独ポルシェAG(本社:ドイツ、シュトゥットガルト 社長:Dr. オリバー・ブルーメ)は、社会的に恵まれない環境下にある南アフリカの若者を支援するため、2017年半ばから総勢75人の若者に、南アフリカの新しいポルシェ・トレーニング及びリクルートメントセンターで3学年のサービスメカトロニクス訓練機会を提供する。
「技術・解説」カテゴリーアーカイブ
愛知製鋼、次世代鍛造品研究開発用サーボ式プレス建設着工。次世代自動車を見据え鍛造開発力を強化
愛知製鋼株式会社(本社:愛知県東海市、社長:藤岡高広)は、次世代の革新的な鍛造技術開発を進めるため、新たにサーボ式(※1)プレスの建設に着手する。
カーケア版のUBER、「クルマxスマホ」領域でQUが新サービス「Cuculus」を発表
アプリで気軽にカーケアを代行、新しいカーフライフを提案するオンデマンドサービス
株式会社キューユー(本社:愛知県名古屋市、代表取締役CEO:戸谷大地、以下QU社)は、カーケア版のUBERとも言うべき、新サービス「Cuculus(ククラス)」の事前登録を開始した。
日産自動車、自動運転技術を活用した完成車の無人搬送システムを追浜工場に導入
完成車を専用埠頭まで無人牽引車で搬送するシステム「Intelligent Vehicle Towing(インテリジェント ビークル トーイング)」
日産自動車株式会社(本社:神奈川県横浜市西区、会長:カルロス ゴーン)は12月5日、完成車を専用埠頭まで無人牽引車で搬送するシステム「Intelligent Vehicle Towing(インテリジェント ビークル トーイング)」を同社の追浜工場に導入したと発表した。
住友電気工業、「International CES 2017」に出展
住友電気工業株式会社(本社:大阪市中央区、代表取締役社長:松本正義、以下、住友電気工業)は、来る2017年1月5日~8日の4日間、アメリカ・ラスベガスで開催されるコンシューマ・エレクトロニクス分野で世界最大の見本市「International CES 2017」に出展する。
スバル、新型インプレッサを筆頭にブランド5車種が予防安全性能アセスメントで最高ランクを獲得
新型インプレッサ・レガシィ・フォレスター・レヴォーグ/WRX S4、2016年度予防安全性能アセスメントで最高ランク
富士重工業株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:吉永泰之)のインプレッサ、レガシィ、フォレスター、レヴォーグ/WRX S4が、国土交通省と独立行政法人 自動車事故対策機構(NASVA*1)が実施する、2016年度予防安全性能アセスメントにおいて、最高ランクであるJNCAP(*2)「予防安全性能評価 ASV++」を獲得した。
マツダ アクセラ、2016年度自動車アセスメント予防安全評価で最高ランク「ASV++」を獲得
先進安全技術「i-ACTIVSENSE」を搭載し、歩行者対応自動ブレーキ評価をはじめ高い予防安全性能を証明
マツダ株式会社(本社:広島県安芸郡府中町、社長:小飼雅道 以下、マツダ)は12月1日、マツダの先進安全技術「i-ACTIVSENSE(アイ・アクティブセンス)」を搭載した「マツダ アクセラ」が、2016年度自動車アセスメント予防安全評価において、最高ランク「ASV*2++(エーエスブイ ダブルプラス)」を獲得したと発表した。
VW・BMW・ダイムラー・フォードの企業グループ、欧州長距道路網でDC充電ネットワークの展開へ
欧州自動車メーカーが一体で、主要幹線道路に約400ヶ所の超高速・高出力充電設備設置の合弁事業を計画。現システム比で350kWの出力レベル達成を目指す
フォルクスワーゲングループとBMWグループ、ダイムラーAG、フォード・モーター・カンパニーの欧州に於ける4グループが、欧州に於いて最高出力の充電ネットワークを新設する覚書に署名した。
パイオニア、多彩な業務機能を一元管理できる業務機能統合ユニット「B.PROカーナビ」発売
任意のアプリを追加し、カーナビアプリ・外部機器・クラウドサービスと連携可能
パイオニア株式会社は、さまざまなモノがインターネットにつながる“IoT”の広がりによって、通信機能を搭載した車載機器で業務用車両の運行管理を行うクラウドサービスが増えている事。これに伴い顧客ニーズが多様化・細分化している事を認識。
機能ごとに複数の機器が車内に設置されて、「取付状態やインターフェースが煩雑」「コストがかさむ」などの課題を解決するため「B.PROカーナビ(ビープロカーナビ)」を2017年1月より発売した。
VGJ、「ゴルフ」成約の先着250名に駐車支援システム「サラウンドアイ」進呈キャンペーンを開始
フォルクスワーゲン グループ ジャパン 株式会社(本社:愛知県 豊橋市、代表取締役:ティル シェア、略称:VGJ)は、12月1日(木)から12月末日までに「ゴルフ」を成約・登録した対象者(Golf Connect など一部グレード除く)・先着 250 名に駐車支援カメラシステム「SurroundEye(サラウンドアイ)」をプレゼントするキャンペーンを全国のフォルクスワーゲン正規販売店で実施している。
