MOTOR CARS

2015年6月の世界新車販売台数、年率換算で8,720万台

2015年7月19日 carguytimes

グローバル新車市場トレンド、英LMC社が2015年6月の世界自動車販売台数を発表

自動車業界に於ける国際調査会社LMC Automotiveの日本総代理店であるマークラインズ株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：酒井誠）は、このほどLMC社発表の2015年6月の世界自動車販売台数を発表した。

◎LMC社発表の2015年6月のグローバル・ライトビークル（乗用車・小型商用車を指す。中大型商用車を除く）販売は、前年同月比2.2％増となった。季節調整済み年率換算販売は前月とほぼ同じ8,720万台/年だった。

◎ここ数年成長の柱であった中国市場の販売が減少したことは、グローバル販売において極めて大きな変化である。米国および西欧市場は販売が好調だったが、ブラジルやロシアの販売は引き続き不調であった。

北米
・6月の米国ライトビークル販売は、前年同月比4.0％増の147万5,062台で、6月販売としては2005年以来最高となった。

季節調整済み年率換算は1,710万台/年。労働市場の改善、高い消費者心理、低い金利、多額の自動車メーカーの販売奨励金、例年より低い夏のガソリン価格などの要因が、消費者を自動車購入へと向かわせている。

・6月のカナダの自動車販売も、過去最高の販売を続けており、前年同月比1.2％増の17.8万台となった。季節調整済み年率換算では181万台/年となった。

欧州
・東欧全体の販売は、ロシアの需要の劇的な急落の影響を受けて減少を続けている。

ロシアの6月販売は前年同月比約30％減、1-6月累計では前年同期比36％減。しかしながら、ロシアを除いた東欧地域は好調で、6月は前年同月比約20％増、1-6月累計では前年同期比14％増となっている。

・ギリシャがユーロ圏にとどまるか否かの不確実性にもかかわらず、6月の西欧販売は、前年同月比約14%増と好調だった。

ギリシャ問題の懸念がまだ西欧地域の消費者には波及していないのは明らかである。LMC Automotive、は危機の影響として西欧地域の予測台数を下方修正したが、経済や自動車市場へ重大な影響を及ぼす可能性はまだ低いと考えている。

中国
・速報によると、中国市場の6月の季節調整済み年率換算販売は2,280万台/年となり、5月と比べて4％以上減少した。

季節調整済み年率換算ベースの販売では、1-6月までの6カ月間のうち、5カ月が前月比マイナスになっている。中国市場の6月販売は前年同月比約2％減となった。

注目すべきポイントは、春節休暇の時期の1・2月の販売を除き、この6月は乗用車販売がグローバルな金融危機以降初めて前年同月比ベースでマイナスになったことである。

・経済は減速を続けている。不振の不動産市場が底を打った兆候が見え始めているというニュースもある。しかし、個人投資家が8割を占める上海株式市場の最近の急落は、消費者心理と消費支出を低下させるだろう。

アジア(中国以外)
・日本の6月の季節調整済み年率換算販売は500万台/年弱へと少し盛り返してきた。

大企業の夏のボーナス支給、少しずつ改善している労働市場、高い株価は販売の助けになるだろう。

・MERSウィルス感染拡大で販売が減少するという予想に反し、韓国市場の6月の季節調整済み年率換算販売は185万台/年と過去最高となった。SUVへの強い需要が販売を押し上げている。ウォン高のおかげで、欧州からの高級輸入車販売も好調である。

南米
・ブラジルでは悪化する経済とともに、自動車販売も減少を続けている。6月の季節調整済み年率換算の販売は240万台/年となったが、これは2008年のグローバル金融危機以降で最低の販売ペースである。

過去25年で最悪の不況が迫っており、消費支出に打撃を与えている。

・変動が激しいアルゼンチン市場は、販売が大きく振れ続けている。6月の季節調整済み年率換算販売は、5月に17％減少した後に31％急上昇した。大統領選挙のために政府支出が急増したことが販売を押し上げた。

【LMC Automotive Ltd.について】
LMC Automotiveは、J.D. Power & Associates社の自動車予測部門を前身とし、自動車、パワートレイン分野の生産・販売予測サービスを専門的に提供する調査・コンサルティング会社。

英国オックスフォードに本社を置き、自動車メーカー、部品メーカーを中心に金融機関、政府機関含め、世界の500を超える顧客に幅広く予測サービスを提供している。

海外拠点はデトロイト、上海、バンコク、フランクフルト、パリ。自動車台数予測に加え、個別の調査・コンサルタント業務も提供している。

【マークラインズ株式会社について】
自動車産業ポータル< http://www.marklines.com >を運営し、会員企業向けに台数等各種統計のほか、全世界4万社におよぶ部品サプライヤーのデータベースとその詳細なレポート、モデルチェンジ計画を含む製品動向、環境規制・法規制動向、人事情報、業界関連ニュースなどを有料で提供している。

現在、日本語・英語・中国語の3言語にてサイトを展開しており、日本国内外の1800社が利用し、サイトを閲覧している会員は15万人。

メイド・イン・イタリアのブランド「アルカンターラ」、１億ユーロの価値と評価される

2015年7月19日 carguytimes

わずか9年でブランド価値が15倍に拡大

自動車内装材としても著名なイタリアの素材メーカーのアルカンターラ社は、このほど世界をリードするブランド・コンサルティング会社であるインターブランド社に自社ブランド「アルカンターラ」の評価を依頼。各国での調査を経て、そのブランドの価値は総額1億ユーロになることが明らかになったと発表した。

この金額は2006年に同じインターブランド社が実施した前回の評価額（650万ユーロ）の15倍となったことを意味している。今評価において、インターブランド社はアルカンターラの主要市場国（イタリア、ドイツ、フランス、米国、中国、日本）で定量的な分析調査を実施。同ブランドの競争力は、特にアジアにおいて、他の国より高いことが判明した。

すでに売上の90パーセントはイタリア国外への輸出に

アルカンターラによると「この結果は、アルカンターラが直接の顧客および消費者の両方に価値を創出する力があることを証明しています。すなわち、この素材を用いた製品はイメージが上がり、消費者の選択を左右するブランド力があるということが、今回の調査で明らかになっています。これは「成分ブランディング」の模範的な例といえます」と述べている。

アルカンターラ社は、2009年との比較で売り上げで約2倍（2009年の6,430万ユーロから2014年の1億2,380万ユーロに）、営業利益で3倍となっている。また販売の地理的な広がりも進み、すでに売上の90パーセントはイタリア国外への輸出によるものとなっている。

好結果は世界のデザイン界との特別な連携が背景

アルカンターラ社会長兼CEOのアンドレア・ボラーニョ（Andrea Boragno）は、「今回の調査結果には非常に満足しています。ブランド価値の増大は、当社の策定した戦略が正しかったことを証明しており、売上の増加と市場のグローバルな拡大も反映しています。

さらにアルカンターラの成功の秘訣について、この数年間に投資してきた主要各分野で成果があったこともこの調査は明らかに示しています。

その秘訣とはイタリアの卓越性、サステナビリティへの真剣な取り組み、無限の可能性を秘めたカスタマイズの提案、製品の優れた感性、世界のデザイン界との特別な連携などにあります」と語っている。

