トヨタ自動車株式会社（本社：愛知県豊田市、代表取締役社長：豊田章男、以下 トヨタ）は、かねてより幅広いモビリティに応用可能な燃料電池技術を「ゼロ・エミッション」実現に向けた本命と位置付けて研究開発を進めてきた。
今回その一環として、同社は米国・カリフォルニア州に於いて、これまで培ってきた技術を応用して大型トラック（セミトレーラー・トラック）へ燃料電池を搭載するフィージビリティ・スタディ（技術・事業化調査）を進めていくと発表した。
トヨタは、走行中にCO2を一切排出しない「ゼロ・エミッション車」として、燃料電池自動車の「ミライ」を国内外で提供しているが、乗用車に加えて、大型トラックへの燃料電池技術の応用により、将来的には「貨物輸送におけるゼロ・エミッション」実現に貢献することを視野に入れ、本調査を行っていく。
米国における今回公表した本調査や水素社会の進展に関する詳細は、今後、プロジェクトの進捗に応じて順次公表していく。
なお、日本では、トヨタは2020年の東京オリンピック・パラリンピックに向けて、東京都を中心に100台以上のFCバスの導入を予定している。それに先立ち、2017年初めにはFCバスを日本で初めて販売する予定。
トヨタグループでは、水素を将来の有力なエネルギーと位置づけ、市販車の「ミライ」に加えて、FCバス、燃料電池フォークリフト、家庭用の定置式燃料電池など、燃料電池の幅広い応用も含めて技術開発・商品展開を推進している。今後も、「水素社会」の実現に向けて、グループ一体となって開発を加速していくと述べている。