シルフェオの買収により、コネクティビティやモビリティ技術の開発力が向上
日産自動車株式会社(本社:神奈川県横浜市西区、社長:カルロス ゴーン)と、仏・ルノー S.A.S.(本社:仏・ブローニュ=ビヤンクール、CEO:カルロス ゴーン、以下、ルノー)のアライアンスは、フランスのソフトウェア開発会社 シルフェオを買収し、コネクテッド・カーおよびモビリティサービスプログラム開発の速度を加速させる。
シルフェオの買収により、コネクティビティやモビリティ技術の開発力が向上
日産自動車株式会社(本社:神奈川県横浜市西区、社長:カルロス ゴーン)と、仏・ルノー S.A.S.(本社:仏・ブローニュ=ビヤンクール、CEO:カルロス ゴーン、以下、ルノー)のアライアンスは、フランスのソフトウェア開発会社 シルフェオを買収し、コネクテッド・カーおよびモビリティサービスプログラム開発の速度を加速させる。
デザインをリフレッシュして精悍さをアップ。新色 2 色を含む 8 色の多彩なボディカラーバリエーション展開
フォルクスワーゲン グループ ジャパン 株式会社(本社:愛知県豊橋市、代表取締役:ティル シェア、以下、VGJ)は、Volkswagen の原点でブランドのアイコンモデルである「The Beetle(ザ・ビートル)」を 4 年ぶりに刷新し、9月21日から全国のフォルクスワーゲン正規ディーラーで発売する。
日産自動車株式会社(本社:神奈川県横浜市西区、社長:カルロス ゴーン)は9月20日、銀座の新たなブランド発信拠点となる「NISSAN CROSSING(ニッサン クロッシング)」を、24日の正式オープンを前に、各界の著名人に披露した。
アイシン精機株式会社(本社:愛知県刈谷市、社長:伊原保守)をはじめとするアイシングループ6社(※)は、10月1日(土)から10月16日(日)まで、「ポルト・ド・ヴェルサイユ(Porte de Versailles)」(フランス・パリ)で開催される「パリ国際モーターショー」に共同出展する。
ソフトバンクグループのSBドライブ(エスビードライブ)株式会社(本社:東京都港区、社長:佐治 友基、以下「SBドライブ」)は、愛知県による自動走行の社会受容性実証実験事業を受託したアイサンテクノロジー株式会社からその事業の一部を受託し、この実証実験事業に参画する。
欧州で限定販売されたA1 quattroイメージの限定モデル「Audi S1 Sportback quattro limited edition」を115台発売
アウディ ジャパン株式会社(本社:東京都品川区、代表取締役社長:斎藤 徹)は、A1シリーズのフラッグシップモデルである Audi S1 をベースとした限定車「Audi S1/S1 Sportback quattro limited edition」を合計115台 (S1 quattro limited edition 限定25台、S1 Sportback quattro limited edition 限定90台)、9月20日より全国の正規ディーラー(121店舗、現時点)を通じて発売する。
スマホアプリを活用した自動車メーカー、通信、飲食の3社連携による交通安全活動の実施は日本国内初の試み
トヨタ自動車株式会社(本社:愛知県豊田市、代表取締役社長:豊田章男、以下トヨタ)と、株式会社コメダ(本社:愛知県名古屋市、代表取締役社長:臼井興胤、以下コメダ珈琲店)、KDDI株式会社(本社 : 東京都千代田区、代表取締役社長:田中孝司、以下KDDI)は、愛知県下の「ながらスマホ運転」起因の事故低減を目指し、9月20日からスマートフォンアプリ「Driving BARISTA」を活用した取組みを開始する。
https://www.youtube.com/watch?v=2e-fnkIF8Dk
富士重工業株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:吉永泰之)のモータースポーツ統括会社であるスバルテクニカインターナショナル(※1)は、SUBARU XV HYBRIDをベースとした特別仕様車「SUBARU XV HYBRID tS」を9月20日に発表し、10月25日より発売すると発表した。
ブランパンGTシリーズ – エンデュアランスカップ・第5戦で3位獲得
日産自動車株式会社(本社:神奈川県横浜市西区、社長:カルロス ゴーン)傘下のニッサンGTアカデミーチームRJNによる「Nissan GT-R NISMO GT3」が、9月18日、独ニュルブルクリンクで行われたブランパンGTシリーズのエンデュアランスカップ第5戦で3位を獲得。シーズン最終戦を表彰台で飾った。
TOYOTA GAZOO Racingの#6号車、2戦連続の3位表彰台獲得
9月17日(土)に、FIA世界耐久選手権(WEC)第6戦サーキット・オブ・ジ・アメリカズ(COTA)6時間レースの決勝が行われた。この第6戦では最後まで3メーカーが首位争いを繰り広げ、結果TOYOTA GAZOO Racingは、2戦連続3位の表彰台フィニッシュを果たした。