今結果はアルカンターラブランドの可能性のごく一部

インターブランド社のEMEA／ラテンアメリカ担当最高戦略責任者、マンフレディ・リッカ（Manfredi Ricca）は「アルカンターラと共同で行った今回の調査プロジェクトには、2つの面がありました。

まず一方で、アルカンターラ社は顧客の作る優れた製品に対しそれにふさわしい価値を与えたいという思いで取組んできたため、同社の素材は世界の最高級ブランドの多くにとって不可欠なものとなりました。

また他方で、今回の結果が示しているのはアルカンターラというブランドの可能性のごく一部にすぎないということです。私たちの分析は、このブランドが今後発展していくための明確な道筋を示しています。

すなわちアルカンターラはイタリア製品として客観的に見て傑出したものですが、その本当の価値はさらに大きいということです」と述べた。

アルカンターラホームページ（日本語）: http://www.alcantara.com/ja/index.do

アルカンターラとは：
1972年に設立され、本社をミラノに置き、生産拠点とR&Dはウンブリア州・ネラ・モントロに置くアルカンターラ社(Alcantara S.p.A.)が保有している登録商標「アルカンターラ® (Alcantara®)」は、東レがエクセーヌとして開発・展開しているスエード調人造皮革のブランドでもある。
現在、同素材はファッション、アクセサリー、自動車、インテリアデザイン、家具、コンシューマ・エレクトロニクス、などさまざまな分野のリーダー企業により選ばれ、採用されている。

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大塚化学、自動車ブレーキ用材料製造の北米工場竣工。日本・中国・北米の３拠点体制へ

大塚化学株式会社（本社：大阪市中央区、代表取締役社長：原島丈治、以下、大塚化学）は、２０１４年２月に設立した、Otsuka Chemical America, Inc.（米国ジョージア州）に於いて、この度「テラセス（※）」（非繊維状チタン酸カリウム）を製造する工場を竣工した。

（※）【テラセスとは】
「テラセス」はミクロサイズの粒子径を有した、板状結晶に制御したチタン酸塩。同素材は、ミクロ補強材、摩擦材などに利用されている。

大塚化学では、このチタン酸塩の形状制御技術の研究開発に30年以上に亘って取り組み、多種多様な組成及び形状を作ることに成功した。

otsuka-chemical-north-american-factory-completion-of-automotive-brake-material-production-during-the-day-bay-to-3-bases-in20150717-2 — 「テラセス」の電子顕微鏡写真（同社資料）

この「テラセス」を使用することにより、ブレーキをかける際に起こる「鳴き」やパッドの摩耗のばらつきなどを抑えることができ、長期間にわたり安定したブレーキの効きを得ることが出来る。

同社は、この非繊維状チタン酸カリウムを“顧客とともに地球規模（テラ）に成功（サクセス）する素材になるよう”にと願い「テラセス」と名づけた。

「テラセス」は、自動車用ブレーキパッドの素材として需要が伸びており、新車販売台数ならびにブレーキパッドメーカーの開発拠点が多い米国を中心に、北南米市場へ販売を拡大していく。

同工場は、日本、中国に次ぐ第３の製造拠点として設立され、その生産能力は2,000t/年。

工場の生産ラインについては、これまで培ってきた日本、中国での生産ノウハウを結集した上で次世代の工場としてデザインされ、アメリカ、中国、日本のそれぞれ建設会社と機器メーカーが一体となる三国間プロジェクトで建設された。

大塚化学では「Otsuka Chemical America, Inc.は、テラセスの生産工場としての機能だけでなく大塚化学の北米・南米統括拠点として、大塚化学関連会社を含めたプロフィットセンターの機能を果たしてまいります」と述べている。

【新会社概要】
１．会社名：Otsuka Chemical America, Inc.
２．所在地：米国・ジョージア州グリフィン
３．敷地面積：34ACRE（13.75ha）
４．生産品目：テラセス(非繊維状チタン酸カリウム)
５．竣工：2015年7月14日
６．商業生産開始：2015年 11月（予定）
７．出資比率：大塚化学100％
８．従業員数：25人
９．生産能力：2,000t/年

【同社チタン酸塩の生産の経緯】
1979年大塚化学は、日本で初めて「ティスモ」（チタン酸カリウム繊維）の商業用プラントを建設し、補強材料・摺動材料として商業生産を開始。

塗料の耐熱性、樹脂の強度向や自動車ブレーキパッドの摩擦摩耗特性向上などを目的として使用されている。 2000年「ティスモ」に加え、日本で「テラセス」を開発し生産・販売を開始。

2004年中国江蘇省張家港市に張家港大塚化学有限公司を設立、初の「テラセス」の海外生産を開始。 2015年米国・ジョージア州に「テラセス」新工場竣工。

会社概要
大塚化学株式会社（Otsuka Chemical Co., Ltd.）
設立：1950年8月29日
資本金：50億円
代表者：代表取締役社長原島丈治（はらしまたけはる）
本社所在地：〒540-0021 大阪府大阪市中央区大手通 3-2-27
従業員数：549名（2014年 12月末日現在）
事業内容：化学品の製造販売

三井金属、米国でホンダ車装着の排ガス浄化用触媒を量産

三井金属鉱業株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役社長：仙田貞雄、以下、三井金属）は７月１６日、米国内で２０１３年７月に設立した自動車触媒の製造・販売を行うMitsui Kinzoku Catalysts America Inc.において、２０１６年型ホンダ４輪車の排ガス浄化用触媒の量産を開始する。

同社は、これまでインド・タイをはじめとする新興国を中心に事業展開を図って来たが、北米における自動車の需要が堅調となり、現地のニーズに対応するかたちで米国内事業を展開していく。

【事業概要】
（１）名称：Mitsui Kinzoku Catalysts America Inc.
（２）所在地：ケンタッキー州フランクフォート市
（３）設立：2013年 7月
（４）資本金：1,000万 US$
（５）出資者：当社 100%
（６）事業内容：
①自動車用触媒の製造および販売
②汎用エンジン用触媒の製造および販売

カナダのマグナインターナショナル、独ゲトラグ社の買収を発表

自動車部品大手として「ロバート・ボッシュ」「デンソー」に次ぐマグナインターナショナル株式会社（本社：カナダトロント、ＣＥＯ：ドナルド・J・ウォーカー）は７月１６日、自動車用トランスミッションの世界最大のサプライヤのひとつである独ゲトラグ社の買収を発表した。

ゲトラグ社は、自動車の出力伝達システムに於いて手動、自動、デュアルクラッチ、ハイブリッドなどの独自技術を背景に80年に亘る歴史を持っており、マグナインターナショナルは、ゲトラグ社が持つ製品ラインとアーキテクチャを取得することにより、将来、自動車のパワートレイン領域を主導する立場に立つことが出来るとしている。

ゲトラグ社は約13,500人の従業員を有し、13の製造と9カ国で10のエンジニアリングセンターを運営。さらにフォード傘下であることによる合弁事業進展の他、BMW、ダイムラー、ルノー、ボルボなど、自動車業界に於ける国際企業と重要な関係を築いているだけでなく、中国の自動車メーカー、江陵や東風ともつながりを持っている。

マグナの最高経営責任者（ＣＥＯ）、ドナルド・J・ウォーカーは、こうしたゲトラグ社の背景を踏まえ「当社の事業ポートフォリオ刷新の一環として、当社は世界のパワートレインビジネスに於ける技術リーダーであるゲトラグ社をパートナーに迎えます。

