コネクテッド自動運転車両技術は、将来的に、より安全でクリーンな運転をサポート
ジャガー・ランドローバー（Jaguar Land Rover Automotive PLC、本社：英国・コベントリー、ＣＥＯ：ラルフ・スペッツ＜Ralf Speth＞）は、HORIBA MIRA社で実施されたUK Autodriveのデモンストレーションの一環として、最新のコネクテッド自動運転車両（CAV：Connected and Autonomous Vehicle）技術を披露した。
「技術・解説」カテゴリーアーカイブ
Audi A4 / A4 Avantに1.4TFSI追加。限定車1st edition同時発売
Audi A4初の1.4リッター直噴4気筒ターボエンジンを搭載。価格は447万円から（セダン）
アウディ ジャパン株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役社長：斎藤 徹）は、プレミアムミッドサイズセダン／ワゴン Audi A4／A4 Avantに1.4TFSIエンジン搭載モデルを追加し、同時に限定車「Audi A4／A4 Avant 1.4 TFSI 1st edition」（450台）を10月25日より全国のアウディ正規ディーラー（122店舗）を通じて発売した。
住友ゴム工業、パラゴムノキにおける天然ゴム生合成機構に関わる研究成果を発表
住友ゴム工業株式会社（本社：兵庫県神戸市中央区、社長：池田育嗣、以下住友ゴム）は、IRC 2016 Kitakyushu「国際ゴム技術会議 北九州」（※１）に於いて、東北大学（※２）との共同研究により天然ゴムが合成されるために３つのタンパク質が重要であることを発見した。
住友ゴム工業、天然ゴムの末端基構造を解析する研究成果を発表
住友ゴム工業株式会社（本社：兵庫県神戸市中央区、社長：池田育嗣、以下住友ゴム）は、ＩＲＣ２０１６ Kitakyushu「国際ゴム技術会議 北九州」（※１）に於いて、高性能なＮＭＲ（※２）装置を用いる独自の解析手法により、今まで解明されていなかったパラゴムノキより採取された天然ゴムの末端基構造を解析した研究成果を発表した。
豊田自動織機、長草工場が自動車累計生産台数１,０００万台を突破
株式会社豊田自動織機（本社：愛知県刈谷市、社長：大西 朗、以下、豊田自動織機）の長草工場（愛知県大府市）は、１０月２６日に自動車の累計生産台数１，０００万台を突破した。
米「GM」2016年第3四半期の純利益は、過去最高となる前年同期比104%増の28億ドルに到達
米国のゼネラルモーターズ・カンパニー（本社：デトロイト、CEO：メアリー・バーラ、以下、ＧＭ）は2016年10月25日、米国・デトロイトに於いて2016年第3四半期の業績を発表した。
ルノーと日産、コネクテッド・カー技術の開発戦略を語る。加えて東京・中目黒に新開発拠点の構築へ
ソフトウェア＆クラウド開発、データ分析、機械学習などの専門技術者300名を採用。今後2年間で150名の人材獲得に動く。
日産自動車株式会社（本社：神奈川県横浜市西区、社長：カルロス ゴーン）と、仏・ルノー Ｓ.Ａ.Ｓ.（本社：仏・ブローニュ＝ビヤンクール、ＣＥＯ：カルロス ゴーン、以下、ルノー）のアライアンスは10月25日、横浜の日産グローバル本社に於いて、コネクテッド・カー及びモビリティサービスにおける将来戦略を公表した。
株式会社UL Japan、「第2回IoT/M2M展 秋」に出展
米国の第三者安全科学機関であるUL Inc.（本社：イリノイ州ノースブルック、以下UL）の日本法人である株式会社UL Japan（本社：三重県伊勢市、以下ULJapan）は、10月26日（水）から10月28日（金）まで幕張メッセにて開催される展示会「第2回IoT/M2M展 秋」に出展する。
ホンダ、高圧水電解型「70MPa スマート水素ステーション」の実証実験を開始
