「技術・解説」カテゴリーアーカイブ

三菱電機、伝送速度20Gbps以上の5G向け「マルチビーム多重技術」開発

三菱電機株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:柵山 正樹、以下、三菱電機)は、第5世代移動通信方式(以下、5G)基地局向けに、高周波数帯で大容量通信を可能にする超多素子アクティブ・フェーズド・アレイ・アンテナ(以下、APAA)と複数アンテナを組み合わせてデータを並列伝送するプリコーディング技術連携による、新しい「マルチビーム多重技術」を開発した。

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JXエネルギーの投影用透明フィルム、アートイベント「FLOWERS BY NAKED」に採用

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JXエネルギー株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:杉森 務、以下、JXエネルギー)が開発中のスクリーン用透明フィルム「KALEIDO SCREEN(カレイドスクリーン)」と、子会社JX ANCI(社長:庄中淳)製造・販売の「ミライフ®」が、株式会社NAKED(代表:村松 亮太郎氏)実施の体感型デジタルアートイベント「FLOWERS BY NAKED」に採用された。

体感型デジタルアートイベント「FLOWERS BY NAKED」の様子
SECRET GARDEN(「KALEIDO SCREEN」を使用)

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世界最新鋭・最大級7,500台積載の自動車運搬船見学会が横浜で開催

川崎汽船「次世代環境対応フラッグシップ」見学会、2月12・13日横浜で開催。約400名を無料招待

国際海上輸送を中心に幅広く物流事業を展開する川崎汽船株式会社(本社:東京都千代田区、社長:村上 英三、以下:“K”LINE)は、2016年2月12日(金)と13日(土)、横浜港大さん橋において、最先進の環境性能を誇る、7,500台積載可能な世界最大級の自動車運搬船の船内見学会を開催する。

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アストンマーティン、ヘリテージ向けの認定プラグラムを開始

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英国・アストンマーティン(本社:英国・ウォリックシャー州ゲイドン、CEO:アンディ・パーマー)は、新たな「ヘリテージ認定プログラム」を昨年発表している。これは同ブランド102年の歴史の中で初めて、古い自社モデルの歴史的価値を査定するというものだ。

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このプログラムは、オーナーやコレクターが保存するヘリテージ(遺産)車両へ最高の名誉を授けるために作られたものであり、アストンマーティンの知識に関して他の追随を許さない権威あるエキスパート達が委員を務める。

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ユーロNCAP、ジャガー「XE」が最も安全な車として認定。搭載機能が評価に反映される

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ユーロNCAPの「ベスト・イン・クラス・カーズ・オブ・2015」 大型ファミリーカー部門を受賞

ジャガー・ランドローバー(Jaguar Land Rover Automotive PLC、本社:英国・コベントリー、CEO:ラルフ・スペッツ<Ralf Speth>)のスポーツ・サルーン・モデル「XE」が、ユーロNCAP(European New Car Assessment Programme、欧州に於ける新車アセスメント・プログラム)の「ベスト・イン・クラス・カーズ・オブ・2015(Best in Class Cars of 2015)」 大型ファミリーカー部門を初めて受賞した。

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無限とMOTUL、高性能エンジンオイル「MS-R」と「MS-S」を共同開発

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無限(株式会社M-TEC、本社:埼玉県朝霞市、代表取締役:橋本朋幸、以下、無限)と、フランスのMOTUL(モチュール)社製モーターオイルの日本総輸入販売元であるテクノイル・ジャポン株式会社(本社:神奈川県藤沢市大庭、代表取締役:清水正喜)は、無限とMOTULが共同開発致した「High Performance Oil MS-R」、「High Performance Oil MS-S」の2製品を発売した。 続きを読む 無限とMOTUL、高性能エンジンオイル「MS-R」と「MS-S」を共同開発

スズキ、相良工場が自動車生産工程で平成27年度・省エネ大賞「省エネ事例部門」を受賞

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鋳造工場における赤外線ヒーター式金型加熱器の導入による省エネ・省力化

