「技術・解説」カテゴリーアーカイブ

ブリヂストンの製品成型技術がタイヤ・マニファクチャリング・イノベーション・オブ・ザ・イヤー獲得

株式会社ブリヂストン(本社:東京都中央区京橋、代表取締役CEO 兼 取締役会長:津谷正明、以降、ブリヂストン)は、英国「Tire Technology EXPO 2017」に於いて、「Tire Manufacturing Innovation of the Year」を獲得した。

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古河電池、東京ビッグサイトで開催の「第8回・国際二次電池展」に出展

非常用マグネシウム空気電池「MgBOX(マグボックス)シリーズ」がグリーン購入法適合品に

古河電池株式会社(本社:神奈川県横浜市、代表取締役社長:徳山勝敏、以下古河電池)は、2017年3月1日(水)~3月3日(金)まで東京都江東区の東京ビッグサイト(二次電池展は東展示棟:東4ホール)にて開催される「第8回 [国際] 二次電池展 ~バッテリージャパン~」に出展する。

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日産自動車とニスモ、17年のモータースポーツ活動発表。新GT-R GT3(R35)の開発着手へ

日産とニスモは、17年仕様の新型Nissan GT-R NISMO GT500でSUPER GTのタイトル奪還を狙う

日産自動車株式会社(本社:神奈川県横浜市西区、社長:カルロス ゴーン 以下、日産)およびニッサン・モータースポーツ・インターナショナル株式会社(本社:神奈川県横浜市鶴見区、社長:片桐隆夫 以下、ニスモ)は2月17日、日産/ニスモの2017年モータースポーツ活動を発表した。

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住友ゴム工業の新材料開発技術「アドバンス 4D ナノ デザイン」が欧州の技術アワードを受賞

ドイツ・ハノーバーの「Tire Technology Expo 2017」で「Tire Technology of the Year」を受賞

住友ゴム工業株式会社(本社:兵庫県神戸市中央区、社長:池田育嗣、以下住友ゴム)の新材料開発技術「ADVANCED 4D NANO DESIGN」が、2月14日(火)から16日(木)にドイツ・ハノーバーで開催された「Tire Technology Expo 2017」に於いて「Tire Technology of the Year」を受賞した。

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NECと豊田通商、カザフスタン共和国のセキュリティ強化に向けて協業

日本電気株式会社(本社:東京都港区、代表取締役 執行役員社長 兼CEO:新野隆、以下NEC)と豊田通商株式会社(本社:愛知県名古屋市、取締役社長:加留部淳、以下 豊田通商)は、カザフスタン共和国(以下カザフスタン)のセキュリティ強化に向けて協業する。

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ブリヂストン、新型マツダCX-5の運転席・助手席・後部座席の座面クッション用シートパッドを納入

株式会社ブリヂストン(本社:東京都中央区京橋、代表取締役CEO 兼 取締役会長:津谷正明、以降、ブリヂストン)は2月13日、マツダ株式会社の新型「マツダCX-5」向けに、運転席、助手席、及び後部座席の座面部分のクッション用シートパッドを納入していくと発表した。

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ユーグレナと千代田化工建設、バイオジェット・自動車ディーゼル燃料製造実証プラントを建設へ

2020年迄にバイオジェット・ディーゼル燃料の実用化を目指す「国産バイオ燃料計画」を推し進める

株式会社ユーグレナ(本社:東京都港区、社長:出雲充、以下「ユーグレナ社」)と千代田化工建設株式会社(本社:神奈川県横浜市、代表取締役副社長:中垣啓一、以下「千代田化工建設」)は、横浜市の京浜臨海部における日本初のバイオジェット・ディーゼル燃料製造実証プラントの建設に向けた工事等請負契約を2月10日付で締結した。

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米アクサルタ、2016年版の自動車人気色調査報告書。無彩色人気が根強いものの有彩色が復調傾向に

1866年にスタンドックス塗料の生産会社であるハーバーツ社を設立。創業150年を迎えたAXALTA社(米国ミシガン州クリントンタウンシップ)の日本国内法人、アクサルタ コーティング システムズ合同会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:林 伸哉)は2月8日、日本国内に向けて「2016年版自動車人気色調査報告書」を発表した。

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ソニーの音響技術で、耳を塞がず・音楽を楽しめる「ながらイヤホン」、アンビーサウンドイヤカフ発売

聴きながらのコミュニケーションが可能なのでミーティングもOK。聴きながら、聞こえる。聴きながら、話せる。

ambie(アンビー)株式会社(本社:東京都港区、代表取締役:松本真尚)は、“聴きながら、コミュニケーション”を可能にする、耳を塞がず音を楽しむイヤホン「ambie sound earcuffs(アンビー サウンドイヤカフ)」を、2017年2月9日(木)より販売を開始した。

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国土交通省、自動運転車の公道実証実験整備・国際基準対応のため道路運送車両の保安基準を改定

国土交通省は、自動車の安全基準について国際的な整合性を図るため、国際連合の「車両等の型式認定相互承認協定」に平成10年に加入。段階的に採用を進めており、国連欧州経済委員会自動車基準調和世界フォーラム(WP29)第169回会合に於いて定まった規定対応を目的に2月9日、道路運送車両の保安基準を改定する。

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アウディジャパン傘下拠点の江戸川・熊本・所沢・大阪中央がサービス提供の粋を競う世界大会へ進出