新しいブランド戦略は「SUV」、進化したラインナップ
プジョー・シトロエン・ジャポン株式会社(本社:東京都渋谷区、社長:クリストフ・プレヴォ)傘下のプジョーブランドは、SUVの力強さをさらに進化させた「2008」を、全国のプジョー正規販売網「プジョー・ディーラーネットワーク」にて販売を開始。来たる9月24日(土)から10月2日(日)まで、先の販売網にて「NEW PEUGEOT 2008 SUVデビューフェア」を開催する。
https://www.youtube.com/watch?v=eA7uvxWigXw
全国無料放送のBS12 トゥエルビ(ワールド・ハイビジョン・チャンネル株式会社、本社:東京都渋谷区、代表取締役社長 森内譲)は、『未来愛車』に於いて、米国ジープブランドのコンパクトSUV・レネゲードを取り上げ、「9th future Jeep® Renegade」を9月22日(木)18時から放送する。
ジャガー、同社にとって初の電気自動車フォーミュラカー「I-TYPE」をひっさげモータースポーツ界に復帰
予てよりシングルシーターの電気自動車による世界選手権であるFIAフォーミュラE世界選手権への参戦を表明していたジャガー・ランドローバー(Jaguar Land Rover Automotive PLC、本社:英国・コベントリー、CEO:ラルフ・スペッツ<Ralf Speth>)は、このほど「チームの正式名称」、「ビジョン」、「タイトル・スポンサー」、「ドライバー・ラインアップ」に加え参戦への展望を発表した。
経済産業省が推進する「次世代高度運転支援システム研究開発・実証プロジェクト」の知見を用いた機能でドライブをサポート
パイオニア株式会社(本社:東京都文京区、代表取締役 兼 社長執行役員:小谷 進、以下、パイオニア)は、経済産業省の「次世代高度運転支援システム研究開発・実証プロジェクト」の知見を用いた先進運転支援機能を搭載したマルチドライブアシストユニット(※1)(以下、MAユニット)の販売を、9月下旬より開始する。
2ヶ月間に及ぶ日本全国を巡るMINIの体感イベント「MEET MINI 2016」の総仕上げを、BMW GROUP Tokyo Bayで実施
ビー・エム・ダブリュー株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:ペーター・クロンシュナーブル、以下BMW)は、MINIの世界感に触れられる試乗キャラバン「MEET MINI 2016 FINAL at MINI TOKYO BAY」を9月30日(金)から10月2日(日)までの3日間、この7月に臨海副都心にオープンした国内最大級の体験型販売拠点MINI TOKYO BAY(東京都江東区青海2-2-15)で実施する。
従来モデルから最高出力を14馬力、最大トルクを50Nm更にアップ、燃費は約10%向上
ビー・エム・ダブリュー株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:ペーター・クロンシュナーブル、以下BMW)は、BMWグループの新世代エンジンを搭載し、M Performance Automobilesのコンパクト・モデル「BMW M140i(エム・イチ・ヨン・マル・アイ)」、および「BMW M240iクーペ(エム・ニー・ヨン・マル・アイ)」を、全国のBMW正規ディーラーに於いて発売した。
ビー・エム・ダブリューAG(BMW AG本社:バイエルン州ミュンヘン、社長:ノルベルト·ライトホーファー、以下、BMW)は全世界で合計165,431台(前年同月比5.7%増)を販売して8月期の最高記録を更新し、長期的な上昇傾向を維持した。
株式会社安川電機(本社:北九州市、代表取締役社長:小笠原 浩)は、EVスポーツカーの開発・製造・販売を行うベンチャー企業であるGLM株式会社(本社:京都市、代表取締役社長:小間 裕康、以下GLM社)と資本提携する。
トヨタ自動車株式会社(本社 : 愛知県豊田市、社長 : 豊田章男、以下、トヨタ)は、メキシコに於いてピックアップトラック「タコマ」を生産しているToyota Motor Manufacturing de Baja California(以下、TMMBC)の生産能力を、現在の年間約10万台から6万台以上増強し、2017年末~2018年初めにかけて年間約16万台(3直稼働ベース)に増やす。
車載・住宅等の電子キーシステムの開発・販売を行う株式会社アルファ(本社:神奈川県横浜市、代表取締役社長:川名祥之、以下、アルファ)は、9月15日(米国時間)に、米国司法省との間で特定顧客向けの自動車部品(ドアハンドル、キーセット及びステアリングコラムロック)の一部の取引に関し、米国反トラスト法に違反したとして、罰金9百万米国ドル(約9億円)を支払うことなどの司法取引に合意した。