北海道内の高速道路が4~6日間定額で乗り放題
NEXCO東日本(東日本高速道路株式会社、本社:東京都千代田区、代表取締役社長:廣瀨博、以下、NEXCO東日本)の北海道支社(札幌市厚別区)は、北海道新幹線開業に合わせて「ドラ割」商品として、ETC車を対象に、連続する4日間から6日間、北海道の高速道路が乗り放題となるドラ割『北海道観光ふりーぱす』を販売する。
北海道内の高速道路が4~6日間定額で乗り放題
NEXCO東日本(東日本高速道路株式会社、本社:東京都千代田区、代表取締役社長:廣瀨博、以下、NEXCO東日本)の北海道支社(札幌市厚別区)は、北海道新幹線開業に合わせて「ドラ割」商品として、ETC車を対象に、連続する4日間から6日間、北海道の高速道路が乗り放題となるドラ割『北海道観光ふりーぱす』を販売する。
住友化学株式会社(本社:東京都中央区、代表取締役社長:十倉雅和、以下、住友化学)とBASF(本社:独ラインラント=プファルツ州ルートヴィッヒスハーフェン、取締役会会長兼CEO:クルト ボック、以下、BASF)は、持続可能な社会の実現に向けて共同研究を開始することに合意した。
共同研究の第一歩として両社が目指すのは、従来法に比べて効率的で精緻な評価が可能となる、培養細胞を用いた、生体を使わない化学品安全性評価システムの構築である。
水素社会の構築に向けて、Honda自ら「つくる・つかう・つながる」を実現
本田技研工業株式会社(本社:東京都港区、社長:八郷隆弘、以下、ホンダ)は、独自に開発した高圧水電解システム「Power Creator」を採用したパッケージ型「スマート水素ステーション(以下、SHS)」をHonda和光本社ビル(※1)に設置し稼働を開始した。
年に数回しか使用しないタイヤチェーン降雪時すぐに使えるように
JAF奈良支部(支部長:菊池攻)は、タイヤチェーンの装着講習を開催する。タイヤチェーンには様々なタイプとサイズがあり、いざという時に慌てずしっかり取り付けできるよう、事前に練習しておくことが必要だ。
今講習では、JAFスタッフが装着のポイントを説明し、自身で装着の練習を行う。タイヤチェーンの取り付けが不安な層や興味のある層の参加を広く募っている。
NEXCO東日本(東日本高速道路株式会社、本社:東京都千代田区、代表取締役社長:廣瀨博、以下、NEXCO東日本)は、限定「どら(道楽)弁当」4品を販売する「どら弁フェア」を12月28日(月)・29日(火)に関東地方の一部サービスエリアにて実施する。
対象サービスエリア・パーキングエリア
– 関越自動車道 高坂SA(下り線)
– 東北自動車道 蓮田SA(下り線)
– 常磐自動車道 守谷SA(下り線)
実施期間
2015年12月28日(月)・29日(火) 、各日とも18時販売終了
※商品がなくなり次第終了
横浜国立大学(所在地:神奈川県横浜市、学長:長谷部勇一)とNEXCO東日本(東日本高速道路株式会社、本社:東京都千代田区、代表取締役社長:廣瀨博、以下、NEXCO東日本)の関東支社(埼玉県さいたま市)は、相互の包括的な連携推進に関する協定を平成27年12月24日(木)に締結した。
NEXCO東日本(東日本高速道路株式会社、本社:東京都千代田区、代表取締役社長:廣瀨博、以下、NEXCO東日本)の第11期となる平成27年度の中間決算の概要を発表した。
一般財団法人 道路交通情報通信システムセンター(所在地:東京都中央区京橋2-5-7、理事長:倉内憲孝、以下、VICSセンター)は、平成28年1月1日からETC2.0(電波ビーコン5.8GHz帯)車載器アンケートモニターの募集キャンペーンを実施する。
タイムズモビリティネットワークス株式会社(本社:広島県広島市、社長:川崎計介)は、レンタカー簡易貸出サービス「ピッとGo(ピットゴー)」のご利用対象を広げ、「タイムズビジネスカード」法人会員様へも拡大した。
「ピッとGo」はカードをピッとかざして出発(Go)できる簡易貸出サービスとして、2014年9月に同社より開始された。
コスモエネルギーホールディングス株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:森川桂造)は、「企業と社会の調和と共生」を経営理念に掲げ、社会貢献活動に取り組んでいる。
その一環として「健全な次世代育成」に注力し、さまざまな子ども向けのプログラムを展開しており、2003年から、入院中の子どもたちに励ましのメッセージを贈る「クリスマスカード・プロジェクト」に協力している。
大阪府初のボルボの新CI「VOLVO RETAIL EXPERIENCE(VRE)」ショールームが誕生
株式会社ネクステージ(本社:愛知県名古屋市中区、代表取締役社長:広田靖治、以下、ネクステージ)は、大阪府寝屋川市に北欧とボルボの魅力を伝える北欧文化発信基地「ボルボ・カー香里園」を新春オープンする。
2016年1月3日にオープニングレセプション(完全招待制)、1月4日~1月8日をプレオープン期間とし、1月9日~1月11日にグランドオープニングフェアを開催する。
クルマがインターネットにつながることは、車内で便利な機能を利用できるようにするだけでなく、安全で効率的な運転も可能にする。
そこでロバート・ボッシュGmbH(本社:シュトゥットガルト・ゲーリンゲン、代表取締役社長:Dr.rer.nat.Volkmar Denner <フォルクマル・デナー>、以下、ボッシュ)は、ラスベガスで開催されるCES 2016でネットワーク化機能とドライバー アシスタンス システムを展示。運転中のドライバーの注意を逸らすことを極力避けるための様々な技術を紹介していく。 続きを読む CES2016、ボッシュ「コネクテッドカー」で未来のユーザーインターフェースを展示