Audi Twin Cup 2016 Japan Finalを勝ち抜いた、4拠点のサービス部門がアウディブランドの世界大会に送り出される

アウディ ジャパン株式会社(本社:東京都品川区、代表取締役社長:斎藤 徹)は、2017年2月7日、宮崎のフェニックス・シーガイア・リゾートにて、「Audi Twin Cup 2016 Japan Final(アウディ ツイン カップ2016ジャパン ファイナル)」を開催した。

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独ボッシュ、電気自動車&内燃動力を含めたパワートレイン事業部を統合・関連技術の一貫提供へ

新組織となるパワートレイン ソリューションズ事業部の従業員数は総勢88,000人に

独・ボッシュこと、ロバート・ボッシュGmbH(本社:シュトゥットガルト・ゲーリンゲン、代表取締役社長:Dr.rer.nat.Volkmar Denner <フォルクマル・デナー>、以下、ボッシュ)は、eモビリティに特化した部門を新設した。

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新日本電波吸収体とタケチ、未来の自動運転車に不可欠な次世代電波吸収シートを開発

大豆の皮を焼成したカーボンを用いて、薄型化・広帯域化・軽量化・低コスト化を実現

様々な電波吸収体の開発・製造を手掛ける株式会社新日本電波吸収体(本社:東京都台東区、代表取締役社長:荻野哲)と、自動車用ゴム及びプラスチック部品を製造する株式会社タケチ(本社:愛媛県松山市、代表取締役社長:重松康弘)は、今回共同で、自動運転車に搭載する次世代の電波吸収シートを開発した。

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HEREとパイオニア、地図並びに位置情報サービスの戦略提携で合意。自動車業界外の連携も視野に

デジタル3次元地図情報サービスの「ヒア」ことHERE Technologies (HERE International B.V.、本社:オランダ・アムステルダム、CEO:Edzard Overbeek「エザード・オーバーベック」、以下、HERE)と、パイオニア株式会社(本社:東京都文京区、社長:小谷 進、以下、パイオニア)は、グローバルな地図ソリューションと、自動車業界など様々な業界向けの次世代位置情報サービスに関して戦略提携を進めていくことで合意した。

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ホンダと日立オートモティブシステムズ、電動車両用モーター事業の合弁会社設立で基本合意

日立オートモティブシステムズ株式会社(本社:東京都千代田区大手町、本店:茨城県ひたちなか市、社長執行役員&CEO:関 秀明、以下、日立オートモティブシステムズ)と、本田技研工業株式会社(本社:東京都港区、社長:八郷隆弘、以下、ホンダ)の両社は2月3日、電動車両用モーターの開発、製造および販売を事業として行う合弁会社設立を目的とした基本合意書を締結した。

日立オートモティブシステムズ株式会社のWebサイト

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VWジャパン、独自のモバイルオンライン技術の認知・浸透活動を通して日本市場のシェア拡大を目指す

日本国内市場を対象にフォルクスワーゲンのモバイルオンラインサービス「Volkswagen Car-Net」の理解促進策強化へ

フォルクスワーゲン グループ ジャパン 株式会社(本社:愛知県 豊橋市略称、代表取締役:ティル シェア、略称、VGJ)は、フォルクスワーゲン(VW)ブランドが打ち出すデジタル通信技術を背景にしたモバイルオンラインサービス「Volkswagen Car-Net(フォルクスワーゲン カーネット)」並びに、その搭載車の認知向上を図っていく。

https://www.youtube.com/watch?v=jFYPWLilZB4

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AGC旭硝⼦、2017年4月「ミラノサローネ」出展。今年のテーマはTouch(タッチ)

AGC旭硝⼦(旭硝⼦株式会社、本社:東京都、社⻑:島村琢哉)は、例年4⽉にイタリアで開催される世界最⼤規模のデザインの祭典「ミラノサローネ」に、⼀昨年、昨年に続き今年も出展する。

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パイオニア、CATV関連機器事業を仏・テクニカラーに譲渡

パイオニア株式会社(本社:東京都文京区、代表取締役 兼 社長執行役員:小谷進、以下 パイオニア)は、1月31日の取締役会に於いて、CATV関連機器の開発・製造・販売事業を、会社分割の手法を用いてTechnicolorS.A.(本社:フランス・パリ、CEO:フレデリック・ローズ)の子会社であるTechnicolor Delivery Technologies S.A.S.(以下、テクニカラー)に譲渡すると決めた。

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パナソニック、車載IC部品を安定させる液状樹脂の「低温硬化性二次実装アンダーフィル材」を開発

パナソニック株式会社(本社:大阪府門真市、代表取締役社長:津賀一宏、以下、パナソニック)と、オートモーティブ&インダストリアルシステムズ社(本社:大阪府門真市、代表取締役社長:伊藤好生)は、低温で硬化する「二次実装アンダーフィル材(※1)」を製品化、2017年2月から量産を開始する。

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国土交通省、自動車への自動ブレーキ搭載。国際基準を制定し車両の保安基準採用へと動く

日本が国連に対して乗用車の自動ブレーキ搭載基準を提案。安全な自動車の国際的な普及を目指し、国際基準の検討が始まる

先の1月23日から27日まで、国連欧州本部(ジュネーブ)にて開催されたブレーキと走行装置に関する専門分科会(GRRF)第83回会合に於いて、日本が乗用車等の自動ブレーキの国際基準の検討を提案。本格審議が開始される運びとなった。

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