本田技研工業株式会社（本社：東京都港区、社長：八郷隆弘、以下、ホンダ）は、高圧水電解型水素製造ステーションとして世界初（※1）となる充填圧力70MPa(メガパスカル)の「70MPa スマート水素ステーション(以下、70MPa SHS)」を東京都江東区青海に設置し、実証実験を開始した。
日産自動車、「CES2017」に初出展。カルロス・ゴーン氏が基調講演を実施
日産自動車株式会社（本社：神奈川県横浜市西区、社長：カルロス ゴーン）は、来年1月に米ラスベガスで開催されるコンシューマー・エレクトロニクス・ショー2017 （CES 2017）に初出展する。
なお初出展にあたって1月5日には、同社・社長兼CEOのカルロス ゴーン氏が、ウエストゲート・ラスベガスのウエストゲート・シアターで基調講演を行う。
ダンロップ、「エナセーブNEXT II」発売。新技術アドバンスド4Dナノ・デザイン採用第一弾
ダンロップブランドを配する住友ゴム工業株式会社（本社：兵庫県神戸市中央区、社長：池田育嗣、以下住友ゴム）は、新材料開発技術「ADVANCED 4D NANO DESIGN」を初採用することで、ラベリング制度における最高グレード「AAA-a」を達成した低燃費タイヤの旗艦製品「エナセーブ NEXT II」を11月1日から発売する。
トヨタ自動車、2017年初めより、燃料電池バスをトヨタブランドで販売
2020年東京オリンピック・パラリンピックに向けた市場導入の一環として2017年は2台、そして2018年からは、さらなる導入拡大を目指す
トヨタ自動車株式会社（本社：愛知県豊田市、代表取締役社長：豊田 章男）は、実用化に向けて走行実証を重ねてきた燃料電池バス（以下、FCバス）を、2017年初めよりトヨタブランドで販売する。
このFCバス（車名 ： トヨタFCバス）の台数は2台で、東京都交通局が運行する路線バスとして使用される予定だ。
トヨタ自動車、ポーランドでハイブリッド用トランスアクスルとガソリンエンジンの生産を開始
同新規生産による追加投資額は約170億円、2002年からの累計投資額は約1,080億円に達する
トヨタ自動車株式会社（本社：愛知県豊田市、代表取締役社長：豊田 章男）は、ポーランドに於けるトランスミッション及びエンジン生産工場、トヨタ・モーター・マニュファクチャリング・ポーランド（Toyota Motor Manufacturing Poland Sp.zo.o 以下、TMMP）にて、2018年からハイブリッド用トランスアクスルの生産を開始すると発表した。
独・アウディ、自動運転のための新技術「デジタルモーターウェイ テストベッド」の中間報告を実施
自動運転及びCar-to-X通信のための6つのプロジェクトの一環。交通インフラ及び車両間通信に加え、構造的対策にも焦点を当てる
アウディ AG（本社：ドイツ・バイエルン州インゴルシュタット、取締役会長：ルパート・シュタートラー、以下アウディ）のエンジニアチームは、テスト開始から1年が経過した「デジタル モーターウェイ テスト ベッド」に関して10月18日（欧州中央時間）、ドイツ連邦交通デジタルインフラ省で実施されるプレスイベントで、アレクサンダー ドブリント連邦交通デジタルインフラ大臣に対して、自動運転及びCar-to-X通信に関する新しいテクノロジーの概要を発表した。
IDOMとFRONTEO、オンライン型接客サービスで人工知能による車種レコメンド機能の提供開始
株式会社IDOM（※１）と、株式会社FRONTEO（※２）子会社で人工知能マーケティングの株式会社FRONTEOコミュニケーションズ（※３）は10月14日より、ガリバーのオンライン型接客サービス「クルマコネクト」に於いて、FRONTEOが独自開発した人工知能KIBIT（キビット）による車種レコメンド機能の提供を開始する。
https://www.youtube.com/watch?v=jJPN69AqYTk
