「技術・解説」カテゴリーアーカイブ

3次元地図の「ヒア」、自動運転領域での覇権を見据え映像認識技術の「モービルアイ」と戦略提携へ

デジタル3次元地図情報サービスの「ヒア」(HERE、本社:ドイツ・ベルリン市、CEO:エザード・オーバーベック)が、欧州時間(オランダ・アイントホーフェン)の12月29日の午後。
映像認識分野で自動運転技術をリードする「モービルアイ」(Mobileye、本社登記:オランダ、アムステルフェーン、研究開発拠点:イスラエル・エルサレム、CEO:ジブ・アビラム)との戦略提携を発表した。

https://www.youtube.com/watch?v=s7oY6L1N5yE

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矢野経済研究所の自動運転車調査。2030年にレベル3の自動運転機能の搭載台数が1,700万台に

市場調査・シンクタンクの株式会社・矢野経済研究所(本社:東京都中野区本町、代表取締役社長:水越 孝、以下、矢野経済研究所)では、自動運転システムの世界市場について調査を実施した。
それによると2015年から搭載されているレベル2(部分的自動運転)の自動運転システムは2020年に509万5000台へ増加すると予測している。

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日立オートモティブ、自動運転ECUによる先進運転機能を実証。2017年夏の販売開始を目指す

低速先導車追従走行(渋滞運転支援)を含む11種類の先進運転機能を、自動運転ECUに実装しテストコースで確認

日立オートモティブシステムズ株式会社(本社:東京都千代田区大手町、社長執行役員&CEO:関 秀明、以下、日立オートモティブシステムズ)は、自動運転ECU搭載車による先進運転機能を実証確認を行った。

自動運転ECU (縦:142mm、横:202mm、高さ:37mm)

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川崎重工業、カワサキモーターサイクルフェア2017を開催

川崎重工業株式会社(本社:東京都港区海岸・神戸市中央区東川崎町、代表取締役社長:村山滋、以下、川崎重工)のモーターサイクル&エンジンカンパニー並びに株式会社カワサキモータースジャパン(本社:兵庫県明石市、代表取締役社長:寺西猛)は、昨年度に引き続き、今年もカワサキワールドにてカワサキモーターサイクルフェアを開催する。

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いすゞ自動車、ISO14001(2015年版)全社統合認証を取得

いすゞ自動車株式会社(本社:東京都品川区、社長:片山正則、以下、いすゞ)は、2016年12月9日に環境マネジメントシステムの国際規格である「ISO14001:2015」の統合認証を取得した。

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NHK・BS1スペシャル、ホンダの 「F1世界最速への挑戦」シリーズが年始に一挙再放送

日本放送協会(本部所在地:東京都渋谷区、会長:籾井勝人、以下NHK)は、1月1日(日)の17:00~を皮切りに2015年から2016年にかけて放送されたドキュメンタリー番組「BS1スペシャルF1世界最速への挑戦」を一挙放送する。

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東洋紡、エアバッグ事業に総額100億円を投資。第一段階はタイでの能力倍増を目指す

東洋紡株式会社(本社:大阪市北区堂島、代表取締役社長:楢原 誠慈)は12月28日、自動車用のエアバッグ事業において、2017年度から2020年度にかけて総額100億円の投資を行い、拠点の整備、生産能力の増強等を図っていくと発表した。

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KDDI、無線局免許不要の無線通信規格を利用し郊外や地下などでIoT事業の実現を目指す

河川や山、農場、ビルの地下などさまざまな分野での応用が可能

KDDI株式会社(代表取締役社長:田中孝司、本社:東京都千代田区、以下 KDDI)は2017年1月より、省電力かつ広域なエリアカバレッジを実現するIoT向け通信技術Low Power Wide Areaネットワークの一つである「LoRaWAN (TM)」に対応した、「LoRa PoC(PoCはProof Of Conceptの略で、検証試験のこと)キット」の提供を開始する。

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テスラモーターズとパナソニック、米ニューヨーク州で太陽電池セルとモジュールの生産開始へ

今提携で、テスラ・ギガファクトリーの電気自動車用電池並びに蓄電池生産の事業関係から、さらにビジネスの強化・拡大へ

米国内でEV(電気自動車)開発を行うテスラモーターズ(本社:米国カリフォルニア州パロアルト、会長兼CEO:イーロン・マスク、以下、テスラ)と、パナソニック株式会社(本社:大阪府門真市、代表取締役社長:津賀一宏、以下、パナソニック)は、今週、ニューヨーク州バッファロー工場に於いて、太陽電池セルとモジュールの生産を開始することで合意した。

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デンソーとNEC、AIやIoT活用の高度運転支援。自動運転やモノづくり分野での協業を正式発表

地球環境の維持、安全・安心・効率・公平なクルマ社会の実現を目指す

株式会社デンソー(本社:愛知県刈谷市、社長:有馬 浩二、以下デンソー)と、日本電気株式会社(本社:東京都港区、代表取締役 執行役員社長兼CEO:新野 隆、以下NEC)は12月26日、地球環境の維持や安全・安心なクルマ社会の実現に向けて、高度運転支援や自動運転およびモノづくりの分野で協業を開始すると正式発表した。

https://www.youtube.com/watch?v=4DiwcO-Zdak

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JARI、自動運転評価拠点の説明会を実施

一般財団法人 日本自動車研究所(所在地:東京都港区、代表理事長:山根 庸史、以下JARI)は 既存の「模擬市街路」に加え、新たに3つの機能を拡充し、来る2017年度から「自動運転評価拠点 Automated Driving Test Center」としての運用を開始する。

