ボーズ・オートモーティブ株式会社（本社：東京都渋谷区恵比寿、代表取締役社長：マーク・エル・マンセル）は、日産グローバル本社ギャラリーにて2月18日まで、スカイラインに搭載した同社製サウンドシステムが体感・愉しめる「スカイライン60th Limited x BOSEイベント」を実施している。
「技術・解説」カテゴリーアーカイブ
ＢＭＷグループ傘下、日本国内５２拠点の認定鈑金塗装工場が高度な監査認証を取得
ビー・エム・ダブリュー株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：ペーター・クロンシュナーブル、以下ＢＭＷ）のグループ基準で認定中の５５拠点の鈑金塗装工場に対して、中立的な第三者検査機関として定評を持つテュフ ラインランド ジャパン株式会社（代表取締役社長：トビアス・シュヴァインフルター）による2016年度の施設監査が終了し、うち厳しい監査基準に到達した５２拠点の鈑金塗装工場に同社認証が発行された。
東京海上日動火災保険、ブロックチェーン技術の活用領域拡大に向け、海外技術を用いた実証事業を開始
東京海上日動火災保険株式会社(本社：東京都千代田区、取締役社長：北沢利文、以下「東京海上日動」)は、プラネットウェイ コーポレーション（Planetway Corporation、本社：米国カリフォルニア州サンノゼ：CEO & Founder: 平尾憲映、以下「Planetway」)の非常にセキュリティの高いデータ連携技術を活用することで、医療機関などにおけるブロックチェーン技術の活用に向けた実証事業を福岡地域戦略推進協議会（会長：麻生 泰、以下「ＦＤＣ」）と連携して実施する事を決定した。
トヨタ自動車、新型プリウス搭載のハイブリッド技術が平成28年度省エネ大賞・経済産業大臣賞を獲得
トヨタ自動車株式会社（本社：愛知県豊田市、代表取締役社長：豊田章男、以下 トヨタ）の新型プリウスに採用されているハイブリッド技術が、平成28年度省エネ大賞の最高位である「経済産業大臣賞」を受賞した。
米国発、当地・水素ステーション１６拠点の温室効果ガス削減量はディズニーランド９倍の植林に相当
米・加州True Zero社の発表数値。西海岸16箇所の水素ステーションが示した水素燃料電池自動車の環境優位性・温室効果ガス削減インパクトの大きさを示す
米国・西海岸で、現在16の水素充填ステーションを運用するTrue Zero（トゥルーゼロ社、本社：米国・カリフォルニア州アーバイン、CEO：ジョエル・エワニック）は米西海岸時間の1月17日、同社運営の水素ステーションを利用した全ての燃料電池自動車による温室効果ガス効果が、累計230万ポンドに達したと発表した。
昭和シェル石油グループのソーラーフロンティア、タイのシェルＳＳにCIS薄膜太陽電池を設置展開へ
ソーラーフロンティア株式会社（代表取締役社長：平野敦彦、本社：東京都港区台場2-3-2、以下：ソーラーフロンティア）は1月16日、タイ王国に於いてシェルグループのサービスステーション（以下：SS）にCIS薄膜太陽電池を設置した。
https://www.youtube.com/watch?v=Z9wPiy9ipK0&feature=youtu.be
AGC旭硝子、半導体パッケージ用およびサポート用ガラス基板を開発
幅広いニーズに対応できる材料特性・サイズ・厚みをラインナップ
ＡＧＣ旭硝子（旭硝子株式会社、本社：東京、社長：島村琢哉）は1月17日、半導体パッケージ用及び、製造工程でのサポート用のガラス基板を開発したと発表した。
ジャガー・ランドローバー、コネクテッドカーへの投資でCloudCar社との協業体制をさらに加速
次世代クラウドサービス・プラットフォームを他の自動車メーカーにも公開していく
ジャガー・ランドローバー（Jaguar Land Rover Automotive PLC、本社：英国・コベントリー、ＣＥＯ：ラルフ・スペッツ＜Ralf Speth＞）は英国時間の1月6日、CloudCar社の次世代クラウドサービス・プラットフォームの採用や、1,500万ドル規模のマイノリティ投資を含む、強固なパートナーシップ締結を発表した。
ＦＣＡ・ＵＳ、米環境保護局（ＥＰＡ）による排出ガス不正の指摘を全面的否定へ
米環境保護局（EPA）が1月12日に、FCA（フィアット・クライスラー・オートモービルズ、本社：ミシガン州オーバーンヒルズ、CEO：セルジオ・マルキオンネ）に対して、米国内で販売した一部ディーゼル車に違法なソフトウェアを載せ、基準を上回る排ガスを出していた疑いがあると発表し、規制逃れが認定された場合は巨額の制裁金支払いを求める可能性があると発表した。
ＪＡＦ札幌、運転テクニックを学ぶ「ドライビングテクニック講座冬道編」参加受付中
ＪＡＦ（一般社団法人日本自動車連盟・本部所在地：東京都港区、会長：矢代隆義、以下、ＪＡＦ）の札幌支部（支部長 横井 隆）は、「ドライビングテクニック講座冬道編」を２月１２日（日）ＪＭＲＣ北海道と共催で新千歳モーターランドを会場に開催する。