私たちは、中期的に燃料効率と排出削減を推進する自動車業界の流れから、利益を獲得出来る好位置に付けることになります。

また同社は、世界最大の自動車市場になりつつある中国も含めて、世界各地で非常に有能で経験豊富なマンパワーを保有しています。今回のゲトラグ社との合弁関係は、我々に大きな成長の可能性をもたらすことでしょう」と述べている。

マツダ　アクセラ、リコールの届出

マツダ株式会社（本社：広島県安芸郡府中町、社長：小飼雅道、以下、マツダ）から、平成２７年７月１６日国土交通大臣に対して、下記の通りリコールの届出があった。

リコール届出日：平成２７年７月１６日
リコール届出番号：３６０９
リコール開始日：平成２７年７月１７日

届出者の氏名又は名称：マツダ株式会社　代表取締役社長　小飼雅道
問い合わせ先：マツダ（株）コールセンターＴＥＬ０１２０−３８６−９１９

不具合の部位（部品名）：電気装置（パワーマネジメントコントロールコンピュータ、モータ・ジェネレータコントロールコンピュータ）

基準不適合状態にあると認める構造、装置又は性能の状況及びその原因：ハイブリッドシステムにおいて、制御ソフトが不適切なため、電力変換器（ＤＣ-ＡＣインバータ）の昇圧回路用素子が熱応力で損傷することがある。そのため、警告灯が点灯しフェールセーフのモータ走行となり、素子損傷時に電気ノイズが発生した場合には、ハイブリッドシステムが停止し、走行不能となるおそれがある。

改善措置の内容全車両、制御ソフトを対策仕様に修正する。制御ソフト修正後に警告灯が点灯した場合は、電力変換器（ＤＣ−ＡＣインバータ）のモジュールを無償交換する。

不具合件数：０件
事故の有無：無し
発見の動機：契約先からの情報による。

自動車使用者及び自動車分解整備事業者に周知させるための措置：
・使用者：ダイレクトメール等で通知する。
・自動車分解整備事業者：日整連発行の機関誌に掲載する。
・改善実施済車には、運転者席側ドア開口部のドアストライカー付近にＮｏ.３６０９のステッカーを貼付する。

「YOKOHAMA TYRES」ロゴ入りチェルシーＦＣ新ユニフォーム発表

横浜ゴム株式会社（本社：東京都港区新橋、代表取締役社長：野地彦旬、以下、横浜ゴム）が、新たにパートナー契約を結んだイングランド・プレミアリーグのチェルシーFCの新ユニフォームが７月１６日に発表された。

ファン待望の新ユニフォームの販売は、7月22日から始まり、順次世界各地で購入可能になる。新ユニフォームは有力スポーツブランド・アディダスが生産し、胸には「YOKOHAMA TYRES」のロゴが表示されている。

新ユニフォームは7月22日、米国で開催されるニューヨークレッドブルズとのプレシーズンマッチで初使用され、英国では8月2日にロンドンのウェンブリースタジアムにて開催されるFAカップとプレミアリーグの王者決定戦、コミュニティーシールドから使用される。

新ユニフォームは、多くの歴史的なチェルシーユニフォームを想像させる伝統に忠実なデザインとなっている。

カラー、袖、パンツ、ソックスに白と赤の縁飾りがあり、全体がクラブカラーに忠実でチェルシーの歴史と結びついている。過去30年に渡る多くのユニフォームの特徴でもある縦のピンストライプがチェルシーの伝統を強調している。

1905年設立のチェルシーFCは、プレミアリーグの名門クラブ。2014−2015年シーズンを制しプレミアムリーグで5度の優勝を数える。またFAカップで7度、ヨーロピアンカップウィナーズカップで2度優勝し、英国クラブで唯一UEFA三大メジャークラブ競技を制している。

さらに2012年のUEFAチャンピオンリーグ、2013年のUEFAヨーロピアンリーグでも優勝している。現在、世界最高レベルの数多くのプレイヤーと世界最高のゲーム指揮官の一人であるジョゼ・モウリーニョ監督が所属していることでも世界的に知られる。

新ユニフォームでのチェルシーFC試合予定（7月末～8月初旬）
7月22日 VSニューヨークレッドブルズ
プレシーズンマッチ　於：ニュージャージー

7月25日 VSパリサンジェルマンFC
プレシーズンマッチ　於：シャーロット

7月28日 VS FCバルセロナ
プレシーズンマッチ　於：ワシントンDC

8月2日 VSアーセナル
コミュニティーシールド　於：ウェンブリースタジアム（ロンドン）
＊プレミアリーグ王者（チェルシー）とFAカップ王者（アーセナル）の王者決定戦

8月5日 VS ACFフィオレンティーナ
プレシーズンマッチ　於：スタンフォードブリッジ（ロンドン）

8月8日 VSスウォンジー
プレミアリーグ開幕　於：スタンフォードブリッジ（ロンドン）

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コスモ石油のリース商品「コスモスマートビークル」累計契約台数2万台

コスモ石油株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：森川桂造、以下、コスモ石油）は７月１３日、２０１１年４月から本格的展開してきたコスモスマートビークルの累計契約台数が６月８日に２万台を突破した。これを記念して同社では、２万台目のご契約者を招き「コスモスマートビークル」累計契約台数2万台セレモニーを実施したと発表した。

ちなみに「コスモスマートビークル」とは、法人だけではなく個人で車両を借りることができるコスモ石油のカーリースサービスだ。

石油元売り各社では、将来の事業収益縮小を視野に、油業外収益の確保に取り組んでおり、同サービスはコスモ石油に於ける個人向け事業の一環として２０１１年より精力的に取り組んでいる。

サービスそのものは、車検・税金・メンテナンスフィー込みの月々・定額カーリース商品である。根本的に、かつてより法人契約で見られた車両リースの個人版であるため、月定額で車両を利用できる。

但し契約終了時には、車両状態や累積走行距離など、当初借り受け時に設定した価値査定に準じた精算が伴う場合もあり得る。また車両選択時には、車種・車体色・グレード等、将来の価値査定に伴う価値判断が優先されるため、必ずしもユーザーの希望に添う車体仕様が最も割安とはならないケースもある。

すべては契約内容による以降の履行が約束事であるため、初期段階に於ける契約内容と履行内容の確認が、利用の際のポイントとなるだろう。

なお実施されたセレモニーの内容は以下の通り。

開催日時：2015年7月9日（木曜日）16時
場所：コスモ石油販売株式会社東関東カンパニー
セルフ＆カーケアステーションイオンモール木更津SS
出席者：コスモ石油株式会社取締役常務執行役員佐野旨行氏・販売部長峯明彦氏
コスモ石油販売株式会社東関東カンパニー社長丸岡剛氏ほか。

当日はセレモニーの開会に先立ち、コスモ石油株式会社・社取締役常務執行役員の佐野旨行氏より、2万台を突破したことに対する謝辞を述べ、今年度のコスモスマートビークルの展開方針について披露した。そして、2万台目のご契約者へ、同社サービスステーションご利用出来る10万円分のクーポン券を贈呈した。

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ボルボ・カーズ、チューニングカーメーカー・ポールスターの株式を100％取得

ボルボ・カーズ（本社：ヴェストラ・イェータランド県・イエテボリ、ＣＥＯ：ホーカン·サミュエルソン、以下ボルボ）は７月１４日（スウェーデン時間）、スウェーデンのチューニングカーメーカー・ポールスター並びにポールスターのブランドの株式を100パーセントを取得したと発表した。

