米国内の輸送・交通網の調査・分析・計画を担う「Altitude by Geotab
（アルティチュードbyジオタブ）」は4月24日（米ジョージア州アトランタ発）、EV充電インフラや大型車両のバッテリー航続距離に関する懸念を払拭するべく、2024年までの通信機能を搭載したトラック車両（コネクテッドEV）の走行データを基に最新調査を実施した。
それによると米国内に於いても中型トラックの58%、大型トラックの41%が、車両基地への往復距離が250マイル（約400km）未満であるため、電動化に適している可能性があることが明らかになったという。
輸送事業は、益々費用対効果の高いソリューションを求めており、EVトラックは燃料費とメンテナンスコストが低いため、事業効率性と持続可能性を高める魅力的な選択肢となっている。
そうしたなか同社が発表したサステナビリティレポートによると、 コネクテッドEVの台数は前年比63%増加し、これらの商用車は7億マイル（10億キロメートル以上）以上走行した。
ちなみに今調査では、中型トラック (クラス 3 ～ 6／都市内の配送バン、貨物輸送車) と大型トラック (クラス 7 ～ 8／大型特殊自動車、市バス、トレーラー) に焦点を当て、運転パターン、ルート、距離、停車地点のデータを基にEVトラック導入の実現可能性を判断し、充電インフラの戦略的な位置情報の連携も調査した。
そこで判明した分析結果は以下の通り
走行距離と充電ニーズ：調査によると、大型トラックの41%が短距離（250マイル未満）を走行しており、電動化の有望な候補となる。デューティサイクル’（定期的なデリバリー）利用では、充電タイミングの設定が鍵となる。
戦略的にインフラを活用する：デポベースに充電設備を置くことで利便性が高い輸送ルートを築くことが可能。より効率を高めるためには、外部の充電施設と輸送ルートを効率的に構築することがEVトラックの価値を最大化できる。
連携が不可欠：EVトラックを利用したビジネスを成功させるには、フリートオペレーターと電力会社との緊密な連携が不可欠だ。電力会社は、電力需要の増加を予測し、電気トラックの導入企業を支援するサービスやインフラを提供する必要がある。
Altitude by Geotabで市場開発担当AVP（Assistant Vice President／アシスタント・ヴァイスプレジデント）を務めるネイト・ヴィー氏は、「輸送業界は、効率性、持続可能性、そして経済的メリットの追求を前提に、大きな変革期を迎えています。
当社の分析によると、中型および大型トラックによる郵送事業の多くが、電動化に適した運用パターンであることが明らかになりました。これらのトラックは、充電間隔が250マイル（約400km）を超えることはありません。
輸送データを活用することで、電力会社やその他の主要な関係者はトラック輸送が集中するエリアや時間を特定し、その動きを把握することができます。これによりトラックの電動化に係る適切な意思決定を行うことができると確信しています」と結んでいる。