スペインの総合エネルギー事業会社、アクシオナS.A.（Acciona S.A.、本社：スペイン・マドリード州アルコベンダス、会長 兼 CEO：ホセ・マヌエル・エントレカナーレス）は、パラグアイ・ボリビア・アルゼンチンの3カ国で開催された2017年ダカール・ラリーに、独自開発した電動4WDのラリーレイドマシン「ACCIONA 100% Ecopowered」で出走。純粋な電気自動車として史上初の完走を達成した。
https://www.youtube.com/watch?v=OkR3_wee59Y
昨年１１月、激戦の米大統領選を制した共和党のドナルド・トランプ氏（７０）が、米国東部時間の１月２０日の午後（日本時間２１日・午前２時）、首都ワシントンの連邦議会議事堂で宣誓を行い、第４５代の米国大統領に就任した。
シトロエン・レーシングの歴史に刻まれる新たなページ
1919年に誕生したシトロエンは、モータースポーツへの挑戦のなかで、高い戦闘力と達成能力を発揮してきた。
1950 年代には、シトロエンのモデルがラリーで初めて勝利を達成している。しかし、現在の勢いが本当に始まったのは、1980年代に入ってからのこと。
当時、ヴィザ・ミルピステとBX 4TCという伝説的なグループBに準拠したマシンでの参戦に於いて、思うような成果を残すことは出来ずいた時期もあったが、
シトロエン C3 WRCは、世界タイトルを 6 回獲得したチームの知識と経験の集大成となった
1997年に初登場したシトロエンのワールドラリーカーは、より高いパフォーマンスを生み出したり、コストをコントロールするため、時代にあわせてその定義を目まぐるしく変えてきた。
その過程に於いて、最も大きな変更は 2011 年から施行された、1.6 リットル直噴ターボエンジンへの変更にあった。
2017 シーズンのPSAは、対象の全13ラリーにフル参戦体制で臨む
2017年世界ラリー選手権の開幕戦ラリー・モンテカルロの 1 カ月前に、グループＰＳＡ（本社：フランス・パリ、ＣＥＯ：カルロス・タバレス）傘下のシトロエン・レーシングはアブダビで参戦車両である C3 WRC を初公開。同マシンが現地時間1月19日、ラリー・モンテカルロに登場した。
豊田通商株式会社（本社：名古屋市中村区、代表取締役社長：加留部 淳、以下、豊田通商）は、１月10日付でインド・グジャラート州政府及び株式会社国際協力銀行(以下、JBIC)と、同国で展開する工業団地事業への取り組みに関する覚書を締結した。
帝人株式会社（TEIJIN LIMITED、本社：大阪府大阪市中央区、代表取締役社長・執行役員：鈴木 純）は、昨年9月に発表した米国コンチネンタル・ストラクチュラル・プラスチックス社（Continental Structural Plastics Holdings Corporation、本社：米国ミシガン州、以下「CSP社」）の買収について、株式譲渡に関する諸手続きを完了し、1月3日（米国時間）に完全子会社とした。
出光興産株式会社社（本社：東京都千代田区、社長：月岡 隆）は、今後の有機ＥＬディスプレイ普及による有機 EL 材料のさらなる需要拡大に備えて、開発体制を強化するため、2017年1月にスイス連邦に有機 EL 材料開発会社を設立する。
理化学研究所（所在地：埼玉県和光市、理事長：松本紘、以下、理研）環境資源科学研究センター生体機能触媒研究チームの中村龍平チームリーダー、林徹研修生とソウル大学校工科大学のナム・キテ准教授、ジン・キョンソク博士研究員らの国際共同研究グループは、非貴金属系の水分解触媒に於いて高い活性を示す人工マンガン触媒が、「中性の水から電子を引き抜き分解する経路」の可視化に成功した。
GM取締役会は、普通株式の買い戻しプログラムに50億ドルを追加承認。都合、同プログラムによる合計額は140億ドルに達する
米国のゼネラルモーターズ・カンパニー（本社：デトロイト、CEO：メアリー・バーラ、以下、ＧＭ）は1月10日、2017年の希薄化後調整後EPS（1 株当たり利益）が、2016年の見通し額である5.50 ～ 6.00ドルから6.00ドル～ 6.50ドルに増加する見通しであると発表した。
13の国際的企業のリーダーが気候変動の目標達成を目指す「Hydrogen Council（水素協議会）」が設立される
