LEXUS、LEXUS SHORT FILMS 第３弾を米国ワインスタイン社とともに発表

LEXUSは、ザ・ワインスタイン・カンパニー（以下ワインスタイン社）と再び協力し、LEXUS SHORT FILMS 第３弾を開催する。

このLEXUS SHORT FILMSは、未来を担う新進気鋭のクリエイターを支援する活動として2013年から開始された。

以来、LEXUSブランドが目指す世界観を、美しい映像によって描写するこのプロジェクトにおいて、意欲的なクリエイターと共にショートフィルムを制作してきた。

https://www.youtube.com/watch?v=x5eIWvku-hM

LEXUS SHORT FILMS 2016イメージ映像（フルバージョン）

テーマは“ANTICIPATION（予見）”

第３弾は、これまで以上にクリエイターにとって魅力的な内容とするべく、LEXUS SHORT FILMS史上初めて、世界中から意欲的な映画監督を一般公募していく。

公募は2015年７月15日（火）より開始し、応募方法は、専用Webサイト < http://www.lexus-int.com/jp/lexusshortfilms/ > へアクセスし、これまでに制作した20分以下のショートフィルム作品をWithoutabox < https://www.withoutabox.com > を通じて応募する。

応募締切は、2015年10月25日（日）。選出された４名（４組）の監督については、2015年11月15日に開催されるNapa Valley Film Festival閉幕式で発表され、2015年12月から制作を開始していく流れだ。

制作作品のテーマは、“Anticipation（予見）”。想像力をかき立て、かつ繊細で、クリエイターが想像を膨らませていく上で革新的なテーマとなっており、この言葉の意味を、それぞれの感性で読み解き、そのビジョンを基にストーリーを描写する。

４名の監督は、LEXUSより提供される自宅用映画制作・編集セットを使用して、LEXUSとワインスタイン社の協力のもと、ショートフィルムを制作。

制作した作品は劇場配給されるとともに、2016年６月以降の世界各地域の一流フィルムフェスティバルで上映され、各作品の監督は、これらのフィルムフェスティバルへ参加することとなる。

また2016年Napa Valley Film Festivalにおいて、４名の監督達が一堂に会し、本シリーズの全作品が一挙に上映され、監督達はワインスタイン社とのファーストルック契約＊も得ることができる。＊ ファーストルック契約 作品制作に関する優先交渉権契約の一形態。

【コメント】
Lexus International Executive Vice President マーク・テンプリンLEXUSでは、“Amazing Experience”の創出に尽力しています。このLEXUS SHORT FILMSは、魅力的で、エンターテインメント性に富んだ映画を通じて、意欲的なクリエイターの想像と情熱に命を吹き込むことにより、これを達成する貴重な機会を当社に与えてくれる場です。

ワインスタイン社とのパートナーシップにより、本年も再び、将来有望な映画制作の才能を発掘し、夢の実現をお手伝いさせていただけることになりたいへん光栄です。

The Weinstein Company Co-chairman ハーヴェイ・ワインスタイン
LEXUS SHORT FILMSは、新たな映画監督に出会うことができ、ショートフィルムに注目を集められる素晴らしいプロジェクトです。

これまでの２年間で、まだ知られていない多くの才能が驚くほどたくさんあることを知りました。このワクワクする企画で再びLEXUSと一緒に、世界中から新進気鋭のクリエイターを発掘し、光を当てられることに大きな喜びを感じています。

The Weinstein Company COO デイヴィッド・グラッサー
LEXUS SHORT FILMSでLEXUSと再び手を組めることに大きな喜びを感じています。私たちは、ストーリーを伝えるための、新しく、刺激的な手法の発見と共に、潜在的な才能の発掘にも尽力しています。

この２点が完璧に組み合わさっているのが、本プロジェクトであり、３年目に現われる次世代の偉大な映画監督に出会えることを全員で楽しみにしています。

LEXUS SHORT FILMSについて

LEXUS SHORT FILMS は、未来を担う新進気鋭のクリエイターを支援し、育てるという目的のもと、2013年に発足。LEXUSのサポートにより、ハリウッドの一流スタジオ、ワインスタイン社の協力を得て、作品を制作し国際舞台で披露するという貴重なチャンスを得られる若手支援プログラム。

LEXUS SHORT FILMSの詳細はLexus International公式ホームページに掲載
http://www.lexus-int.com/jp/lexusshortfilms/