ポールスターは今後、メルセデス・ベンツに於けるＡＭＧブランドと同様、高性能版ボルボのブランド名として使用される。買収額等の数字は明らかにされていないが、現在のポールスターパフォーマンスの従業員は、全員ボルボの従業員となる。

ボルボとポールスターは、特にレーシングシーンに於いて、共に歴史を共有してきた。

ポールスターは、1996年からボルボ社とのモータースポーツシーンでの協業を踏まえ、同社の技術とボルボの知見とを組み合わせ、ボルボ車ベースのポールスターモデルを開発してきた。

今後、ポールスターは、次世代の高性能車を開発するためにボルボが持つプラグインハイブリッドなどの同社の核心に触れる電化技術も積極的に活用していくことになる。

今回のポールスター社株式取得にあたって、ボルボカーズの社長兼最高経営責任者（ＣＥＯ）のホーカン·サミュエルソン氏は、「ボルボ・ポールスターを運転することは特別な経験です。当社は、ポールスターの全モデルにボルボのリソースを投入し、より多くのボルボに乗るドライバーに、卓越したドライビングパフォーマンスを提供していくことにしました」と述べている。

2015年、ボルボは、V60ワゴンとS60セダンのポールスターのバージョンの販売増を見込んでいる。

ポールスターの車両販売台数は、ボルボ傘下で中期的には、年間1,000〜1,500台に増加するものと予想されている。またポールスターブランドは、アフターマーケットに於いてもチューニングブランド製品の販売から多くの利益を獲得すると見られる。

なお、ポールスターレーシングチームは、引き続き、これまでポールスターを率いてきたクリスチャン·ダール氏の管理下に置かれ、チーム名が変更されることになる。

「今回の株式売却は、ボルボ社に於ける高性能車開発・販売のビジネスに拡大に大きく貢献していくことでしょう。そして我々は、今後、純粋なレーシングチームとして、その活動の軸を確固たるものにしていきます。

これは、我々のコアビジネスに立ち返るにあたっての大きなチャンスになります」とクリスチャン·ダール氏は語っている。

住友理工、米沢に新工場　車用ゴム生産

自動車用防振ゴムの世界最大手、住友理工株式会社（本社：愛知県小牧市、代表取締役会長兼ＣＥＯ：西村義明、以下、住友理工）が７月１６日、米沢市の八幡原中核工業団地に新たな工場を設けると発表した。同社は、同市への進出について、円安傾向による生産の国内回帰を主な要因に挙げており、県は、今後も類似のケースで企業誘致が進むことを期待している。

工場は、同社の全額出資の新会社「住理工山形」が運営。２０１６年６月から操業し、従業員は地元などから１００人ほどの雇用を予定している。既存工場を改修などで生産工場にし、敷地面積は約５万２０００平方メートル、延べ床面積は約９４００平方メートルで、投資額は約２０億円。１８年度には約３０億円の売上高を見込む。

住友理工は生産拠点を世界２３か国に設けているが、円安傾向が続いていることを受け、国内での新たな生産拠点を探していた。同社によると米沢市への進出は、トヨタ自動車東日本（宮城県大衡村）との取引や山形空港の名古屋便が昨年復活したこと、１７年度に東北中央自動車道の米沢北インターチェンジ（ＩＣ）―福島ジャンクション（ＪＣＴ）間が開通することなどが理由だという。

新工場では、東北や北関東に自動車用防振ゴムを供給することを想定。住友理工は県内の企業とは今まで取引がなかったが、原材料の仕入先を見つけることも計画している。

住理工山形の矢野勝久社長は７日、県庁で記者会見を開き、「山形の人の技術力は高く、国内の新たな拠点に選ばせてもらった。ここの社員たちと物作りの神髄を突き詰めたい」と進出への意気込みを語っている。

こうした円安を背景にした企業の国内回帰は、電子部品大手ＴＤＫ（東京都）が今年２月、秋田県内に新工場を建設することを発表するなど各地でみられている。県産業立地室は「企業誘致の際、円安で国内の工場を探している会社に対してアンテナを高くし、訪問するなどして山形をＰＲしていきたい」とし、今回の成功をさらなる企業の進出につなげたい考えだ。

記者会見に同席した吉村知事は「住友理工の進出はたいへん喜ばしいこと。地域の若者たちが誇りを持って働ける場所になる」と、新工場に期待を寄せている。

ヤマハ発動機、企業ミュージアムコミュニケーションプラザをリニューアルオープン

デザイン・技術・ライフスタイルなど新たな展示コーナーを設置

ヤマハ発動機株式会社は、静岡県磐田市（いわたし）の本社に併設する企業ミュージアム「コミュニケーションプラザ」の段階的なリニューアル計画を進めている。今回は、 1Fの展示レイアウトおよび 3Fのプラザカフェなど一部を改装し、7月 21日からリニューアルオープンする。

コミュニケーションプラザは、「ヤマハ発動機の過去・現在、そして未来を語り合える場」を基本コンセプトに 1998年７月に設立され、当社の二輪車や多様な事業の製品を過去から現在に至るまで、約200台を展示するなど、当社の企業文化や歴史、グローバルな事業展開などを紹介する企業ミュージアムである。

また、子ども向けの「ものづくり体験教室」や、「音楽コンサート」の開催など、地域の皆さまとのコミュニケーションの場としても利用されており、設立以来の来場者は累計 190万人に上る(2015年 6月現在)。

10年ぶりのリニューアルとなる今回の主な変更点は、

1) 館内の各種情報を判りやすく表示する液晶画面付のウェルカムポール設置
2) 同社のデザインと技術を芸術的に紹介する「デザイン・技術展示」の新設
3) 製品の楽しみ方や遊び心を伝える「ライフスタイル展示」の新設
4) ボートの操船シミュレーター「ヘルムマスター」の体験コーナー追加など。

また、3 Fのプラザカフェでは、外の景色を楽しみながら食事ができるカウンター席の追加に加えメニューも一新、地産地消のスペシャルメニューや、二輪車などのカフェラテアートを取り入れたおしゃれなドリンクも取り揃えている。

＜ヤマハ発動機株式会社コミュニケーションプラザ＞ TEL.0538-33-2520 FAX.0538-33-2530

ウェブサイト http://global.yamaha-motor.com/jp/showroom/cp/

SBIホールディングス調査、2015年6月・年代別に人気のあるクルマTOP5

SBIホールディングス傘下の「保険の窓口インズウェブ・自動車保険一括見積もり請求サービス」が、同社の自動車保険一括見積もり請求サービス利用者を調査し、年代別・人気の車名ランキングを発表した。

■調査期間
2015年6月1日（月）～6月30日（火）

■調査内容
自動車保険一括見積もり請求サービス利用者の人気車名ランキング
年代別調査（20代・30代・40代・50代・60代以上）
※外国車はブランド名での集計結果となっている。

■以下の調査対象：初めて自動車保険に加入した自動車ユーザー（年代別）最近、自動車を購入したユーザーが対象。

【20代】
順位前月比車名メーカー名件数
—————————————————————
1 －ワゴンＲスズキ 199
2 ↑ ム－ヴダイハツ 150
3 ↓ フィットホンダ 138
4 ↑ タントダイハツ 109
5 －アルトスズキ 97