2017年1月18日（スイス現地時間：2017年1月17日）、エネルギー・運輸・製造業の世界的なリーディングカンパニー13社で構成された「Hydrogen Council（水素協議会）」が発足した。
日産自動車株式会社（本社：神奈川県横浜市西区、社長：カルロス ゴーン）とタンチョンモーター（ミャンマー）社は1月18日、ミャンマーで自動車生産を開始したと発表した。生産車両は、日産を代表するセダンの「サニー」。当初は、タンチョンモーターの既存施設を使用し生産を行う予定としている。
ダイハツ工業株式会社（本社：大阪府池田市、社長：三井正則、以下、ダイハツ）は、阪神・淡路大震災発生から２２年目を迎えた1 月 17 日（火）より、大阪府池田市/兵庫県川西市の両市に対して、災害時の初動対応に活用可能な軽商用車「ハイゼット トラック」およびトラックの荷台に積載可能なコンテナを両市に保管し、災害時に災害市町村へ貸し出す仕組みを両市の協力を得て開始した。
東京オートサロン事務局（主催：東京オートサロン実行委員会、所在地：東京都新宿区・株式会社サンズ内、実行委員長：加藤裕明）」が、１月13日（金）、14日（土）、15日（日）の３日間まで実施した「東京オートサロン２０１７」が終幕した。
韓国のタイヤ製造会社であるNEXEN TIRE Corporation（本社：韓国・梁山市、社長： KANG, Ho Chan 以下：NEXEN社）と、豊田通商株式会社（本社：名古屋市中村区、代表取締役社長：加留部 淳、以下、豊田通商）は2017年01月16日、日本国内で自動車用タイヤ販売の合弁会社を設立し営業を開始すると発表した。
TOMODACHIイニシアチブとホンダが「TOMODACHI Honda 文化交流プログラム 2017」を実施。ローズ・パレードなどを開催
TOMODACHIイニシアチブ（東日本大震災の復興支援から生まれた文化交流プログラム）と、本田技研工業株式会社（本社：東京都港区、社長：八郷隆弘、以下、ホンダ）は、米国カリフォルニア州ロサンゼルスにて、2016年12月26日から2017年1月9日の約2週間にわたる文化交流プログラム「TOMODACHI Honda 文化交流プログラム 2017」を実施した。
道路法施行令の一部を改正する政令を閣議決定。地価に対する賃料の水準の変動等を踏まえた改定実施へ
国土交通省は平成29年1月13日、指定区間内の国道における道路占用料の額を規定している道路法施行令を改正し、平成27年度に行われた固定資産税評価額の評価替え、地価に対する賃料の水準の変動等を踏まえた道路占用料の額についての見直しを行うとともに、その他所要の改正を行う旨を発表した。
アウディ、人工知能を用いた自動運転技術でエレクトロニクス業界のリーダー達と連携
昨今の自動運転技術に於いて「人工知能（AI）」の存在が要となるなか、アウディAG（本社：ドイツ・バイエルン州インゴルシュタット、取締役会長：ルパート・シュタートラー、以下アウディ）は、エレクトロニクス業界のパートナーと連携して機械学習領域のノウハウを育んできた。
https://youtu.be/RCO908RNmxA
Quotation：YOUCAR
そして今回、ラスベガスで開催された 続きを読む アウディQ7「ディープラーニングコンセプト」が、CES2017で優れた機械学習能力を披露
本田技研工業株式会社（本社：東京都港区、社長：八郷隆弘、以下、ホンダ）の「N-BOX（エヌボックス）」シリーズの2016年暦年(1月〜12月)の販売台数が18万6,367台（社団法人 全国軽自動車協会連合会<全軽自協>調べ）となり、軽四輪車新車販売台数で第1位を獲得した。
「VEZEL（ヴェゼル）」2016年暦年SUV・新車登録販売台数・第1位を獲得
本田技研工業株式会社（本社：東京都港区、社長：八郷隆弘、以下、ホンダ）の「VEZEL(ヴェゼル)」「VEZEL HYBRID(ヴェゼル ハイブリッド)」は、2016年暦年(1月〜12月)における販売台数が7万3,889台（社団法人日本自動車販売協会連合会<自販連>調べ）となり、3年連続でのSUV暦年新車登録販売台数第1位（自販連が区分するSUV<ジープ型の四輪駆動車でワゴンとバン・トラックを含む＜一部2WDを含む>の国産車）を獲得した。