ザ・ワインスタイン・カンパニーについて
ザ・ワインスタイン・カンパニー（The Weinstein Company ： TWC）は、1979年にミラマックス・フィルムズを設立したボブとハーヴェイのワインスタイン兄弟が、2005年10月に設立したマルチメディア・プロダクション及び配給会社。

ボブ・ワインスタインが1993年に設立したレーベル、「ディメンション・フィルムズ（Dimension Films）」を傘下に有している。TWC、ディメンション・フィルムズ共に、これまでにメインストリームから専門的なものまで幅広いジャンルにおいて、興業成績・評価の高い数多くの映画をリリースしている。

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渋滞を迂回走行したETC2.0利用ドライバーに料金の優遇も

「ETC2.0」というサービスをご存じだろうか…。これは高速道路の路側などにアンテナを設置し、走行中の車両とデータをやりとりしている「ITSスポットサービス」（道路交通情報通信システムVICSを高度化したもの）の新しい呼称である。

国土交通省が、ITSスポットを利用し運転支援サービスを開始したのは2009年の秋。あれから既に5年が経過したのだが、この「ITSスポットサービス」の利用者は、政府が考えているようには増えていない。

同省は、こうした現状を鑑み2014年10月に、「ITSスポットサービス」という名称を廃止し、すでに高い認知のある「ETC」を生かした呼称に変更した。

従来のETCから次世代のETCへ…国土交通省のそこに込めた思いがこの「ETC2.0」という新名称に込められている。

単なる呼称変更だけでなく、新サービスも開始される見通し

実はこの「ETC2.0」、単なる呼称変更だけではなく、近い将来に向けて、新サービスもスタートする見通しだ。

例えば、従来のETC機能や運転支援サービスに加え、経路情報を活用しながら渋滞を迂回する走行ルートを情報提供し、迂回走行したドライバーを優遇する等が検討されている。

何を「優遇」するかと云えば、例えば有料道路の差額料金等が検討されている。

国交省が基本方針としている社会資本整備審議会 道路分科会 国土幹線道路部会の「高速道路を中心とした『道路を賢く使う取組』の基本方針」（2015年1月27日）の中にも「効率的な経路選択を促すため、混雑に応じた機動的な料金の導入」と明記されている。

ITS社会の実現に向けて ETC、DSRC、ITSスポット、ETC2.0 今日までの歩みと今後の方向性

経路情報を活用したこれらのサービスがスタートすれば、文字通りETC2.0の呼称に相応しい、次世代のサービスが利用できるようになる。しかし、こうした新サービスが、ドライバー達にどれだけのインパクトを与えるかは、まだ明確ではない。

しかし、かつてETC導入時には、高速道路料金の優遇制度が普及の大きなきっかけとなった。

国土幹線道路部会の資料では、「2020年の東京オリンピック・パラリンピックは日本が道路を賢く使うトップランナーとなることを世界に発信できる絶好の機会」としている。

ETC2.0の利活用は早急な課題であり、大きな期待が寄せられているのだ。

ETCの新規セットアップ累計件数5,000万台が目前。普及率は6割

さて、ここでETC、DSRC、ITSスポット、ETC2.0というITSのキーワードで、今日までの進捗状況を振り返ってみたい。

まずはETCから。ETC（自動料金収受システム/Electronic Toll Collection System）は、既にご承知の通りで、有料道路の料金所を停止せずに通過できる自動料金収受システムのことだ。

1997年に試験運用が開始され、2001年11月末に、全国の高速道路に於いて一般利用が開始された。

スタート当初、ETC車載器は価格も高く、また普及促進に向けた情報浸透に掛ける行政の努力も足りなかったためか、認知不足が大きく目立つ状態で、思うように普及しなかった。

しかし2009年3月に実施された土日祝日の「高速道路上限1,000円乗り放題の割引制度（ETC利用者のみ優遇）」を機に一気に普及した。

有料道路利用車のETC利用率は9割以上となり、料金所の慢性的渋滞は解消へ

ITS-TEA（一般財団法人ITSサービス高度化機構）がまとめた、2015年2月末現在のETC新規セットアップ累計件数は、4,899万7,492件であり、これで自動車保有台数に占める普及率は6割になった。

さらに走行環境に眼を転じると、有料道路利用車のETC利用率は9割以上となり、慢性的だった料金所の渋滞は大きく解消されている。ETCはこのように料金所の渋滞解消が目的だったのである。

但し、政府が本来目指していたのは、もちろんそれだけではない。ITS（高度道路交通システム/Intelligent Transport Systems）社会の実現という大きな目的があるのだ。