【30代】
順位前月比車名メーカー名件数
—————————————————————
1 ↑ ワゴンＲスズキ 130
2 ↑ ＢＭＷＢＭＷ 108
3 －フィットホンダ 102
4 ↓ ム－ヴダイハツ 100
5 ↓ タントダイハツ 98

【40代】
順位前月比車名メーカー名件数
—————————————————————
1 －ワゴンＲスズキ 169
2 －ム－ヴダイハツ 132
3 －ＢＭＷＢＭＷ 108
4 ↑ タントダイハツ 75
5 ↓ ライフホンダ 72
5 ↑ メルセデスベンツメルセデスベンツ 72

【50代】
順位前月比車名メーカー名件数
—————————————————————
1 －ワゴンＲスズキ 77
2 ↑ ＢＭＷＢＭＷ 57
3 ↓ ム－ヴダイハツ 54
4 ↑ メルセデスベンツメルセデスベンツ 44
5 ↑ プリウストヨタ 41

【60代以上】
順位前月比車名メーカー名件数
—————————————————————
1 －ワゴンＲスズキ 48
2 ↑ メルセデスベンツメルセデスベンツ 22
2 ↑ ミラダイハツ 22
2 ↑ フィットホンダ 22
5 ↑ アルトスズキ 19

■全体（年代別）
以下の調査対象：継続して自動車保険に加入したユーザーを含めた全体で、年代別で人気の車名ランキングを調査した結果。

【20代】
順位前月比車名メーカー名件数
—————————————————————
1 －ワゴンＲスズキ 343
2 ↑ ム－ヴダイハツ 287
3 ↓ フィットホンダ 258
4 ↑ タントダイハツ 203
5 ↓ アルトスズキ 186

【30代】
順位前月比車名メーカー名件数
—————————————————————
1 －フィットホンダ 450
2 －セレナニッサン 397
3 ↑ タントダイハツ 375
4 －ワゴンＲスズキ 372
5 ↓ ム－ヴダイハツ 369
5 ↑ プリウストヨタ 369

【40代】
順位前月比車名メーカー名件数
—————————————————————
1 －ワゴンＲスズキ 636
2 ↑ セレナニッサン 606
3 ↓ フィットホンダ 563
4 －プリウストヨタ 537
5 －ステップワゴンホンダ 520

【50代】
順位前月比車名メーカー名件数
—————————————————————
1 ↑ プリウストヨタ 510
2 ↓ フィットホンダ 467
3 －ワゴンＲスズキ 384
4 －ＢＭＷＢＭＷ 353
5 －ム－ヴダイハツ 276

【60代以上】
順位前月比車名メーカー名件数
—————————————————————
1 －プリウストヨタ 565
2 －フィットホンダ 398
3 －ワゴンＲスズキ 246
4 －アクアトヨタ 221
5 ↑ ヴィッツトヨタ 182

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トヨタ、生活支援ロボットの実用化に向けて技術開発コミュニティを発足

トヨタ自動車株式会社（本社：愛知県豊田市、社長：豊田章男、以下、トヨタ）は、障がい者や高齢者などの家庭内での自立生活をアシストする生活支援ロボット（以下、HSR＊1）の早期実用化を目指し、複数の研究機関等と連携して技術開発を推進する仕組みである「HSR開発コミュニティ」を発足する。

「HSR開発コミュニティ」に加盟する研究機関等には、トヨタが開発した新型HSRを研究用として貸与する。

「HSR開発コミュニティ」の加盟機関は、トヨタが貸与するHSRを使って、障がい者や高齢者などの生活支援を想定したロボットの機能向上のための技術開発を推進する。

ソフトウェアやノウハウなど研究開発の成果を「HSR開発コミュニティ」で共有し、加盟機関が利用できるようにすることで、技術開発の加速を図っていく。

また、トヨタは、研究開発の成果を検証する実証実験の協力先を紹介するなど、加盟機関による実証実験の推進も支援していく予定である。
「HSR開発コミュニティ」は、これまでHSRの共同研究を実施してきた研究機関の数機関と共に、９月を目途に活動を開始する予定である。

さらに、10機関程度を公募し、2016年４月以降、規模を拡大する計画である。なお、本日より、第１回「HSR開発コミュニティ公募」＊2を開始する。

HSRは、小回りの利く円筒型の小型・軽量ボディに格納できるアームを備えることにより、「床の上の物を拾う」「棚から物を取ってくる」などの仕事ができるロボットである。2012年の発表以降、障がい者や介護福祉関係者等の評価を踏まえて改良を重ねてきた。研究用として貸与を開始する新型HSRは、機能性、安全性、研究開発や実証実験における運用性等を向上させている。
新型HSRは、８月31日から９月２日までMEGA WEB（メガウェブ）にてトヨタが開催する「HSRハッカソン2015」＊2での使用に加え、７月24日、25日に開催されるヨコハマ・ヒューマン＆テクノランド（於パシフィコ横浜）や、９月３日から５日まで開催される日本ロボット学会学術講演会（於東京電機大学）への出展を予定している。

＊１ Human Support Robotの略
＊２第１回「HSR開発コミュニティ公募」ならびに「HSRハッカソン2015」募集の概要は、
トヨタ自動車企業サイト（ http://www.toyota.co.jp/jpn/tech/partner_robot/ ）に掲載

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アウディ、米国で自動運転車のサーキット試乗会を実施

アウディ AG（本社：ドイツ・バイエルン州インゴルシュタット、取締役会長：ルパート・シュタートラー、以下アウディ）は７月７日から１２日までの６日間、カリフォルニア州北部のナパバレーにある1周約4kmのソノマ・レースウェイで、自動運転車のサーキット試乗会を実施した。

走行車両は、同社の５ドアセダンをベースに、昨年ドイツのホッケンハイムリンクで毎時240キロ（毎時149.1マイル）の速度で無人走行した「Bobby」。

412キロワット（560馬力）の出力を有し、データ処理装置を小型化（約400キロ・881.8ポンド）した「Robby」。

多様なセンサーを搭載し、今年1月にシリコンバレーからラスベガスまで公道走行を行った「Jack」の3台。いずれの車両もブレーキ、ステアリング、加速動作を行うかどうかを自律的に判断し、すべての駆動機能を制御する。

自律制御で最も大きな拠り所となるには、自動運転の触覚とも云えるGPSの精度だが、これについては、移動式の基地局からの位置情報を加えることで精度を高めている。

なお今回のサーキット走行に於いては、より精度を高めるため最終的にヒトが現地のコース状況を確認してデータ補正を行う。

こうした事前環境の整備を整えた上で、搭載されたふたつの内、メインプロセッサーで現況を解析、さらに、ふたつめのプロセッサーが数秒先の状況を想定し、適した選択肢の解析しながら走行していく。

アウディでは「自動運転技術は、安全性、時間の節約、効率性と利便性のために役立ちます。また、ドライバーは、車の中で大きな自由が得られます。

一時的なタスクを自動化するだけでも運転はより効率され、ストレスを軽減し、快適さを向上させます。こうした自動運転技術の実用化は、アウディA8の次の世代での生産デビューを果たすことになるでしょう。

