併せて位置情報連動型広告配信サービスの提供も継続拡大中
ワイヤレス・ブロードバンドサービスを提供する株式会社ワイヤレスゲート（本社：東京都品川区 代表取締役 CEO：池田 武弘 以下ワイヤレスゲート）は、日本全国の道の駅に設置したWi-Fiインフラ拠点が300施設を突破したと発表した。
「技術・解説」カテゴリーアーカイブ
NEXCO中日本、高速で走行しながらトンネルの精緻なひび割れ検出に成功
高速画像処理を用いたトンネル内点検技術を開発。高速で走行しながら0.2mmのひび割れ検出に成功
NEXCO中日本（中日本高速道路株式会社・本社：名古屋市中区錦2-18-19代表取締役社長CEO：宮池 克人、以下、NEXCO中日本）と東京大学大学院情報理工学系研究科は共同で、トンネル内を走行しながら、幅0.2mmのひび割れを検出することに成功した。
OKIエンジニアリング、車載機器需要急伸の中「カーエレクトロニクス テストラボ」開設
車載電子機器・装置のEMC試験と信頼性試験サービス体制を強化、将来のコネクテッドカーの増加に対応
OKIグループの信頼性評価と環境保全の技術サービスを展開するOKIエンジニアリング（本社：東京都練馬区、社長：柴田 康典、以下OEG）は、埼玉県本庄市に「カーエレクトロニクス テストラボ」を開設し4月13日より稼働を開始した。
ジヤトコ、上海モーターショー2017に出展中
CVT（Continuously Variable Transmission：無段変速機）メーカーのジヤトコ株式会社（本社：静岡県富士市、社長：中塚晃章、以下ジヤトコ）は、4月21日上海で開幕する上海モーターショー2017（Auto Shanghai 2017)に出展している（ブース番号：5BC131）。
NTTドコモ、自動車レースの全日本選手権でドライバーの生体情報を収集・計測する実証実験を開始
ドライバーの生体情報と、レーシングカーの走行情報を組み合わせ、さらなる高度なパフォーマンスを追求していく
有限会社ダンディライアン（以下、ダンディライアン）が運営しているカーレーシングチーム「DANDELION RACING」と協力し、NTTドコモを含む４社は、全日本スーパーフォーミュラ選手権の実戦上に於いて「hitoe（ヒトエ・生体信号を取得可能な素材）」を活用したドライバーの生体情報計測実験を開始する。
J.D.パワーの米国内・世代別意識調査、多くの消費者層は自動運転技術に懐疑的
自動運転車のテクノロジーには、依然として不安を感じるものの、運転アシスト機能については受け入れ傾向
J.D. パワー（本社：米国カリフォルニア州コスタメサ、代表取締役社長：フィンバー・オニール/Finbarr O’Neill）が4月21日（日本時間）に発表した2017年米国テック・チョイス・スタディSMによると、Y世代（24歳〜40歳まで）以外のすべての世代グループが、自動運転技術に懐疑的になっており、これが自動車メーカーと技術開発者に新たな課題をもたらしていることが判った。
物質・材料研究機構ら、カーボンナノチューブ空気極により超高容量なリチウム空気電池を開発
リチウム空気電池はリチウムイオン電池容量の15倍、電気自動車でガソリン車並みの走行距離実現へ
国立研究開発法人 物質・材料研究機構 (NIMS)らの研究チームは、リチウム空気電池の空気極材料にカーボンナノチューブ (CNT) を採用することにより、従来のリチウムイオン電池の15倍に相当する極めて高い蓄電容量を実現した。
日本発の充電規格を推し進める「チャデモ協議会」、高出力技術の開発で充電効率を３倍に
充電技術のアップデートは、チャデモ規格の世界的な普及加速を後押しするものになるか
一般社団法人チャデモ協議会（Chademo Association・本社：東京都港区、会長：志賀俊之、代表理事 岡本浩）は、電動自動車の急速充電規格を改定し、従来より高出力の充電を可能とするプロセスを技術的に実現した。
住友ゴム工業、「平成29年度科学技術分野の文部科学大臣表彰」で科学技術賞を受賞
住友ゴム工業株式会社（本社：兵庫県神戸市中央区、社長：池田育嗣、以下住友ゴム）の産学官連携活動による先進的なタイヤ開発の取り組みが「平成29年度科学技術分野の文部科学大臣表彰」に於いて科学技術賞(開発部門)を受賞した。
ポルシェAG、上海モーターショー2017で中国市場限定モデルを含む５つの新型車両を発表
ショー開催に合わせ「ポルシェ クラブ チャイナ」および「ポルシェ モータースポーツ アジア・パシフィック」の誕生を宣言
独・ポルシェAG（本社：ドイツ、シュトゥットガルト 社長：オリバー・ブルーメ）は、4月19日から開催された上海モーターショー2017で、アジア市場向けのニューモデル5車種を発表した。
IoTベンチャーのGMS、総額約7億円の資金調達をソフトバンク・住友商事・デンソー等と実施