ITSとは、人と道路と車の間で情報の受発信を行い、道路交通のシステムを大きく変え、新たな産業や市場を生み出すための国家プロジェクトである。

つまりETCはITSを推進するためのひとつの通過点であり、当然次のステップを目指していかなければならない訳だ。

車1台ずつとつながるDSRCと最大1,000km分の交通情報を受発信するITSスポット

ITS社会を実現するのに欠かせないものは何か？その筆頭に来るのが、道路と車をつなぐ路車間通信技術である。

なかでもDSRC（専用狭域通信/Dedicated Short Range Communications）は、ITS社会になくてはならない通信技術で、ETCゲートにも使われている。

DSRCとは、車両との無線通信に特化して設計された5.8GHz帯のISM（産業科学医療用）バンドを用いた近距離無線通信技術だ。

通信距離を直径30メートルに、あえて狭くすることで、1台1台の自動車を識別している。

このDSRCを使い、2009年秋からスタートした情報提供がITSスポットサービス（ETC2.0）だ。ITSスポットは、自動車専用道を中心に約1,600ヵ所に設置されたアンテナで、双方向通信で運転支援情報を提供している。

VICSを高度化したのが、国内交通の未来を担う「ITSスポットサービス」だ

一方、カーナビゲーションなどに提供される渋滞情報として広く知られているのがVICS（道路交通情報通信システム/Vehicle Information and Communication System）サービスで、これを高度化したのがITSスポットサービスである。

VICS情報はFM多重放送および、一般道では光ビーコン、高速道路上では電波ビーコン（2.4GHz帯）で提供される。

FM多重放送は山間部などでは放送が受信しにくく、電波ビーコンは広域の交通情報が最大200km分に相当する道路情報にとどまり、簡易図形1枚、テキストでの交通情報提供も近距離に限られる。

一方、ITSスポットサービス（ETC2.0）は、最大1,000km分の交通情報、簡易図形も4枚と、VICSよりも大容量の情報を提供している。VICSの電波ビーコンが2022年3月31日で終了、ITSスポットに一本化されるのもそうした理由からであろう。

ITSスポットが提供する運転支援サービスには３つの役割がある

現在、ITSスポットで提供している運転支援サービスは「渋滞回避支援（図2）」「安全運転支援（図3）」「災害時の支援」の３つに分けられる。

ひとつ目の「渋滞回避支援」は、前述したように最大1,000km分の道路を対象にした交通情報をはじめ、複数（4枚）の簡易図形が提供され、VICSよりも広域の道路交通情報や区間ごとの所有時間のデータがリアルタイムでカーナビゲーションに配信される。

また前方の渋滞状況も静止画で確認することが出来る。より混雑の少ない道を選択すれば、ドライブもより快適なものになり、渋滞の削減にも貢献するだろう。

二つ目の「安全運転支援」は、ドライブ中のヒヤリをなくす事前の注意喚起を目的としている。見通しの悪いカーブ手前や渋滞多発箇所の手前で前方の情報を音声と画面でドライバーに伝え、高速道路をより安全に使えるようにする訳だ。

国交省の資料によれば、首都高速の事故多発ワースト１地点である「参宮橋カーブ」（新宿出入口と代々木PAの間の急カーブ）では、カーブ先の渋滞情報提供等により、追突事故等を約6割（平成16年比で平成17~21年度平均事故件数を）削減したと云う。

そのほか、進行方向の道路状況（トンネル出口の雪など）の様子を静止画像で知らせる機能も備えている。三つ目の「災害時の支援」は、大きな地震などの災害発生と同時に災害発生状況とあわせて緊急の規制情報など支援情報を提供していく。

ETC2.0の普及率はまだ0.７％。メーカーオプション中心に増加中

ここまでETCの普及状況とITSにおけるETCの位置づけ、そしてそれらの情報提供に使われている通信技術DSRCや、ITSスポットで提供できるサービスについて紹介してきた。

当初のETC自体は、料金収受システムだけの役割だったが、次に政府が用意していたものはETCに、運転支援サービスを加えたものにすることだった。

しかしながらETCのスタート当初もそうだったように、その利用者は、現時点でもまだ一部に限られている。

ITS-TEAがまとめた2015年2月末現在のETC2.0セットアップ累計件数は、再セットアップ件数も含めて55万7,372件で、ETCのそれと比較するとわずか1％、自動車保有台数に占める普及率も0.７％にとどまっている。