まずは駐車制御、高速道路上のトラフィック制御、さらに将来的には、毎時60キロまでの速度に於ける制御も引き継ぐことができるようになります」と述べている。

堀場製作所、車両開発エンジニアリングや試験設備提供の英社を買収

英国MIRA　Ltd．の事業を買収

株式会社堀場製作所（本社：京都市南区、代表取締役会長兼社長：堀場厚、以下、堀場製作所）は、英国の子会社を通じ、英国に拠点を置く自動車などの車両開発エンジニアリングや試験設備の提供を行うMIRA　Ltd．（以下、MIRA　社）の事業を７月１４日付で買収した。

堀場製作所は、これによりMIRA社が保有する東京ドーム６０個分の広さを誇る敷地に所有するテストコースを使った試験事業や、様々な車両開発に関する設計・エンジニアリング技術と試験施設運営の事業を取得。

これらMIRA社の技術と、当社の自動車計測システム機器事業で展開する自動車開発や規制に関する分析・計測技術を統合し、事業領域の拡大と新たな製品・サービスの拡充を進めます。自動運転や、電気自動車・超低燃費自動車など次世代モビリティ開発の最先端分野で事業を拡大していく構え。

■背景と狙い
堀場製作所の自動車計測システム機器事業（２０１４年度売上高：５５０億円）は、世界的に高いシェアを有する排ガス計測（以下、EMS）ビジネスに加え、２００５年にエンジン計測装置などの自動車計測（以下、MCT）ビジネスを取得し、エンジンから駆動系の研究開発において自動車メーカーや部品メーカー、国家認証機関などに分析・計測システムの提供を行っている。

エンジンは自動車等の駆動源として今後も主要な役割を果たし、この分野は成長を続けると見込んでいる一方で、さらに長期的な視点では自動車産業の投資はよりエネルギーや安全領域、そしてITを活用した自動走行車両の領域へ変遷していくと考えられる。

同社は、これらの市場変化へ対応し、自動運転技術、安全性能技術などの車両開発分野に事業を展開するため、MIRA社の各事業を取得し、次世代モビリティ開発での提案力を強化していく。

■MIRA社の概要
MIRA社は１９４６年に英国政府の研究機関として設立され、自動車や航空宇宙、鉄道などの産業分野において、次世代の輸送技術を含む各種試験、設計・開発の委託研究を行ってきた。

英国中部バーミンガム近郊ナニートンにある２９７haの敷地には、高速テストコースや各種交通環境を模擬した特殊な試験コース、及び各種試験設備を保有し、車両開発エンジニアリングビジネス、試験エンジニアリングビジネス、研究開発棟のリースビジネスを提供している。

英国内に留まらず、近年は日米欧・アジアの自動車メーカーからの需要も拡大しており、事業拡大に新たな一歩を踏み出す必要が出てきている。

英国には、F１（フォーミュラ１）などのモータースポーツで多くの車両供給企業が開発拠点を持っている。MIRA社が拠点を構える英国中部ミッドランド地域は、自動車関連企業が多く集まる自動車開発における最先端技術の集積エリアである。

●車両開発エンジニアリングビジネス
車両走行性能・ブレーキ性能・対電磁波性能・衝突安全性能・機能安全性性能・ハイブリッドシステムの設計等の技術開発サービス、自動走行や遠隔操作技術等を利用した自動運転車両の技術開発サービスを提供。

●試験エンジニアリングビジネス
大規模な実験設備および自動車試験コースを利用し、衝突安全性試験や排ガス認証試験などの車両型式認証試験に関する車両の検査や型式認証など欧州認証機関から委託されたサービスを提供。

●研究開発棟のリースビジネス
自動車メーカーを敷地内に誘致するMIRA　Technology　Parkの運営。英国政府によるEnterprise　Zones（※）にも指定。同様に英国政府が推進する自動運転プロジェクトからも融資を受け、プロジェクトをリードしている。

社名：MIRA　Ltd．
創立：１９４６年
所在地：Watling　Street，Nuneaton，Warwickshire，CV１０　０TU，United　Kingdom
代表者：Executive　Director／Dr．George　Gillespie　OBE
事業拠点：本社含む　６ヵ国１３社（英国、米国、中国、インド、ブラジル、モーリシャス）
従業員数：５１８名（２０１４年末時点）
業績（２０１４年度）：
売上高４６．１百万ポンド（約８６億円）
《円換算は、１ポンド＝１８６．９３円（７月１０日付レート）で計算》

■堀場製作所の自動車計測システム機器事業とMIRA社事業のシナジー
MIRA社においては、当社の排ガス測定装置も活用し顧客メーカーと共同開発などを進めてきたが、今後は電気自動車のシステム設計技術をはじめ将来の車両開発技術に欠かせない要素を保有する車両開発エンジニアリングビジネスの強化に大きく舵を切ろうとしている。

そうしたなか堀場製作所が保有するEMSやMCTビジネスにおける最先端の計測技術を、MIRA社の研究開発の現場に投入することで、車両開発において自動車関連企業のパートナーとして事業拡大を加速させることができると見込んでいる。

１．事業ポートフォリオを補完し、車両開発分野の包括サービスを提供
当社の計測技術とMIRA社の設計・開発、試験シミュレーション技術は、両社の事業ポートフォリオを補完し、車両開発における技術的な包括サービスを実現。また、次世代の車両開発技術のノウハウの蓄積が可能。

２．車両開発エンジニアリングビジネス／試験エンジニアリングビジネスのグローバル展開
MIRA社が展開する英国及びアジア・南米など一部地域に限られた事業展開を、当社のネットワークを活用し、グローバル市場で新規市場を開拓。

３．電気自動車設計や自動運転技術など次世代モビリティの開発に貢献
MIRA社は、電気自動車の設計や自動運転、IT関連技術に関して、当社製品ラインアップを補完できるノウハウを保有しており、製品の差別化と共に、これらの最新技術を採用した試験システムを用いることで、未来の自動車社会を支える技術の設計・開発サービスを強化していくことが可能。

EMSビジネスでの圧倒的なグローバルシェアと顧客アクセスを生かし、２００５年のMCTビジネスの買収以来、HORIBAの自動車計測システム機器事業の売上高は２倍の規模に成長してきた。この１０年の経験をMIRA社事業との融合に生かし、車両開発全般に係るエンジニアリングや試験分野においてさらなる成長を目指す。

■買収のプロセス
堀場製作所が２０１５年６月５日に英国内に設立済みのHRA　International　Ltd．が、MIRA　Ltd．より２０１５年７月１４日に資産を譲り受け、同時にHORIBA　MIRA　Ltd．と社名を変更して事業を開始。
社名：HORIBA　MIRA　Ltd．
所在地：Watling　Street，Nuneaton，Warwickshire，CV１０　０TU，United　Kingdom
代表者：Executive　Director／Dr．George　Gillespie　OBE

○用語解説
※Enterprise　Zones…英国政府が進める経済特区プロジェクトの一つ。特区内に拠点を持つ企業は税率低減などのメリットを受けることができる。MIRA社施設を含め英国内に２４か所指定されている。

○関連情報
・MIRA　Ltd．ホームページ
http://www.horiba-mira.com/

・ジープ初のスモールSUVレネゲード今秋、日本発売へ
・ボルボ、Volvo V７０ Classic、XC７０ Classic発売
・ホンダ「N-BOX」と「N-BOX+」の特別仕様車
・ホンダ、N-WGNに新タイプ車両と特別仕様車を追加
・トヨタ、新型シエンタを発売