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マツダのディーゼルノック音を大幅に低減する技術が第14回新機械振興賞「経済産業大臣賞」

ディーゼルノック音の発生を探究し、原因のコネクティングロッド(コンロッド)の伸縮抑制に成功

マツダ株式会社(本社:広島県安芸郡府中町、社長:小飼雅道 以下、マツダ)は第14回新機械振興賞において、一般財団法人機械振興協会より「経済産業大臣賞」を受賞した。

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住友ゴム工業のトルコ工場が、ISO14001とOHSAS18001の認証を取得

住友ゴム工業株式会社(本社:兵庫県神戸市中央区、社長:池田育嗣、以下住友ゴム)は12月26日、同社のタイヤ製造・販売子会社であるSumitomo Rubber AKO Lastik Sanayi ve Ticaret A.S.(トルコ工場)が、環境マネジメントシステム「ISO14001:2004」と労働安全衛生マネジメントシステム「OHSAS18001:2007」の認証を取得したと発表した。

ISO14001認証証明書とOHSAS18001認証証明書

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オリックス、自動運転関連試験支援の車レンタルサービス・Test Carソリューションの提供開始

オリックス・レンテック株式会社(本社:東京都品川区、社長:岡本 雅之)とオリックス自動車株式会社(本社:東京都港区、社長:亀井 克信)は、自動運転等の研究開発を行う企業・団体向けに「Test Car ソリューション」の提供を開始する。

車両に計測器を搭載した様子(各種データを記録する装置)

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トヨタ自動車、駐車場での安全支援技術(インテリジェントクリアランスソナー)の事故低減効果を発表

ICSを搭載している3車種で、駐車場での踏み間違い事故が約7割、後退時事故が約4割減少

トヨタ自動車株式会社(本社:愛知県豊田市、代表取締役社長:豊田章男、以下 トヨタ)は、駐車場内での衝突事故被害軽減に寄与する「インテリジェントクリアランスソナー(ICSことIntelligent Clearance Sonar)」を搭載している3車種(アルファード、ヴェルファイア、プリウス)について、2015年1月から2016年6月までの18カ月の間に駐車場で発生した事故を調査した。

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日立オートモティブシステムズとクラリオン、スマホ利用で自動車のリモートパーキングシステムを開発

スマートフォンを用いて、車外から自動車の駐車を自動で行うシステムを自動車メーカーに提案、早期の実用化を目指す

日立オートモティブシステムズ株式会社(本社:東京都千代田区大手町、社長執行役員&CEO:関 秀明、以下、日立オートモティブシステムズ)と、クラリオン株式会社(本社:埼玉県さいたま市中央区、代表取締役社長:川本英利、以下、クラリオン)は、スマートフォンを用いた遠隔操作により車外から並列・縦列駐車や車庫入れ・出庫を自動で行うリモートパーキングシステムを共同で開発した。

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デンソー、2017 International CES国際家電ショーに出展

株式会社デンソー(本社:愛知県刈谷市、取締役社長:有馬 浩二、以下 デンソー)は、2017年1月5日(木)から8日(日)まで米国ネバダ州ラスベガス市のラスベガスコンベンションセンター&ワールドセンターで開催される国際的な家電ショー「2017 International CES」に出展する。

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ナビタイムジャパン、トラックカーナビで最高速度規制区域「ゾーン30」回避のルート検索が可能に

ルート検索結果画面に表示や、音声で注意喚起も可能とし、安全な運転を支援していく

株式会社ナビタイムジャパン(本社:東京都港区、代表取締役社長:大西啓介)は、2016年12月20日(火)より、Android OS向けトラック専用カーナビアプリ『トラックカーナビ』にて、最高速度30㎞の規制区域「ゾーン30」に対応したルート検索のできる機能を追加した。

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パナソニック、車載向け「高耐熱ハロゲンフリー多層基板材料」を製品化

エンジンへの直接搭載など車載ECU用基板の信頼性向上に貢献

パナソニック株式会社(本社:大阪府門真市、代表取締役社長:津賀一宏、以下、パナソニック)と、オートモーティブ&インダストリアルシステムズ社(本社:大阪府門真市大字門真1006番、代表取締役社長:伊藤好生)は、車載ECU(Electronic Control Unit:電子制御ユニット)用基板に適した「高耐熱ハロゲンフリー多層基板材料[品番:R-1566(S)]」を製品化し、来る2017年4月から量産を開始する。

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ホンダ、四輪車の世界生産累計台数1億台を達成。1963年の軽トラック「T360」から54年目

本田技研工業株式会社(本社:東京都港区、社長:八郷隆弘、以下、ホンダ)は12月22日、四輪車の世界生産累計で1億台を達成したと発表した。

https://www.youtube.com/watch?v=6p7_s6Y0vU0

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