先の10月31日(土)に、圏央道(桶川北本IC~白岡菖蒲IC)が開通し、圏央道により湘南から東北が繫がった。同区間が開通したことで、埼玉県内の圏央道は全区間が開通した。
結果、圏央道により東北自動車道、関越自動車道、中央自動車道、東名高速道路が結ばれた。これを踏まえ、国土交通省は、圏央道埼玉県区間全線開通1ヶ月後を踏まえ、この圏央道についてのストック効果を発表している。
※ストック効果:整備された社会資本が機能することによって、継続的に中長期的に得られる効果である。
開通に伴い生まれた主なストック効果は以下の通り。 続きを読む 国土交通省、圏央道(桶川北本IC~白岡菖蒲IC)開通によるストック効果を発表
レンタカー利用の有無を問わず誰でも応募可能。日本各地の人気レジャー施設利用券をプレゼント
オリックス自動車株式会社(本社:東京都港区、社長:亀井 克信)は、2015 年 2 月 7 日にレンタカー事業の創業 30 周年を迎えた。これを記念し、2015 年 3 月から 2016 年 2 月までの間、「30 周年記念特別企画(※1)」と称して、12 カ月連続で特別企画を実施している。
今回はその第10弾として、2015 年 12 月 25 日から 2016 年 1 月 11 日までの間、『オリックスレンタカー30 周年記念お年玉企画』を展開する。
いすゞ自動車株式会社(本社:東京都品川区、社長:片山正則、以下いすゞ)は、ロシアにおいて、いすゞ製商用車の輸入、製造、販売を行う、CJSC SOLLERS-ISUZU(本社:Ulyanovsk、社長:Fabrice Gorlier、以下ソラーズ・いすゞ)の出資比率を引上げ連結子会社化した。
具体的には、これまでに、いすゞ< http://www.isuzutrucks.ru/ >が45%、PJSC Sollers(以下ソラーズ < http://www.sollers-auto.com/en/ >)が50%、双日株式会社(以下双日)が5%を出資していたが、今回ソラーズが保有する50%の株式の内、いすゞが29%、双日が21%を取得したことで、いすゞ74%、双日26%の出資比率となる。
日本自動車輸入組合(JAIA-Japan Automobile Importers Association/所在地:東京都港区、理事長:ペーター・クロンシュナーブル)は、自動車の輸入が自由化された1965年に輸出入取引法に基づく非営利の特別法人として設立されて50周年を迎えた。
これにあたって、これまでの足跡を振り返り、未来に向けた指針とすべく「JAIA50年史(日英併記)」を制作し、世界に向けて発信するため、これに相応しい表紙デザインを8月1日から9月末日までの2か月間にわたり募集。
応募総数62点の中から学識経験者を交えた厳正な審査を行い、「JAIA50年史 表紙デザイン」について、石山憲明氏の作品「未来への希望と発展を乗せた輸入車」と、山際景子氏の作品「ZERO」を優秀作品として選定。
さらに、この2点について委員会による最終選考を行った結果、石山憲明さんの作品が「未来に向かって進む力強さとスピード感が表現され、素直に輸入車を想起できるわかりやすいデザインである」点を高く評価し、最優秀作品とした。
一般社団法人日本自動車工業会(所在地:東京都港区芝大門1丁目1−30、会長:池史彦、以下、自工会)は、この度、レポート「Investing in America」をとりまとめた。
これは米国に於ける自工会会員メーカーの雇用と投資、生産状況、環境対応車への取り組み、などを紹介するものであり、米国議会関係者、関係省庁、メディア関係者などに幅広く配布を行っているもの。
なお、同レポートは自工会英文ウェブサイト< http://www.jama-english.jp/ >にも掲載している。
レポートの概要は下記の通り
2014年の雇用と投資、生産状況
・全米で149万人の雇用を創出
– 直接雇用者数・・・88,384人
– ディーラー雇用者数・・・366,590人
– 間接及び波及雇用者数・・・1,037,000人
・日系メーカーによる総投資額は約431億ドル
・米国新車販売台数のうち北米生産率は74%
・2014年度の米国製部品購入実績額は660億ドル
米国からの自動車輸出
・日系メーカーによる輸出台数は472,000台
環境対応技術の紹介
社会貢献活動の紹介
人材育成の紹介
Car Life Lab では「Volkswagen Lounge @ Car Life Lab」を開設
フォルクスワーゲン グループ ジャパン 株式会社(本社:愛知県豊橋市、代表取締役:スヴェン シュタイン、以下、VGJ)は、新年2016年1月3日(日)、人気複合商業施設「湘南 T-SITE:神奈川県藤沢市:http://real.tsite.jp/shonan/ 」にて、フォルクスワーゲン ファンの皆様と新春を祝う「Volkswagen New Year’s Fan Meeting 2016」を開催する。
また、このファンミーティングと並行して、同施設内にある Car Life Lab に、一般来場者が気軽に寛げる「Volkswagen Lounge @ Car Life Lab」を開設し、多くのファンと一緒に新春の門出を祝う。
株式会社オートバックスセブン(本社:東京都江東区豊洲、代表取締役社長執行役員:湧田節夫、以下、オートバックス)は、オートバックスグループ店舗で販売された停止表示板「シグナルエース RE-450」について、回収・返金すると発表した。
停止表示板「シグナルエース RE-450」は、2015年12月22日に国家公安委員会の型式認定が取り消され、同日に警察庁から公表された。
2008 年以降に生産された同製品については、認定に必要な性能を満たしていない恐れがあり、オートバックスグループで過去に販売した商品にも該当商品があるため、買い上げ並びに、使用中のユーザーに対して回収・返金対応を実施していく。