マツダ（ 本社所在地：広島県安芸郡府中町、代表取締役社長兼CEO：毛籠勝弘 ）は9月30日、来たる2035年に自社工場＆事業所（マツダのCO2排出量の約75％に相当）のCN（カーボンニュートラル）を実現させるべく、2030年度の中間目標とロードマップを大幅刷新した。

より具体的には、未来の代替燃料の調達環境や技術の進展を見据えて、より柔軟に対応できるようKPI（重要業績評価指数）等を見直し、エネルギーの安定調達とCO2削減の両立を目指す。

そのロードマップで、まずは本社工場宇品地区（広島県広島市）にある自家発電設備に於いて、当初予定していた石炭からアンモニア専焼への燃料転換計画を刷新。

＊マツダ国内自社工場・事業所　カーボンニュートラル実現に向けたロードマップ（2025年9月30日時点）

同計画を、より着実に推し進めるべく、既に発電技術が確立されLNG（Liquefied Natural Gas＝液化天然ガス）のガスコージェネレーションシステム（ガスタービンやガスエンジンから、電気、蒸気など複数の2次エネルギーを連続的に取り出す仕組み）に切り替える。

このシステムは設備の小規模な改造のみでCN燃料として期待される水素へ段階的に切り替えを可能とするもので、将来的にはCN燃料の社会実装の進展と共に脱炭素を進めていくことを視野に入れているもの。

＊カワサキグリーンガスエンジン

＊カワサキグリーンガスタービン

これを実現するべく川崎重工業と共創。エネルギー利用効率が極めて高く、工場操業に合わせ最適なエネルギーマネジメントが可能なガスコージェネレーションシステムの具体的な仕様を検討していく。

＊マツダが導入の検討を進めるガスコージェネレーションシステム例（川崎重工業の神戸工場パワーセンター3号）

なお、これに伴い、地域のエネルギー事業者の広島ガスと中国電力の協力を得つつ本社工場および防府工場の両拠点の石炭火力発電は、2030年を目処に廃止する。

また、これらにより2030年度のCO2排出量削減の中間目標を2013年度比で69%から、日本政府が目標として掲げる46%以上へと再評価した。

加えてマツダでは、「省エネルギーの取り組み」、「再生可能エネルギーの導入」、「CN燃料の導入等」の三本柱の取り組みを通じ、2050年のサプライチェーン全体でのCNを推し進め、豊かな社会づくりに貢献していきたいと話している。