えると、スマートフォンのアプリケーションを利用してタクシーやハイヤー(個人保有の自家用車も含む)の即時配車ができるサービスである。

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国土交通省、少数台数のリコール届出の公表(平成27年12月分)

平成28年1月14日。国土交通省に対して、リコール対象が少数である100台未満の届出が平成27年12月、12件の届出があった。

この内、乗用車7件を抽出して掲載した。概要は以下の通り。 続きを読む 国土交通省、少数台数のリコール届出の公表(平成27年12月分)

テスラ、電池セルの量産効果でモデル3の年間販売台数を早期に50万台へ拡大

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先の1月15日、国土交通省の承認を得て販売済の現行「モデルS」用に、日本国内デモ自動運転機能を含むソフトウエアの配信を開始した米テスラモーターズ(本社:米国カリフォルニア州パロアルト、会長兼CEO:イーロン マスク、以下テスラ)。

同社テスラの電池システムの技術部門を率いるカート・ケルティ氏(Kurt Kelty)は、2016年1月13~15日に東京ビッグサイトで開催した「オートモーティブワールド2016」の基調講演の壇上にて、1017年までに発売予定とされる次期電気自動車「モデル3」の価格を、3万5000ドル(1ドル=117円換算で410万円)に抑え、年間販売台数を50万台に拡大すると述べた。

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キラメック、最新トヨタ車専用の検知型イモビカッター妨害装置を発売

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車両盗難手口の主流・イモビカッターの使用を検知し、警報を鳴らす

自動車向け盗難防止装置販売の株式会社キラメック(本社:愛知県半田市、代表取締役社長:加藤早人)は、車両盗難手口として主流のイモビカッターの使用を検知して盗難を妨害する装置の新機種「SCIBORG RS240」を1月25日に発売する。

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帝人、炭素素材で革新的な炭素化工程と表面処理技術を開発

省エネで生産性の高い革新的な炭素繊維製造プロセス

帝人株式会社(本社:大阪市中央区、社長:鈴木 純)のグループ企業で炭素繊維・複合材料事業を展開している東邦テナックス株式会社(本社:東京都千代田区、社長:吉野 隆)は、国立研究開発法人 新エネルギー・産業技術総合開発機構(以下「NEDO」)が実施している「革新的新構造材料等研究開発」の成果として、「マイクロ波による炭素化技術」と「プラズマによる表面処理技術」の開発に成功した。

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ルノー、VWに端を発する排出ガス不正問題で仏政府当局が立ち入り調査。欧州各国で車企業の株価続落

欧州各国の外電によると、日本の日産自動車株式会社と事業アライアンスを組む仏・ルノー S.A.S.(本社:仏・ブローニュ=ビヤンクール、CEO:カルロス ゴーン、以下、ルノー)の本社並びに複数の同社技術センターが、先のVW(フォルクスワーゲン)の排出ガス不正発覚後に、フランス政府当局から車両検査を受け、さらに本日1月14日(欧州中央時間)、同当局から立ち入り調査を受けたと報じている。

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出光興産、第39回熱処理研究会開催

出光興産株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:月岡 隆)は3月3日(東京)、同月4日(大阪)に第39回熱処理研究会を開催致する。

当研究会は、顧客への熱処理技術の最新情報提供と双方向の意見交換の場として1976年から開催されている。

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アウディ、デトロイト発の「Audi h-tron Quattro Concept」車両概要公表

アウディ ジャパン株式会社(本社:東京都品川区、代表取締役社長:大喜多 寛)は1月11日(米国中央時間)、米国ミシガン州デトロイトで開催中の北米国際自動車ショーに於いてアウディAGが発表した燃料電車「Audi h-tron quattro concept(アウディ h-トロン クアトロ コンセプト)」の車両概要を公表した。

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https://www.youtube.com/watch?v=hGNuPnn_pqM

Audi h-tron quattro conceptは、最大出力110kWを生み出す燃料電池と、瞬間最大出力100kWのバッテリーを組み合わせて推進力を得る。このため水素調達プロセスを除けば、車両単体として完全なゼロエミッションを達成している。

その水素の充填自体は、空の状態から満タンまで約4分で終了するとされ、満タンからの最大航続距離は600kmとなっている。

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JFEスチール、インドネシアで自動車用溶融亜鉛鍍金鋼板製造設備を稼動