ETC2.0の場合、一部の車載器を除いて送信される各種情報は、その車載器に対応したカーナビゲーションの画面に表示される。そのため、カーナビゲーションとETC2.0車載器はセットで購入されるケースが一般的である。

現在、ETC2.0車載器の平均単価は約2万8,000円とETC車載器の4倍

現在、自動車部品用品量販のオートバックスに於けるETC2.0車載器の平均単価は約2万8,000円だ。一方、ETC車載器の平均単価は約7,000円で、価格差は4倍にもなる。

しかもカーナビゲーションと同時購入となれば、より大きな出費となってしまう。

価格を聞いてETC2.0サービスを断念し、ETC2.0対応のカーナビゲーションを購入しても従来のETC車載器にするというケースも多い。ETC2.0の普及が遅れているというのは、そういう事情も考えられる。

ETC2.0車載器のセットアップ件数は、2014年度で30万件を超える。2013年度までのセットアップ累計総件数（再セットアップ件数も含む）が29万件だったことを踏まえれば、伸びているように見えるが、これは最初から車載器が装備されている標準装備車（ベンツやBMWなどの輸入車、国産車ではレクサスなど一部の高級車）が中心となっている。

詰まる所、オーナーが意識して購入したというよりは、新車を購入したら付いてきたという状況だ。

ETC2.0に関するアフターマーケットの動きはまだまだ鈍い

一方、アフターマーケットはまだまだ目立った動きは見られない。車載器メーカーでは従来からのカーナビゲーションとのセットで販売するモデルも提案しながら、音声で運転支援サービスを提供するGPS内蔵の単体ETC2.0車載器を投入し、市場の反応を見ているようだ。

ETC2.0では、経路情報を活用した新サービスの導入も計画されている。それは既に国交省でも紹介されており、今秋には何らかの発表があるとみられている。

例えば新サービスは、高速道路を走行中、渋滞情報を掴んだら、そこに突入せず迂回する経路を走行すれば、そのドライバーの高速料金を優遇するという例等が検討されているようだ。

高速道路を降りて渋滞を回避し、再度高速に乗る場合でも優遇措置を検討しており、これらはETC2.0の目玉のサービスになると見られている。

近い将来に経路情報を活用したETC2.0新サービスを導入

また昨今は、大都市部では道路ネットワークの整備に伴い、経路選択の幅が飛躍的に増加している。

東京近郊では首都高の中央環状線、外環道、圏央道の整備が進み、この３環状が完成すれば、東名高速から東京都心に進入するパターン（図5）はなんと1,470ルートにもなる。

経路情報を活用したサービスとしては、商用車の運行管理などのサービスも今後展開される予定だ。これら新サービスを受けるには、すでにDSRC車載器の利用のユーザーは再セットアップが必要となる。その他の新サービスとしては、すでにサービス実施中の民間駐車場決済のほか、ドライブスルー決済も計画されている。

しかし国交省の資料（図6）によれば、肝心の日本の道路ネットワークが海外に比べると貧弱なのが弱点だと云う。

例えばイギリスと日本で、高速道路の車線数を比べると、日本の高速道路は6−7車線が7.1％しかないが、イギリスでは62.7％もあり、またイギリスでは0.1％しかない３車線以下は、日本では31.9％も存在する。

さらに都市間の平均移動速度（図７）は、日本は51km/hであるのに対し、ドイツは90km/h、フランスは88km/hである。これを踏まえると日本は、既存の道路をより賢く使うことで、さまざまな課題を克服していくべき時期に来ている。

 

2020年に開催される東京オリンピック・パラリンピックは、日本が脱化石燃料社会への転換を図りつつあることを世界に示すとともに、円滑な交通インフラを示す機会にもなる。

またオリンピックに限らず、大型イベント開催時は公共交通の利用促進とともに、料金施策を活用した道路交通の平準化や分散化、道路交通需要の低減に向けた検討を進めていく必要もある。

そのためにもETC2.0の認知を向上させ、利用を進めていくことは大きな課題である。

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・マツダ、Be a driver. Experience at Roppongiを開催
・名神高速道路、全線開通５０周年キャンペーンを開催
・東名高速 ・足柄「エヴァンゲリオン」とコラボ
・ポルシェ、軽井沢でMacanの試乗会7/22まで
・BMW、音楽イベントSadao Watanabe Orchestra協賛