スズキ株式会社(本社:静岡県浜松市、代表取締役社長:鈴木俊宏、以下、スズキ)の相良工場(静岡県牧之原市白井1111)が、「平成27年度省エネ大賞[省エネ事例部門]」の「資源エネルギー庁長官賞(共同実施分野)」を受賞した。suzuki-sagara-plant-won-the-2015-fiscal-year-energy-conservation-grand-prize-energy-saving-case-department-in-automobile-production-process20160119-3suzuki-sagara-plant-won-the-2015-fiscal-year-energy-conservation-grand-prize-energy-saving-case-department-in-automobile-production-process20160119-4

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日産自動車、「省エネ大賞・省エネルギーセンター会長賞」を受賞

日産自動車株式会社(本社:神奈川県横浜市西区、社長:カルロス ゴーン)は19日、一般財団法人省エネルギーセンター主催(経済産業省後援)の「省エネ大賞」において、同社の「新しいエネルギー診断チーム(NESCO: Nissan Energy Saving Collaboration)による全社省エネ活動」が省エネルギーセンター会長賞を受賞したと発表した。

日産自動車、「省エネ大賞・省エネルギーセンター会長賞」を受賞。受賞部門の各拠点

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スズキ、第13回新機械振興賞「機械振興協会会長賞」を受賞

一般財団法人機械振興協会のホームページ(Web Site)

「オートギヤシフト(AGS)」の名称で開発。ドライバビリティと使い勝手を向上させた同AMTの開発

スズキ株式会社(本社:静岡県浜松市、代表取締役社長:鈴木俊宏、以下、スズキ)は、「ドライバビリティと使い勝手を向上させたAMTの開発」について、第13回新機械振興賞「機械振興協会会長賞」(主催:一般財団法人 機械振興協会)を受賞した。

スズキ株式会社が開発したAMT、同社名称「オートギヤシフト(AGS)」
スズキ株式会社が開発したAMT、同社名称「オートギヤシフト(AGS)」

新機械振興賞は、機械工業に関わる優秀な研究開発およびその成果の実用化によって機械工業技術の進歩・発展に著しく貢献したと認められる企業や大学、研究機関及び研究開発担当者に与えられる賞で、スズキは今回初受賞となる。

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BMW iが、国連(UN)の「Momentum-for-Change」賞を受賞

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BMW iは全世界で電気自動車充電用インフラストラクチャーのパイロット・プロジェクトを先導。「給油のような充電」が目標

ビー・エム・ダブリューAG(BMW AG本社:バイエルン州ミュンヘン、社長:ノルベルト·ライトホーファー、以下、BMW)の「BMW i」は、電気自動車のための一般利用可能な充電用インフラストラクチャーの整備に向けた世界的な取り組みを展開している。

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https://www.youtube.com/watch?v=43zlKULTb9M

そうした活動の中で、米国東海岸および西海岸に於ける活動が、このたび国連の「Momentum for Change」賞に選ばれた。

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Uberの罰金問題。米カリフォルニア州公共事業委員会との摩擦解消の道、まだ遠く

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先に10億ドルの資金調達に成功した「Lyft」(※)と共に、米国に於ける自家用車の相乗りアプリプラットフォーム(ライドシェアサービス)として、現時点の資金調達力で双璧を成す「Uber」(評価額、約625億ドル)。

その同社に1月14日、カリフォルニア州公益事業委員会(California Public Utilities Commission:CPUC)は、同委員会への2014年のデータ報告義務を怠ったとして760万ドル(日本円で約8億9000万円)の罰金を課す発表をした。

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このライドシェアサービスを広く捉えると、スマートフォンのアプリケーションを利用してタクシーやハイヤー(個人保有の自家用車も含む)の即時配車ができるサービスである。

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国土交通省、少数台数のリコール届出の公表(平成27年12月分)

平成28年1月14日。国土交通省に対して、リコール対象が少数である100台未満の届出が平成27年12月、12件の届出があった。

この内、乗用車7件を抽出して掲載した。概要は以下の通り。 続きを読む 国土交通省、少数台数のリコール届出の公表(平成27年12月分)

テスラ、電池セルの量産効果でモデル3の年間販売台数を早期に50万台へ拡大

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先の1月15日、国土交通省の承認を得て販売済の現行「モデルS」用に、日本国内デモ自動運転機能を含むソフトウエアの配信を開始した米テスラモーターズ(本社:米国カリフォルニア州パロアルト、会長兼CEO:イーロン マスク、以下テスラ)。