ダイハツ　エッセ　他、リコールの届出

2015年7月15日 carguytimes

ダイハツ工業株式会社（本社：大阪府池田市、社長：三井正則、以下、ダイハツ）から、平成２７年７月１５日国土交通大臣に対して、下記の通りリコールの届出があった。

リコール届出日：平成27年7月15日

リコール届出番号：3610

リコール開始日：準備でき次第

届出者の氏名又は名称：ダイハツ工業株式会社

問い合わせ先：取締役社長　三井　正則

お客様相談室：TEL 0800-500-0182

不具合の部位（部品名）：エアバッグ装置（インフレータ）

基準不適合状態にあると認める構造、装置又は性能の状況及びその原因：運転者席用エアバッグのインフレータ（膨張装置）において、他社で市場回収品を調査した結果、ガス発生剤の密度にばらつきが大きいものを確認した。

このため、原因は判明していないが、エアバッグ展開時に正常に展開しないおそれがある。

改善措置の内容：全車両、予防的措置として、平成２７年５月１４日付け、届出番号「３５６５」に含め、運転者席用エアバッグのインフレータを年式の古いものから新品と順次交換する。

不具合件数：0件

事故の有無：なし

発見の動機：他社からの情報による。

自動車使用者及び自動車分解整備事業者に周知させるための措置：

・使用者：ダイレクトメール等で通知する。

・自動車分解整備事業者：日整連発行の機関誌に掲載する。

・改善実施済車には、運転者席側ドア開口部のドアストライカー付近に No.3610のステッカーを貼付する。

・アバルト最速モデルABARTH695BIPOSTO ９月発売
・日産、ノートカスタムのライダー、アクシス、ＬＶ刷新
・フォード、新ＳＵＶ「リンカーンナビゲーター」発売
・日産、「ノート」をマイナーチェンジ
・オーテックジャパン、エクストレイルモード・プレミア

・トヨタ、新型軽乗用車ピクシスメガを発売
・レンジローバー・イヴォークアーバナイト100台限定発売
・光岡自動車、ミディアムセダンRyugiをマイナーチェンジ
・富士重工業、SUBARU BRZ tSを300台限定発売
・VW、ビートル生誕77周年記念のThe Beetle追加

・富士重工業、スバルWRX S4／STIを改良し発売
・トヨタ、ポルテおよびスペイドを一部改良
・プジョー308 GT Line / 308 SW GT Line発売
・プジョーRCZ GT Lineを発売
・ダイハツ、ウェイクにモンベル・波伝説仕様車追加

・トヨタ、ヴィッツを一部改良Toyota Safety Sense C搭載
・ホンダ、インドネシアモーターショーに新ＢＲ-Ｖ出展
・トヨタ、プリウスＰＨＶを一部改良して発売
・モーガン、英国で電動３輪車「ＥＶ３コンセプト」を公表
・BMW、ニュー6シリーズを発表

・ルノー・ジャポン、ルノーキャプチャーカンヌ４０台限定
・FCAジャパン、AlfaRomeoGiulia（ジュリア）を公開
・フォルクスワーゲン新Passat/Passat Variantの受注開始
・スズキ、エブリイ・スペーシアに車いす移動車を追加
・Alfa Romeo Giulia（アルファロメオジュリア）走行映像公開

・新型MINI Clubman（ミニ・クラブマン）登場
・FCAジャパン、Fiat 500/500C Gialla（ジャッラ）発売
・FCAジャパン、Fiat Panda 4×4 Comfort発売
・FCAジャパン、Alfa Romeo Giulietta105周年限定車発売
・ポルシェボクスターと911カレラのブラックエディション

・BMW4グランクーペ Style Edge xDrive 135台限定
・アウディA5 Sportback / A5 coupe S line competition plus
・Mercedes-AMG A 45 4MATIC Yellow Color Line発表
・インフィニティ新Q30今秋フランクフルト2015で初公開
・ホンダ、GRACE(グレイス)にガソリン車を追加し発売

・スバル、インプレッサ SPORT HYBRID発売
・ダイハツ、３つ目の意匠となる「コペンセロ」を発売
・三菱、新型アウトランダーPHEV/アウトランダー発売
・ＭＢＪ、ＣＬＡシューティングブレーク発表
・ＭＢＪ、ＣＬＡ Shooting Brake OrangeArt Edition
・ＭＢ、新クロスオーバーＧＬＣ世界初公開

その他の記事（モータースポーツ）
・GAZOO Racing、全日本ラリーにヴィッツGRMNターボ投入
・GTアカデミー、6万人の頂点に立つ日本大会代表6名決定
・ＦｉＡ、２０１６年のＦ１暫定カレンダーを発表
・ＦｉＡ、フォーミュラEの2015-2016カレンダー発表
・フォルクスワーゲン世界ラリー選手権（WRC）6勝目

・アウトランダー、ファルケンでバハ・ポルタレグレ挑戦
・TOYOTA GAZOO Racing、WRC推進体制を発表
・プジョー 208 GTi、全日本ラリー選手権4戦クラス5位
・米国TUSC第6戦、ファルケンタイヤ装着車がクラス優勝
・欧州の宝石、エンスタール・クラシックとポルシェの蜜月

・シトロエンDS、フォーミュラEに参戦発表
・ＷＴＣＣ第6戦・スロバキアでもシトロエン勢の強さ際立つ
・SUPER GT500第3戦タイ、S Road MOLA GT-R3年ぶりの栄冠
・ル・マン24時間、ポルシェ1998年以来17年振りの優勝
・フォード、来年度のル・マン24時間耐久レースに参戦宣言
・ポルシェ、過酷なレース活動は未来のクルマを育むゆりかご

その他の記事（イベント）
・三菱自動車「2015年小学生自動車相談室」早期開設へ
・クラウン60周年記念展 in MEGA WEB 7月17日から
・ＦＳＷ、LEXUSオーナー対象ドライビングレッスン9/18
・マツダ、「船積み見学会」を開催7/21
・日産、本社ギャラリーで夏休みファミリーイベント開催

・東名高速・足柄で行列のできる法律相談所イベント
・第20回NAPAC走行会in富士、参加者100名募集中
・名神高速道路、全線開通５０周年キャンペーンを開催
・東名高速・足柄「エヴァンゲリオン」とコラボ
・三菱「スターキャンプ2015 in朝霧高原」を開催

・トヨタ博物館、企画展「はたらく自動車」を開催
・BMW MOTORRAD DAYS JAPAN 2015開催、8月29・30日
・東急電鉄、二子玉川駅でセグウェイに乗るツアー開始
・ホンダジェット遂に日本の空へ。国内報道陣に初披露
・トヨタ「第39回トヨタロビーコンサート」7/30開催

その他の記事（技術）
・三菱自動車、日仏共同でＥＶ廃電池蓄電システム計画
・ＢＭＷが燃料電池車開発で取り組む未来のクルマ造り
・ＺＦ、都市型スマートＥＶの試作車を公開
・国交省、ディーゼル重量車・二輪車排出ガス規制強化へ
・ウィーン工科大、二輪エアバッグにポルシェ博士賞授与

・豊田自動織機、トヨタのディーゼル開発・生産の集約加速
・ジャガー・ランドローバー、クルマをスマホで遠隔操作
・ボッシュ・ダイムラー・car2goで自動駐車実用化へ
・国土交通省、電柱などの側面衝突の乗員保護基準を新設
・テスラとガエレクトリックPowerPackをアイルランド導入