（※１）株式会社IDOM（旧社名：株式会社ガリバーインターナショナル、本社：東京都千代田区、代表取締役社長：羽鳥由宇介）
（※２）株式会社FRONTEO（本社：東京都港区、代表取締役社長：守本正宏）
（※３）株式会社FRONTEOコミュニケーションズ（本社：東京都港区、代表取締役社長：斎藤匠）
ガリバーの「クルマコネクト」は、ガリバーの最大の強みである「リアルの営業現場」と「デジタルマーケティング」の融合をはかるため、2016年1月より提供が開始されているO2Oによるオンライン接客型サービス。
ガリバーの顧客は豊富な車両情報や、写真を見ながらチャットでアドバイザーに相談でき、在庫の中から希望にぴったりのクルマの提案を受けることができる。
一方で、アドバイザーはチャットの結果、購入意思が高まった顧客に近隣のガリバーの店舗を案内し、クルマの購入につなげる。
今回、提供を開始する人工知能KIBITによる車種レコメンド機能は、車種の評価点数や購買・閲覧履歴に基づいてレコメンドする方法ではなく、過去の利用者が蓄積した車種についてのレビューコメントの内容をKIBITが読み込んで分析。
顧客の好みとマッチングすることにより、精度の高いおすすめを実現していることが特長である。
また、これまで人的リソース不足が原因で十分に対応できていなかったクルマコネクト内の車種紹介のサービスについて、より多くの顧客に対して、さらにスピーディーに対応することができると云う。
「クルマコネクト」http://221616.com/agent/kurumaconnect/001/ 
IDOM
http://221616.com/
FRONTEO
http://www.fronteo.com/
FRONTEOコミュニケーションズ
http://www.fronteo-cc.com/
ボルボとITARDA、自動ブレーキシステムの有効性を証明。非搭載車比で事故件数が69.0％減に
ボルボ・カー・ジャパン株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：木村隆之）は、ITARDA（公益社団法人 交通事故総合分析センター）が保有する情報を基に、2009年から2015年に日本国内で新規登録されたボルボ車で、オートブレーキ・システム搭載車と非搭載車の事故発生件数を比較調査した。
小糸製作所、ブラジルに生産子会社を設立
株式会社小糸製作所（本社：東京都港区、代表取締役社長：三原弘志）は、平成28年9月28日開催の取締役会に於いて、ブラジル連邦共和国に生産子会社を設立を決議した事を踏まえ、来る該当新会社を11月に設立する。
古河電池、ベトナム蓄電池メーカーの株式を取得
古河電池株式会社（本社：神奈川県横浜市、代表取締役社長：徳山勝敏、以下古河電池）は、ベトナムにおける蓄電池メーカー Dry Cell and Storage Battery Joint Stock Company（以下「PINACO社」）の発行株式10.5％を取得した。
関西ペイント、マレーシアに於ける塗料事業会社の株式を取得
関西ペイント株式会社（本社：大阪市中央区、代表取締役：石野 博）の子会社である Kansai Paint Asia PacificSdn. Bhd（マレーシア、高橋 良多 CEO、以下、KPAP 社）は、同国の塗料メーカーである Sancora Paint Industries Sdn. Bhd（以下、SPI 社）の株式を取得する。
日立金属、「ネオジム磁石」と「フェライト磁石」の生産ラインを導入
日立金属株式会社（本社：東京都港区、代表執行役 執行役社長：髙橋秀明、以下、日立金属）は、磁性材料カンパニーに於いて、ハイブリッド自動車、電気自動車の駆動モータや各種電装モータの旺盛な需要に応えるため、熊谷磁材工場にネオジム磁石とフェライト磁石の革新的生産ラインを導入する。なお導入時期は、2018年度内の設備稼働を予定している。