同社テスラの電池システムの技術部門を率いるカート・ケルティ氏(Kurt Kelty)は、2016年1月13~15日に東京ビッグサイトで開催した「オートモーティブワールド2016」の基調講演の壇上にて、1017年までに発売予定とされる次期電気自動車「モデル3」の価格を、3万5000ドル(1ドル=117円換算で410万円)に抑え、年間販売台数を50万台に拡大すると述べた。

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キラメック、最新トヨタ車専用の検知型イモビカッター妨害装置を発売

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車両盗難手口の主流・イモビカッターの使用を検知し、警報を鳴らす

自動車向け盗難防止装置販売の株式会社キラメック(本社:愛知県半田市、代表取締役社長:加藤早人)は、車両盗難手口として主流のイモビカッターの使用を検知して盗難を妨害する装置の新機種「SCIBORG RS240」を1月25日に発売する。

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帝人、炭素素材で革新的な炭素化工程と表面処理技術を開発

省エネで生産性の高い革新的な炭素繊維製造プロセス

帝人株式会社(本社:大阪市中央区、社長:鈴木 純)のグループ企業で炭素繊維・複合材料事業を展開している東邦テナックス株式会社(本社:東京都千代田区、社長:吉野 隆)は、国立研究開発法人 新エネルギー・産業技術総合開発機構(以下「NEDO」)が実施している「革新的新構造材料等研究開発」の成果として、「マイクロ波による炭素化技術」と「プラズマによる表面処理技術」の開発に成功した。

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ルノー、VWに端を発する排出ガス不正問題で仏政府当局が立ち入り調査。欧州各国で車企業の株価続落

欧州各国の外電によると、日本の日産自動車株式会社と事業アライアンスを組む仏・ルノー S.A.S.(本社:仏・ブローニュ=ビヤンクール、CEO:カルロス ゴーン、以下、ルノー)の本社並びに複数の同社技術センターが、先のVW(フォルクスワーゲン)の排出ガス不正発覚後に、フランス政府当局から車両検査を受け、さらに本日1月14日(欧州中央時間)、同当局から立ち入り調査を受けたと報じている。

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出光興産、第39回熱処理研究会開催

出光興産株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:月岡 隆)は3月3日(東京)、同月4日(大阪)に第39回熱処理研究会を開催致する。

当研究会は、顧客への熱処理技術の最新情報提供と双方向の意見交換の場として1976年から開催されている。

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アウディ、デトロイト発の「Audi h-tron Quattro Concept」車両概要公表

アウディ ジャパン株式会社(本社:東京都品川区、代表取締役社長:大喜多 寛)は1月11日(米国中央時間)、米国ミシガン州デトロイトで開催中の北米国際自動車ショーに於いてアウディAGが発表した燃料電車「Audi h-tron quattro concept(アウディ h-トロン クアトロ コンセプト)」の車両概要を公表した。

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https://www.youtube.com/watch?v=hGNuPnn_pqM

Audi h-tron quattro conceptは、最大出力110kWを生み出す燃料電池と、瞬間最大出力100kWのバッテリーを組み合わせて推進力を得る。このため水素調達プロセスを除けば、車両単体として完全なゼロエミッションを達成している。

その水素の充填自体は、空の状態から満タンまで約4分で終了するとされ、満タンからの最大航続距離は600kmとなっている。

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JFEスチール、インドネシアで自動車用溶融亜鉛鍍金鋼板製造設備を稼動

JFE(ジェイ エフ イー)スチール株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:柿木厚司)が100%出資しているPT.JFE STEEL GALVANIZING INDONESIAにて、インドネシア初の自動車用溶融亜鉛鍍金製造設備(Continuous Galvanizing Line:CGL)の建設工事を進めてきた。

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このほど首都ジャカルタから南東約30kmの西ジャワ州ブカシ県MM2100工業団地内で進めてきた同計画を2ヵ月前倒して、設備を稼動させた。今後は試験生産、お客様のご承認を経て、本格的に営業生産を開始する予定。

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神戸製鋼所、応力耐性に優れた高強度7000系アルミ合金「7K55」を開発

株式会社神戸製鋼所(本社:兵庫県神戸市、代表取締役社長:川崎博也、以下、コベルコ)は、耐応力腐食割れ性(耐SCC性※1)と耐力400N/mm2級の高強度を両立させた7000系アルミ合金「7K55」を開発した。

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