Toyota Safety Sense Pおよび、Lexus Safety System +搭載の４車種。歩行者対応の緊急自動ブレーキ試験を加えたJNCAP新評価で最高ランク
トヨタ自動車株式会社（本社：愛知県豊田市、代表取締役社長：豊田章男、以下 トヨタ）は、衝突回避支援パッケージ「Toyota Safety Sense P」を搭載したクラウン、プリウス、および「Lexus Safety System +」を搭載したLEXUS GS、LEXUS RXが、2016年度JNCAP予防安全性能評価において、最高ランク「ASV++」を獲得したと発表した。
シンプルな安全運転管理を通して、自動車事故削減に加え企業に対する環境負荷低減要請をもクリア
パイオニア株式会社（本社：東京都文京区、代表取締役 兼 社長執行役員：小谷 進、以下、パイオニア）は先の2015年6月より、カーナビゲーションシステムを車両情報通信端末として使用する業務用車両向けのクラウド型運行管理サービス「ビークルアシスト」の提供を開始していたが、11月30日から顧客からのさらなる要望に応え、自動車事故削減策を強化した「自動安全コンサルティング」の提供を開始する。
スズキ株式会社（本社：静岡県浜松市、代表取締役社長：鈴木俊宏、以下、スズキ）は、ステレオカメラ方式の衝突被害軽減ブレーキ「デュアルカメラブレーキサポート」（※1）及び「全方位モニター」（※2）を搭載した小型乗用車「イグニス」が、2016年度JNCAP（※3）予防安全性能アセスメントにおいて71点中66.3点を獲得し、最高ランクの評価である「ASV（※4）＋＋（ダブルプラス）」をスズキ車で初めて獲得したことを発表した。
マツダ株式会社（本社：広島県安芸郡府中町、社長：小飼雅道 以下、マツダ）は11月28日、本社宇品第2工場（広島市南区）で新型クロスオーバーSUV「マツダ CX-5」の生産を開始した。同車は2017年2月より日本国内での販売を開始し、以降、順次グローバルに導入する予定だ。
災害時に備え、トヨタ独自の交通情報を常時掲載
トヨタ自動車株式会社（本社：愛知県豊田市、代表取締役社長：豊田章男、以下 トヨタ）は、新しいスマートフォン向けナビゲーションアプリ「TCスマホナビ」の提供を、12月1日より無料にて開始する。
Audi Sport GmbHは、ネッカーズルムを本拠地として4つの事業分野を展開。中核事業はAudi R8及びRSモデルの生産
アウディAG（本社：ドイツ・バイエルン州インゴルシュタット、取締役会長：ルパート・シュタートラー、以下アウディ）傘下で、移籍前までの11年間に亘りランボルギーニ・ブランドを支え続けて来たステファン・ヴィンケルマン氏自らが主導する「quattro GmbH」。同社は、この程、その企業名を「Audi Sport GmbH」を変更する。
続きを読む アウディ製高性能モデルを手掛けるquattro GmbH。その名称を「Audi Sport GmbH」に刷新
330馬力の2.0リッターTFSIエンジン、6速シーケンシャルギアボックスを搭載
アウディジャパン株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役社長：斎藤 徹）は、Audi RS 3 SedanをベースにしたレーシングバージョンAudi RS 3 LMSを、株式会社アドバンスステップ（本社：神奈川県高座郡寒川町、星名 功一）を通じて12月1日より受注を開始した。
独・ポルシェAG（本社：ドイツ、シュトゥットガルト 社長：Dr.オリバー・ブルーメ）は、企業活動に於ける未来を見据えて、自社の持続可能性を推し進めるコンセプト「ストラテジー2025」を掲げているが、これを今後さらに強力に前進させるべく、サステナビリティーに関わる5人の専門家（※）を招き、同社内活動のひとつ「サステナビリティ・アドバイザリー・コミッティ」を始動させた。
セキュリティ系ソリューションの提供を行う株式会社アズジェント（本社：東京都中央区、代表取締役社長：杉本隆洋）は、カランバセキュリティ社（Karamba Security Ltd.、本社：イスラエル、ＣＥＯ：Ami Dotan）と同社のコクティッドカー用セキュリティ「Carwall」並びにIoT用セキュリティ「IoTwall」の販売契約を締結。日本国内に於いて、同製品の取り扱いを11月29日から開始すると発表した。
コネクテッドカー・ビッグデータ。パーソナル化の革新を通して顧客のマイカー管理を囲い込み。2022年には、同サービスがアフターセールス事業の収益25％を占めるまでに
日産自動車株式会社（本社:神奈川県横浜市西区、社長:カルロス ゴーン）は11月29日、同社のアフターセールス事業における新たな戦略を発表した。
同事業では、革新的な技術で顧客のアフターセールスにおけるオーナーシップ体験に変革を起こし、サービス向上を通じ新たな収益源を開拓する（戦略概要の動画は以下の通り）。