Global Mobility Service株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役 社長執行役員 CEO：中島 徳至、以下「GMS」）は、独自のIoT技術を活用したFinTechサービスの国内外展開を目指し、ソフトバンク・住友商事・デンソー・クレディセゾン・グロービス・キャピタル・パートナーズ・SBIインベストメント等を割当先とする約7億円の資金調達の実施する。
ＶＷ、中国でクロスオーバーEVの「I.D. CROZZ（アイ.ディ.クロス）」を世界初披露
独フォルクスワーゲン ＡＧ（本社：ドイツ・ニーダーザクセン州ヴォルフスブルク、グループＣＥＯ：マティアス・ミューラー、以降ＶＷ）は、来る2020年の格的生産開始に向けて、未来の新型電気自動車（EV）を連想させる車両を2017年上海モーターショー（4 月 19 日～29 日）で世界初披露した。
https://www.youtube.com/watch?v=Lh83nBnBaMU
スズキ、高外観樹脂材料開発と市販車適用で第49回「市村産業賞・貢献賞」を受賞
従来は塗装に頼っていた高外観の内装樹脂部品を無塗装で実現
スズキ株式会社（本社：静岡県浜松市、代表取締役社長：鈴木俊宏、以下、スズキ）は、「高外観樹脂材料の開発と無塗装材着部品への適用」技術で、公益財団法人新技術開発財団より第49回「市村産業賞 貢献賞」を受賞した。
トヨタ・モビリティ基金、タイ王国の首都バンコクでの交通渋滞緩和プロジェクトを終了
一般財団法人 トヨタ・モビリティ基金（Toyota Mobility Foundation。以下「TMF」）は、TMF初の助成プロジェクトであるタイ王国の首都バンコクにおける交通渋滞緩和プロジェクトを終了し、4月20日にバンコクにて成果を発表するクロージングセレモニーを開催した。
マツダ、平成29年度科学技術分野の文部科学大臣表彰を受賞
マツダ株式会社（本社：広島県安芸郡府中町、社長：小飼雅道 以下、マツダ）は4月20日、「平成29年度科学技術分野における文部科学大臣表彰」の「創意工夫功労者賞」を受賞した。
トヨタ自動車、FC大型商用トラックの実証実験を米国LA港で今夏より開始
港湾での大気汚染対策への貢献に加え、FC技術の大型商用車への応用を検証
トヨタ自動車(株)（以下、トヨタ）の北米事業体であるToyota Motor North America, Inc.（以下、TMNA）は、FC（燃料電池）技術の大型商用車への応用可能性を検証するため、今夏より米国カリフォルニア州ロサンゼルス港で、FCシステムを搭載した大型商用トラックの実証実験を開始すると発表した。
実証開始に先立ち、現地19日に、CARB（カリフォルニア州大気資源局）やCEC（カリフォルニア州エネルギー委員会）などの州政府関係者出席のもとロサンゼルス港で開催するイベントで、開発した実験車両を公開する。
※上記、英語による概要解説（尺・約３分）
トヨタ自動車、中国国内に水素補給拠点を置く等で燃料電池車「MIRAI（ミライ）」の実証実験開始
中国の研究開発拠点「TMEC（トヨタ自動車研究開発センター、略称 ： TMEC）」に水素ステーションを建設
トヨタ自動車株式会社（本社 ： 愛知県豊田市、代表取締役社長 ： 豊田章男、以下トヨタ）は、今年10月に燃料電池自動車「MIRAI」2台を導入し、中国各地での実証実験を開始する。
GLM、量産EVスーパーカーの開発を加速。4000万円／世界販売1000台を目指す
京都大学発のベンチャー企業で、EV（電気自動車）スポーツカーの量産化に日本で初めて成功したＧＬＭ株式会社（本社：京都市、代表取締役社長：小間裕康、以下ＧＬＭ社）は、今回新たにEVスーパーカーの2019年の量産化を目指す。
アップル、米国カリフォルニア州の公道で自動運転車による試験走行の実施へ
米・アップル インコーポレイテッド（本社：米カリフォルニア州クパチーノ、CEO：ティム・クック、以下Apple Inc.）は、米国・西海岸のカリフォルニア州車両管理局（State of California Department of Motor Vehicles）へ、自動運転システムを搭載した3台のクロスオーバーSUVを試験走行させる許可を申請し、承認を取得した。
自動車産業ポータルのマークラインズ、米Munro社と提供情報の拡張を目指して戦略提携
自動車産業ポータルのマークラインズ株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：酒井 誠）は、自動車分解調査に強みを持つMunro & Associates,Inc.（本社：米国ミシガン州、代表取締役社長：Sandy Munro、以下Munro社）と業務提携を締結した。