・ダイムラー、大型トラックの公道自動運転実験を開始
・トヨタ、燃料電池進化の糸口掴む。性能向上の取組み加速
・アウディ、水と電気だけで作るディーゼル燃料の本格運用
・理研、太陽光エネルギーを水素へ変換するシステム実現へ
・アウディ、電動ターボ搭載ＴＴクラブスポーツコンセプト

その他の記事（企業・経済）
・ホンダ、ナイジェリアで四輪車の生産を開始
・ガリバー、豪州大手新車ディーラーを手中に海外事業拡大
・オートバックスセブン、インドネシア初進出
・ホンダ、シビック・ツアラー燃費ギネス記録を更新
・イタリア・アレーゼのアルファロメオ歴史博物館探訪

・トヨタ新株「AA型種類株式」７月３日より受付開始
・スズキ、代表取締役の異動と役員新体制を発表
・タカタ株式会社、6月25日に定時株主総会を開催
・トヨタ、北米新本社屋の完成予想図を公開
・日産、第116回定時株主総会。ゴーン氏報酬初の10億円超

・いすゞとGM、米国向け商用車に関する協業に合意
・スズキ、マレーシアのプロトン社と協業
・カローラ、長谷川氏の想い受け継ぎ国内累積1000万台
・独ダイムラー、産業・家庭用蓄電池ビジネスに参入
・住友ゴム工業、Goodyear社とのアライアンス契約合弁解消

その他の記事（話題）
・７月１５日限りのAmazonプライムデーにBMW i8を出品
・ＪＡＦ熱中症事故に注意、夏のキー閉込救援２ヶ月４３８件
・女性ウケNo1の車体色はブラック、嫌な色は…
・AmazonにNGP日本自動車リサイクル事業協同組合出店
・ホンダ社長会見、八郷隆弘新社長スピーチ骨子

・ベンツ日本、輸入車でもプレミアムブランドでもNo.1獲得
・プジョー、308/308SW体験出２つの試乗キャンペーン
・ＪＡＦホームページで車両冠水の検証テスト動画を公開
・パイオニア、LTE通信ミラー型テレマティクス端末を発売
・ＪＡＦのＷｅｂサイトに対話型ナビゲーター登場

・日本エレクトライク、三輪ＥＶの型式認証を取得
・ＪＡＦ長野が検証、チャイルドシートの取付９割が不適切
・ポルシェ、クラシック911用ダッシュボードを再現し販売
・DeNA、スマホ向け無料カーナビアプリ「ナビロー」提供
・運転テクニックアンケ、女性「合流」・若者「駐車」が苦手

オートバックス花巻（岩手県花巻市）移転オープン

2015年7月15日 carguytimes

株式会社オートバックスセブン（本社：東京都江東区豊洲、代表取締役社長執行役員：湧田節夫、以下、オートバックス）と、加盟店契約を結んでいるイワセキ商事株式会社（代表取締役：佐藤秀司）は、1995年11月にオープンした「オートバックス花巻」を移転し、2015年7月17日（金）にオープンする。

旧店舗はオープン以来約20年、地域に密着した運営をしてきたが、旧店舗から西に約2.2Kmに位置する花巻市最大級の複合商業施設となる花巻きらきらモールに移転オープンすることとなった。花巻きらきらモールは、食品スーパーやドラッグストアなどが出店を予定しており、より多くの自動車ユーザーの集客が見込めるものと同社では捉えているようだ。

売場では、タイヤを約1,000本展示しているほか、さまざまなカー用品を取りそろえていく。また同店舗は、車検、車の買取と販売に力を入れている。将来的に指定工場を取得し、より利便性の高いサービスを提供する予定。

なお7月17日（金）から7月20日（月）までの4日間、オープンセールを開催し各種商品を特価販売していく。オープンセール中は、毎日先着50名の購入ユーザーへ来店プレゼントを行うほか、1,000円以上買い上げでのジャンボガラガラ抽選会を実施するなど、幅広い催しを予定している。

店舗の概要は下記の通り

ブリヂストンREGNO、28th日刊自動車新聞用品大賞2015グランプリ受賞

2015年7月15日 carguytimes

すべての性能を磨き上げ、”最高”の走りを追求した点が高評価

株式会社ブリヂストン（本社：東京都中央区京橋、代表取締役CEO 兼取締役会長：津谷正明、以降、ブリヂストン）及び、そのグループ会社であるブリヂストンタイヤジャパン株式会社が販売する「REGNO(レグノ)※1　GR-XI/GRVⅡ」が、日刊自動車新聞社主催の用品大賞2015にて最高賞にあたるグランプリを受賞した。

なお、同賞はグランプリ、準グランプリの他タイヤ・ホイール部門を含む各ジャンルのカー用品から選定される計10部門からなるが、タイヤとしてグランプリを受賞したのは「REGNO」が初となる。

同賞は市場で高い注目を集めたカー用品を中心に、カー用品販売店へのアンケート調査を行い、販売数量のみならず、「商品の技術開発力」「企画力」「アイデア」「ユニークさ」「パイオニア精神」などを選考委員会が総合的に評価・選出している。

2015年2月に発売した「REGNO」シリーズの最新商品である乗用車用「REGNO　GR-XI」、ミニバン専用「REGNO GRVⅡ」は、滑らかな路面から荒れた路面まで”路面ごと”に異なる「気になりやすいノイズ」を低減する新技術を搭載し、優れた静粛性を実現した。

さらに、独自技術「アルティメットアイ※2」を駆使し、優雅な乗り心地や高い操縦安定性も実現している。今受賞は、こうした新技術により、同社が考える「タイヤに大切な7大性能※3」が評価されたとしている。

＜日刊自動車新聞用品大賞＞
「日刊自動車新聞用品大賞2015選考委員会」が、2014年7月から2015年6月の期間でアフター市場において高い注目を集めた自動車関連用品(自動車メーカーの純正品は除く)を選考したもの。

カー用品量販店へのヒアリングや、アンケート調査の結果を参考にし、同選考委員会で販売量だけでなく「商品の技術開発力」「企画力」「アイデア」「ユニークさ」「パイオニア精神」などを総合的に評価し選定されている。

※1 ：「REGNO」とはラテン語で「王者」、商品名のGRは「GREAT BALANCE　REGNO」から名付けた。

※2 ：最先端のシミュレーション技術と、踏面部のパタン接地力分布の計測・可視化技術の組み合わせにより、最適なタイヤ設計を実施するブリヂストンの独自技術（特許出願中）

※3 ：「直進安定性」「ドライ性能」「ウェット性能」「静粛性」「乗り心地」「低燃費性能」「ライフ性能」

【授賞式の様子】
授賞式の様子（左から）
・株式会社ブリヂストン　デザイン企画部長　氷室　泰雄
・株式会社ブリヂストン　タイヤ操安研究ユニットリーダー　松本　浩幸
・株式会社ブリヂストン　常務執行役員　兼　ブリヂストンタイヤジャパン株式会社　代表取締役社長　清水　実
・株式会社ブリヂストン　PSタイヤ開発第5部　構造設計第1ユニット　杉本　香居
・ブリヂストンタイヤジャパン株式会社　消費財商品企画第1部長　藤井　渉
・株式会社ブリヂストン　実車試験部　実車試験第3ユニットリーダー　小澤　通夫