三菱自動車工業、「エコプロ2016 ~ 環境とエネルギーの未来展」に出展
三菱自動車工業株式会社(本社:東京都港区、代表取締役会長 兼 社長・CEO:益子修、以下、三菱自動車)は、12月8日(木)から10日(土)まで東京ビッグサイト(東京都、有明・お台場地区)に於いて開催される日本最大級の環境展示会「エコプロ2016 ~ 環境とエネルギーの未来展」(主催:一般社団法人産業環境管理協会、日本経済新聞社)に出展する。
トヨタ、レクサスを筆頭に傘下ブランド計4車種が「ASV++」を獲得
Toyota Safety Sense Pおよび、Lexus Safety System +搭載の4車種。歩行者対応の緊急自動ブレーキ試験を加えたJNCAP新評価で最高ランク
トヨタ自動車株式会社(本社:愛知県豊田市、代表取締役社長:豊田章男、以下 トヨタ)は、衝突回避支援パッケージ「Toyota Safety Sense P」を搭載したクラウン、プリウス、および「Lexus Safety System +」を搭載したLEXUS GS、LEXUS RXが、2016年度JNCAP予防安全性能評価において、最高ランク「ASV++」を獲得したと発表した。
パイオニア、自動車運行の事業リスク回避を実現する「クラウド型・運行管理サービス」を提供開始
シンプルな安全運転管理を通して、自動車事故削減に加え企業に対する環境負荷低減要請をもクリア
パイオニア株式会社(本社:東京都文京区、代表取締役 兼 社長執行役員:小谷 進、以下、パイオニア)は先の2015年6月より、カーナビゲーションシステムを車両情報通信端末として使用する業務用車両向けのクラウド型運行管理サービス「ビークルアシスト」の提供を開始していたが、11月30日から顧客からのさらなる要望に応え、自動車事故削減策を強化した「自動安全コンサルティング」の提供を開始する。
スズキの小型乗用車「イグニス」がJNCAP予防安全性能アセスメントで最高ランクASV++を獲得
スズキ株式会社(本社:静岡県浜松市、代表取締役社長:鈴木俊宏、以下、スズキ)は、ステレオカメラ方式の衝突被害軽減ブレーキ「デュアルカメラブレーキサポート」(※1)及び「全方位モニター」(※2)を搭載した小型乗用車「イグニス」が、2016年度JNCAP(※3)予防安全性能アセスメントにおいて71点中66.3点を獲得し、最高ランクの評価である「ASV(※4)++(ダブルプラス)」をスズキ車で初めて獲得したことを発表した。
マツダ、新型「マツダ CX-5」の生産を開始
マツダ株式会社(本社:広島県安芸郡府中町、社長:小飼雅道 以下、マツダ)は11月28日、本社宇品第2工場(広島市南区)で新型クロスオーバーSUV「マツダ CX-5」の生産を開始した。同車は2017年2月より日本国内での販売を開始し、以降、順次グローバルに導入する予定だ。
トヨタ自動車、新しいスマートフォン向けナビゲーションアプリ「TCスマホナビ」の無料提供を開始
災害時に備え、トヨタ独自の交通情報を常時掲載
トヨタ自動車株式会社(本社:愛知県豊田市、代表取締役社長:豊田章男、以下 トヨタ)は、新しいスマートフォン向けナビゲーションアプリ「TCスマホナビ」の提供を、12月1日より無料にて開始する。
アウディ製高性能モデルを手掛けるquattro GmbH。その名称を「Audi Sport GmbH」に刷新
Audi Sport GmbHは、ネッカーズルムを本拠地として4つの事業分野を展開。中核事業はAudi R8及びRSモデルの生産
アウディAG(本社:ドイツ・バイエルン州インゴルシュタット、取締役会長:ルパート・シュタートラー、以下アウディ)傘下で、移籍前までの11年間に亘りランボルギーニ・ブランドを支え続けて来たステファン・ヴィンケルマン氏自らが主導する「quattro GmbH」。同社は、この程、その企業名を「Audi Sport GmbH」を変更する。
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Audi RS 3 LMSの国内受注開始。スーパー耐久シリーズTCR規定に準拠予定
330馬力の2.0リッターTFSIエンジン、6速シーケンシャルギアボックスを搭載
アウディジャパン株式会社(本社:東京都品川区、代表取締役社長:斎藤 徹)は、Audi RS 3 SedanをベースにしたレーシングバージョンAudi RS 3 LMSを、株式会社アドバンスステップ(本社:神奈川県高座郡寒川町、星名 功一)を通じて12月1日より受注を開始した。
独ポルシェAG、企業活動に於ける持続可能性を目指して著名なサステナビリティ専門家との対話を開始
独・ポルシェAG(本社:ドイツ、シュトゥットガルト 社長:Dr.オリバー・ブルーメ)は、企業活動に於ける未来を見据えて、自社の持続可能性を推し進めるコンセプト「ストラテジー2025」を掲げているが、これを今後さらに強力に前進させるべく、サステナビリティーに関わる5人の専門家(※)を招き、同社内活動のひとつ「サステナビリティ・アドバイザリー・コミッティ」を始動させた。