米Kymeta社との協業により、「つながる」技術の開発を推進
トヨタ自動車株式会社（本社：愛知県豊田市、社長：豊田章男、以下、トヨタ）は、今月開催の北米国際自動車ショー※1に於いて、米Kymeta社※2がもつ衛星通信技術を活用した、燃料電池自動車「MIRAI」の実験車を参考出展した。
トヨタは、市販車に向けて車載通信機（データ・コミュニケーション・モジュール）の搭載率を今後高めていくなど、クルマの「つながる」化に向けて取り組みを精力的に推進しており、将来的には、大容量でデータ転送速度に優れた衛星通信の活用も視野に入れている。
衛星通信には、（１）車両へ大量のデータを配信できる、（２）カバーエリアが広く、グローバルに国や地域をまたいで同規格のもと「つながる」クルマを展開できる、（３）天災等の緊急時でも、より安定した通信が確保できる、などの大きなメリットがある。
しかし従来の衛星通信アンテナは、衛星を捕捉するため、パラボラアンテナのような曲面の形をとるものが通常だが、Kymeta社は液晶技術とソフトウェアを用いることで、こうした形状を要することなく、電子的に衛星を補足できる独自技術を有している。
そのため、アンテナを平面化、小型化し、車載に適したものにすることができる。トヨタは同社と2013年9月より、大量のデータを車両に衛星配信することを想定した車載用平面アンテナの共同研究を開始。
現在は、自動車向けアンテナの開発・試験における独占権を得て、同社に試験車を貸与し、走行評価を実施している。
今回参考出展した試作アンテナ搭載のMIRAIは、こうした衛星通信機能の車載に向けた取り組みの進捗を示すものである。
なお、将来技術の研究開発を促進する観点から、本年1月、トヨタも出資する「未来創生ファンド」※3より、同社へ500万ドルの出資を実施している。トヨタとしても、出資により同社との共同研究がさらに加速することを期待している。
トヨタの専務役員である友山茂樹氏は、「トヨタは何年にもわたり、世界中の様々な企業を訪問するなど、新しい技術を探してきた。
中でもKymeta社の平面型アンテナは、衛星通信技術を車載するにあたっての課題を解決する可能性を秘めており、非常に期待している」と述べた。
Kymeta社のCEO（最高経営責任者）であるネイサン・クンツ（Nathan Kundtz）氏は「当社はこれまでに1万キロ以上も、衛星通信機能を備えたクルマの路上試験を実施しており、世界に先駆けて、車載に適した衛星通信アンテナを実現すべく、トヨタと協業できることを大変うれしく思う」と述べた。
※1 2016年北米国際自動車ショー 1月11・12日 プレスデー、13・14日 関係者招待日、15日 チャリティデー、16～24日 一般公開日
※2 2012年設立、米国ワシントン州レッドモンド市の企業。Bill Gates氏が会長を、Nathan Kundtz氏が社長兼CEOを務める。自動車のほか、主に船舶、航空機、列車などの移動体向けの衛星通信アンテナの開発を行っている。
※3 http://newsroom.toyota.co.jp/jp/detail/10140379/
なお以下は、北米国際オートショー（デトロイトオートショー）友山専務スピーチ
本日、Kymeta社との協業を公表するとともに、クルマと衛星との通信技術が持つ可能性についてお話しできることを、大変うれしく思っております。
先週トヨタは、2016 Consumer Electronics Showにおいて、次世代の「つながる」クルマの構想を公表いたしました。車両データの有効活用を通じ、「もっといいクルマづくり」を進めていくというものです。
今後、3D地図情報やソフトウェアの更新、様々なインフォテイメントの提供など、お客様により良いサービスを提供するために、クルマの「つながる」化をさらに進めてまいります。
当然のことながら、こうした「つながる」化は、高セキュリティでグローバルにカバーエリアの広い、高帯域の通信システムがあってこそうまく機能します。
トヨタは長年にわたり、衛星通信技術を研究してきました。衛星技術には、クルマとの通信において、重要なメリットがあります。
まず、衛星のカバーエリアは、国や地域を越え、また、安定しています。
次に、大容量のデータを送信できます。また、自然災害などの緊急時でも、安定した通信を確保することができます。
もちろん、自動車向けに利用するにあたっては、衛星通信にも課題があります。特に、クルマに大型のパラボラアンテナを搭載するのは大変困難です。だからこそ、トヨタはKymeta社との協業に期待しているのです。
ここ数年、トヨタは新技術を求め、世界中のベンチャー企業を訪問してきました。その中でも、Kymeta社の平面型アンテナは、衛星通信技術の車載という、この課題を解決する可能性を秘めているのです。
2013年9月より、トヨタとKymeta社は、車載用の平面型アンテナの共同研究を行っています。また、トヨタは同社との間で、車載用衛星通信アンテナの開発、試験における独占権を得ております。
加えて、今月、トヨタも出資する「未来創生ファンド」より、Kymeta社へ500万ドルの資本出資を行っております。
本協業はまだ研究段階であり、今後やらなければならないことも多くあります。
しかしながら、この新技術がいかに心躍るものであるか、将来の「つながる」クルマにどのような意味をもたらすのか、ぜひ皆さんにも感じていただければと思います。
以上