JFE(ジェイ エフ イー)スチール株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:柿木厚司)が100%出資しているPT.JFE STEEL GALVANIZING INDONESIAにて、インドネシア初の自動車用溶融亜鉛鍍金製造設備(Continuous Galvanizing Line:CGL)の建設工事を進めてきた。

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このほど首都ジャカルタから南東約30kmの西ジャワ州ブカシ県MM2100工業団地内で進めてきた同計画を2ヵ月前倒して、設備を稼動させた。今後は試験生産、お客様のご承認を経て、本格的に営業生産を開始する予定。

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神戸製鋼所、応力耐性に優れた高強度7000系アルミ合金「7K55」を開発

株式会社神戸製鋼所(本社:兵庫県神戸市、代表取締役社長:川崎博也、以下、コベルコ)は、耐応力腐食割れ性(耐SCC性※1)と耐力400N/mm2級の高強度を両立させた7000系アルミ合金「7K55」を開発した。

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独ATS、第4回コネクティッド・カーEXPOに出展

コネクテッド・モビリティ 向けデータ主導のビジネス・ソリューションを展示

ドイツ/ベルリンに本拠地を置くATS(Advanced Telematic Systems)の日本オフィス(千代田区丸の内1-8-3 丸の内トラストタワー20F)は、テレマティクスサービスやそれを支えるあらゆるソリューション・技術が一堂に会する専門展、『第4回コネクティッド・カー Expo』において、コネクテッド・モビリティの最新テクノロジーとOEMに関連したユースケース/ビジネスケースをATSデモ・カーを用いた展示を行う(西ホール / W13-14 )。

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アイシングループ、「2016年北米国際自動車ショー」に共同出展

アイシン・エーアイ株式会社(本社:愛知県西尾市、 社長:杉浦一道)と、アイシン精機株式会社、アイシン・エィ・ダブリュ株式会社は、1月11日(月)から24日(日)まで、米国・デトロイト(COBO Center)で開催されている「2016年北米国際自動車ショー※」に共同出展し、「環境・燃費」「安心・安全」「快適・利便」をテーマに、アイシングループの製品や研究・開発中の技術を紹介している。 続きを読む アイシングループ、「2016年北米国際自動車ショー」に共同出展

トヨタ、燃料電池車MIRAI(ミライ)の衛星通信車両を世界初公開

米Kymeta社との協業により、「つながる」技術の開発を推進

トヨタ自動車株式会社(本社:愛知県豊田市、社長:豊田章男、以下、トヨタ)は、今月開催の北米国際自動車ショー※1に於いて、米Kymeta社※2がもつ衛星通信技術を活用した、燃料電池自動車「MIRAI」の実験車を参考出展した。

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衛星通信機能搭載の実験車(MIRAI)のキャビン内部

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GMS、24時間センシングを実現する IoTデバイス「MCCS mini」を開発

モビリティIoTベンチャーのグローバルモビリティサービス(本社:東京都中央区、代表取締役社長兼CEO:中島 徳至、以下 GMS)は、自動車を始めとしたあらゆるモビリティに、1秒で搭載し、センシングできるIoTデバイス“MCCS mini”を開発した。

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MCCS miniとは
新たに開発したデバイス“MCCS mini”は3Gモジュールを搭載し、自動車等モビリティの様々な情報を24時間リアルタイムでセンシングすることが可能なIoTデバイス。
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アストンマーティン、中国・Letv社のコネクティビティ技術導入へ

英国・アストンマーティン(本社:英国・ウォリックシャー州ゲイドン、CEO:アンディ・パーマー)と、中国・Letv社は、米国・CES2016の会場ブースに於いてLetv社が開発した「オートリンク(Auto Link)」を搭載したRapide Sをコンセプトモデルとして初公開した。

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ブリヂストン、新タイヤ・ブレイズRXで「疲れにくい」という新安全性能を訴求

株式会社ブリヂストン(本社:東京都中央区京橋、代表取締役CEO 兼 取締役会長:津谷正明、以降、ブリヂストン)は、運転時のハンドルのふらつきを抑制し、運転中に無意識に溜まる「疲れ」を軽減することで、ドライバーの更なる安全運転に貢献する新商品「Playz PXシリーズ」を2月1日から順次発売する。

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