デジタル地図を活用した「事故リスク予測プラットフォーム」を構築。東京海上日動火災保険「ドライブエージェント パーソナル」に採用
パイオニア株式会社（本社：東京都文京区、代表取締役 兼 社長執行役員：小谷 進、以下、パイオニア）は、デジタル地図を活用した独自の先読み技術により「事故リスク予測プラットフォーム」を構築。これを常時通信型IoTデバイスと連携させることで、予防安全を実現する先進運転支援システム「Intelligent Pilot（インテリジェント パイロット）」を開発した。
一般財団法人日本自動車研究所（所在地：東京都港区、理事長：山根 庸史、以下JARI）と株式会社インプレス（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：小川 亨）は、業界の機能安全活動の裾野の拡大、及び自動運転技術開発の促進を図ることを目的として、2016年12月6日（火）、7日（水）ウインクあいち（愛知県名古屋市）にて『第4回 自動車機能安全カンファレンス』を開催する。
中国の自動車排ガス浄化用セラミックス生産設備を増強。ガソリン車用PM除去フィルター「GPF」の生産も開始
日本ガイシ株式会社（本社：愛知県名古屋市、社長：大島卓）は11月28日、中国における自動車排ガス浄化用触媒担体「ハニセラム」の需要拡大に対応するため、製造子会社NGK（蘇州）環保陶瓷有限公司（中国江蘇省蘇州市）の生産設備を増強することを決定した。また、ガソリン車用のPM（粒子状物質）除去フィルター「ガソリン・パティキュレート・フィルター（GPF）」の生産ラインも導入し、中国向けの生産を開始する。
ビー・エム・ダブリュー株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：ペーター・クロンシュナーブル、以下ＢＭＷ）から平成２８年５月１１日、国土交通大臣に対して、ＢＭＷ ＭＩＮＩ Ｃｏｏｐｅｒ他の燃料装置（フューエルポンプ コントロール ユニット）に関して下記の通りリコールの届出があった。
ひび割れ解析情報と平坦性解析情報を一元的に可視化するサービスで合意
株式会社東芝（本社：東京都港区、代表取締役社長：綱川智）と、株式会社富士通交通・道路データサービス（本社：東京都港区、代表取締役社長：島田 孝司、以下「FTRD」）は、道路舗装損傷評価を効率化するサービスを共同で展開することで合意した。
ジャガー・ランドローバー・クラシックの熟練した職人たちが限りなくオリジナルに忠実な新車の「XKSS」を制作
ジャガー・ランドローバー（Jaguar Land Rover Automotive PLC、本社：英国・コベントリー、ＣＥＯ：ラルフ・スペッツ＜Ralf Speth＞）のスペシャル・オペレーションズに属するジャガー・クラシックは、約60年の年月を経て製造を再開した「XKSS」を、米国ロサンゼルスのピーターセン自動車博物館で初披露した。
ジャガー・クラシックのエンジニアリング・チームによって手作業で仕上げられた、シアーウッド・グリーンの塗装を纏った美しく魅力的な「XKSS」は、特別な顧客のために9台が作られ、2017年に納車される予定だと云う。
https://www.youtube.com/watch?v=hH4wY_vMLH8
次世代モビリティ社会の実現に向けて、電動系車両・コネクティッドカー・自動運転車の安心・安全に貢献していく
電磁不干渉性及び耐性・電波法規制などに関わる第三者安全科学機関として、国際規模で製品試験から認可取得までを担ってきたＵＬ Ｉｎｃ.（本社：イリノイ州ノースブルック、ＣＥＯ：キース・E・ウィリアムズ）。
同社の日本法人であるＵＬ Japanは今回、数多くの自動車・車載機器・部品メーカーが拠点を構える愛知県みよし市に於いて、新たに自動車業界向け試験所として「オートモーティブテクノロジーセンター（ＡＴＣ）」を開設する。
毎年約４５億ユーロの投資を続け、徹底した組織の再編とリポジショニングを実行。そしてフォルクスワーゲン ブランド ディース：「新しいフォルクスワーゲンの創出へ」
独フォルクスワーゲン ＡＧ（本社：ドイツ・ニーダーザクセン州ヴォルフスブルク、グループＣＥＯ：マティアス・ミューラー、以降ＶＷ）傘下のフォルクスワーゲン・ブランドの取締役会は現地時間の１１月２２日、今後１０年間のブランドの進路を定める「ＴＲＡＮＳＦＯＲＭ ２０２５＋」プログラムを策定・発表した。
公益社団法人企業情報化協会（所在地：東京都千代田区、会長：宇治則孝、通称：IT協会）は11月24日、平成28年度（第34回）ＩＴ賞受賞企業を発表した。
リチウムイオン電池搭載車両の航続距離拡大、電池寿命向上につながる研究・開発に寄与
トヨタ自動車株式会社（本社：愛知県豊田市、代表取締役社長：豊田章男、以下 トヨタ）は、リチウムイオン（以下、Liイオン）電池が充放電する際の電解液中のLiイオンの挙動を観察する手法を世界で初めて（※１）開発した。