・三菱「スターキャンプ2015 in朝霧高原」を開催
・トヨタ博物館、企画展「はたらく自動車」を開催
・BMW MOTORRAD DAYS JAPAN 2015開催、8月29・30日
・東急電鉄、二子玉川駅でセグウェイに乗るツアー開始
・ホンダジェット遂に日本の空へ。国内報道陣に初披露
・トヨタ「第39回トヨタ ロビーコンサート」7/30開催

その他の記事（技術）
・ＺＦ、都市型スマートＥＶの試作車を公開
・国交省、ディーゼル重量車・二輪車排出ガス規制強化へ
・ウィーン工科大、二輪エアバッグにポルシェ博士賞授与
・豊田自動織機、トヨタのディーゼル開発・生産の集約加速
・ジャガー・ランドローバー、クルマをスマホで遠隔操作
・ボッシュ・ダイムラー・car2goで自動駐車実用化へ

・ジャガー・ランドローバー、開発中の安全技術を語る
・国土交通省、電柱などの側面衝突の乗員保護基準を新設
・テスラとガエレクトリックPowerPackをアイルランド導入
・ダイムラー、大型トラックの公道自動運転実験を開始
・ＶＷ、新６リッターエンジンのＷ１２ ＴＳＩウイーン公開

・トヨタ、燃料電池進化の糸口掴む。性能向上の取組み加速
・アウディ、水と電気だけで作るディーゼル燃料の本格運用
・理研、太陽光エネルギーを水素へ変換するシステム実現へ
・スズキの欧州販売車VITARA、ユーロNCAP評価で5つ星獲得
・アウディ、電動ターボ搭載ＴＴクラブスポーツコンセプト

その他の記事（企業・経済）
・ホンダ、シビック・ツアラー燃費ギネス記録を更新
・タイムズカープラス会員数50万人突破
・イタリア・アレーゼのアルファロメオ歴史博物館探訪
・トヨタ新株「AA型種類株式」７月３日より受付開始
・ボルボ、チャイルドシートの新ラウンジコンセプト公開

・ルノー・日産アライアンス、ＥＶ販売累計25万台報告
・国内車メーカー３社、水素ステーションの整備促進へ
・スズキ、代表取締役の異動と役員新体制を発表
・マツダ、グッドウッドフェスティバルオブスピード参加
・タカタ株式会社、6月25日に定時株主総会を開催

・トヨタ、北米新本社屋の完成予想図を公開
・日産、第116回 定時株主総会。ゴーン氏報酬初の10億円超
・ホンダ、株主総会開催。伊東孝紳社長、リコールに陳謝
・いすゞとGM、米国向け商用車に関する協業に合意
・トヨタ、定時株主総会で新型種類株式の発行を可決

・スズキ、マレーシアのプロトン社と協業
・カローラ、長谷川氏の想い受け継ぎ国内累積1000万台
・独ダイムラー、産業・家庭用蓄電池ビジネスに参入
・スズキ2気筒0.8Lディーゼルエンジンを開発しインド投入
・住友ゴム工業、Goodyear社とのアライアンス契約合弁解消

その他の記事（話題）
・チャイルドシート使用率、５歳使用率が昨年より低下
・女性ウケNo1の車体色はブラック、嫌な色は…
・世界の乗用車売上8,500万台から2030年は1億3,300万台に
・AmazonにNGP日本自動車リサイクル事業協同組合出店
・ホンダ社長会見、八郷隆弘新社長スピーチ骨子

・ネスレ、移動販売車を無料提供する新ビジネスモデル開始
・ベンツ日本、輸入車でもプレミアムブランドでもNo.1獲得
・ファルケン、欧州向けSUV用フラッグシップタイヤ日本発売
・ＭＢＪ、自動車誕生130周年記念キャンペーンを実施
・プジョー、308/308SW体験出２つの試乗キャンペーン

・ ＪＡＦホームページで車両冠水の検証テスト動画を公開
・ＭＢＪ、羽田空港に情報発信拠点をオープン
・パイオニア、LTE通信ミラー型テレマティクス端末を発売
・ＪＡＦのＷｅｂサイトに対話型ナビゲーター登場
・日本エレクトライク、三輪ＥＶの型式認証を取得

・ＪＡＦ長野が検証、チャイルドシートの取付９割が不適切
・ポルシェ、クラシック911用ダッシュボードを再現し販売
・ホンダシビックツアラー1.6i-DTEC燃費のギネス記録挑戦
・DeNA、スマホ向け無料カーナビアプリ「ナビロー」提供
・運転テクニックアンケ、女性「合流」・若者「駐車」が苦手

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