トヨタ自動車、寒冷地域のカナダ・ケベック州に燃料電池自動車「MIRAI」を試験導入
「MIRAI」を通じて、水素を活用した「未来」に関する理解活動を開始
トヨタ自動車株式会社（本社：愛知県豊田市、代表取締役社長：豊田章男、以下 トヨタ）のカナダにおける販売事業体であるToyota Canada Inc.（以下、TCI）は、3台の「MIRAI」を試験導入し、燃料電池自動車（以下、FCV）への理解促進活動（Awareness Campaign）に活用する。
スペイン・アクシオナが独自開発した電動4WDのラリーレイドマシンが、ダカールラリー史上初の完走
スペインの総合エネルギー事業会社、アクシオナS.A.（Acciona S.A.、本社：スペイン・マドリード州アルコベンダス、会長 兼 CEO：ホセ・マヌエル・エントレカナーレス）は、パラグアイ・ボリビア・アルゼンチンの3カ国で開催された2017年ダカール・ラリーに、独自開発した電動4WDのラリーレイドマシン「ACCIONA 100% Ecopowered」で出走。純粋な電気自動車として史上初の完走を達成した。
https://www.youtube.com/watch?v=OkR3_wee59Y
シトロエンの2017年世界ラリー選手権マシン、「C3 WRC」の実力を探求する
シトロエン C3 WRCは、世界タイトルを 6 回獲得したチームの知識と経験の集大成となった
1997年に初登場したシトロエンのワールドラリーカーは、より高いパフォーマンスを生み出したり、コストをコントロールするため、時代にあわせてその定義を目まぐるしく変えてきた。
その過程に於いて、最も大きな変更は 2011 年から施行された、1.6 リットル直噴ターボエンジンへの変更にあった。
日産自動車、2017年北米国際自動車ショーでコンセプトカー「Vmotion2.0」を世界初公開
日産自動車株式会社（本社：神奈川県横浜市西区、社長：カルロス ゴーン）は1月9日、2017年北米国際自動車ショーにて、将来のセダンにおけるデザインの方向性を示唆し、「ニッサン･インテリジェント･モビリティ」技術を搭載した新型コンセプトカー「Vmotion 2.0」を世界初公開した。
インフィニティ、次世代中型SUVビジョン「QX50コンセプト」でInfinityの未来を示唆
日産自動車株式会社（本社:神奈川県横浜市西区、社長:カルロス ゴーン）は1月9日、2017年北米国際自動車ショーにて、インフィニティの次世代中型プレミアムSUVのビジョンを示す「QX50コンセプト」を世界初公開した。
ブリヂストン、環境省の「エコ・ファースト企業」として再認定
株式会社ブリヂストン（本社：東京都中央区京橋、代表取締役ＣＥＯ 兼 取締役会長：津谷正明、以降、ブリヂストン）は、環境省が進める「エコ・ファースト制度」に於いて、環境保全に関する新たな取り組み目標をまとめた「エコ・ファーストの約束（更新書）」を環境大臣に提出し、2016年12月に「エコ・ファースト企業」として再認定された。
帝人、米国Continental Structural Plastics社の買収を完了
帝人株式会社（TEIJIN LIMITED、本社：大阪府大阪市中央区、代表取締役社長・執行役員：鈴木 純）は、昨年9月に発表した米国コンチネンタル・ストラクチュラル・プラスチックス社（Continental Structural Plastics Holdings Corporation、本社：米国ミシガン州、以下「CSP社」）の買収について、株式譲渡に関する諸手続きを完了し、1月3日（米国時間）に完全子会社とした。
帝人、ドイツに於ける共同研究が「ドイツ未来賞」を受賞
帝人株式会社（TEIJIN LIMITED、本社：大阪府大阪市中央区、代表取締役社長・執行役員：鈴木 純）の帝人グループに於いて、炭素繊維・複合材料事業を欧州で展開しているトーホウ・テナックス・ヨーロッパ社（ドイツ・ブッパタール市）が素材を提供しているC3（「carbon concrete composite」の略、コンクリートを炭素繊維で補強した構造材）プロジェクトが、「ドイツ未来賞2016」を受賞した。
出光興産、スイス連邦で有機ＥＬ材料の開発会社を設立
出光興産株式会社社（本社：東京都千代田区、社長：月岡 隆）は、今後の有機ＥＬディスプレイ普及による有機 EL 材料のさらなる需要拡大に備えて、開発体制を強化するため、2017年1月にスイス連邦に有機 EL 材料開発会社を設立する。
理化学研究所とソウル大学、人工マンガン触媒の水分解経路を可視化
理化学研究所（所在地：埼玉県和光市、理事長：松本紘、以下、理研）環境資源科学研究センター生体機能触媒研究チームの中村龍平チームリーダー、林徹研修生とソウル大学校工科大学のナム・キテ准教授、ジン・キョンソク博士研究員らの国際共同研究グループは、非貴金属系の水分解触媒に於いて高い活性を示す人工マンガン触媒が、「中性の水から電子を引き抜き分解する経路」の可視化に成功した。
