ＪＡＦ(一般社団法人日本自動車連盟・本部所在地：東京都港区、会長：小栗 七生、以下、ＪＡＦ)は、年末年始のドライブ時のチェックポイントのまとめた。
【参考動画】JAF「練習しておきましょう。タイヤチェーンの付け方」
ＪＡＦでは、この期間、トラブルによる救援依頼が増加することが予想されるため、体制を強化して対応する。
■年末年始の救援出動はおよそ9.5秒に1件！バッテリー上がりが最多
昨年の年末年始期間（2014年12月27日～2015年1月4日）、ＪＡＦが出動した件数は、8万1928件にのぼり、これは、約9.5秒に1件の割合となる（2014年度年間では約13秒に1件）。
続きを読む ＪＡＦ、年末年始の運転「バッテリー・タイヤ・燃料」など事前チェックでトラブル対策
トヨタ車のテーマパーク「MEGA WEB（メガウェブ）」を運営する株式会社アムラックストヨタ（本社：東京都江東区、代表取締役社長：大野睦彦、以下、メガウェブ）では、2016年2月5日(金)～7日(日)の3日間、一般社団法人日本自動車連盟 東京支部主催の体験型交通安全イベント「 JAF トライ・セーフティ 」を開催する。
国土交通省は12月28日、ナンバープレーの表示義務を含む道路運送車両法及び自動車検査独立行政法人法の改正規定が、平成28年４月１日から施行されると発表した。
現行の道路運送車両法に於いても、ナンバープレートは 続きを読む ナンバープレートの表示義務が明確化、道路運送車両法施行規則一部改正
北海道内の高速道路が4～6日間定額で乗り放題
ＮＥＸＣＯ東日本（東日本高速道路株式会社、本社：東京都千代田区、代表取締役社長：廣瀨博、以下、ＮＥＸＣＯ東日本）の北海道支社（札幌市厚別区）は、北海道新幹線開業に合わせて「ドラ割」商品として、ETC車を対象に、連続する4日間から6日間、北海道の高速道路が乗り放題となるドラ割『北海道観光ふりーぱす』を販売する。
NEXCO西日本（西日本高速道路株式会社、大阪市北区、代表取締役社長：石塚 由成）は2016年1月7日に、中国自動車道 美祢インターチェンジ（IC）～美祢東ジャンクション（JCT）間 上り線（広島方面）において、山口県警察本部・交通部・高速道路交通警察隊による事故見分のため通行止めを実施する。
住友化学株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役社長：十倉雅和、以下、住友化学）とＢＡＳＦ（本社：独ラインラント＝プファルツ州ルートヴィッヒスハーフェン、取締役会会長兼ＣＥＯ：クルト ボック、以下、ＢＡＳＦ）は、持続可能な社会の実現に向けて共同研究を開始することに合意した。
共同研究の第一歩として両社が目指すのは、従来法に比べて効率的で精緻な評価が可能となる、培養細胞を用いた、生体を使わない化学品安全性評価システムの構築である。
水素社会の構築に向けて、Honda自ら「つくる・つかう・つながる」を実現
本田技研工業株式会社（本社：東京都港区、社長：八郷隆弘、以下、ホンダ）は、独自に開発した高圧水電解システム「Power Creator」を採用したパッケージ型「スマート水素ステーション(以下、SHS)」をHonda和光本社ビル（※1）に設置し稼働を開始した。
年に数回しか使用しないタイヤチェーン降雪時すぐに使えるように
ＪＡＦ奈良支部（支部長：菊池攻）は、タイヤチェーンの装着講習を開催する。タイヤチェーンには様々なタイプとサイズがあり、いざという時に慌てずしっかり取り付けできるよう、事前に練習しておくことが必要だ。
今講習では、ＪＡＦスタッフが装着のポイントを説明し、自身で装着の練習を行う。タイヤチェーンの取り付けが不安な層や興味のある層の参加を広く募っている。
ＮＥＸＣＯ東日本（東日本高速道路株式会社、本社：東京都千代田区、代表取締役社長：廣瀨博、以下、ＮＥＸＣＯ東日本）は、限定「どら（道楽）弁当」4品を販売する「どら弁フェア」を12月28日(月)・29日(火)に関東地方の一部サービスエリアにて実施する。
対象サービスエリア・パーキングエリア
– 関越自動車道 高坂SA(下り線)
– 東北自動車道 蓮田SA(下り線)
– 常磐自動車道 守谷SA(下り線)
実施期間
2015年12月28日(月)・29日(火) 、各日とも18時販売終了
※商品がなくなり次第終了
横浜国立大学（所在地：神奈川県横浜市、学長：長谷部勇一）とＮＥＸＣＯ東日本（東日本高速道路株式会社、本社：東京都千代田区、代表取締役社長：廣瀨博、以下、ＮＥＸＣＯ東日本）の関東支社（埼玉県さいたま市）は、相互の包括的な連携推進に関する協定を平成27年12月24日（木）に締結した。
ＮＥＸＣＯ東日本（東日本高速道路株式会社、本社：東京都千代田区、代表取締役社長：廣瀨博、以下、ＮＥＸＣＯ東日本）の第１１期となる平成２７年度の中間決算の概要を発表した。
一般財団法人 道路交通情報通信システムセンター（所在地：東京都中央区京橋2-5-7、理事長：倉内憲孝、以下、VICSセンター）は、平成28年1月1日からETC2.0（電波ビーコン5.8GHz帯）車載器アンケートモニターの募集キャンペーンを実施する。
株式会社デンソー(本社：愛知県刈谷市、社長：有馬 浩二)は、2016年1月6日(水曜日)から9日(土曜日)まで、米国ネバダ州ラスベガス市のラスベガスコンベンションセンター&ワールドセンターで開催される国際的な家電ショー「2016 International CES」に出展する。
コスモエネルギーホールディングス株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：森川桂造）は、「企業と社会の調和と共生」を経営理念に掲げ、社会貢献活動に取り組んでいる。
その一環として「健全な次世代育成」に注力し、さまざまな子ども向けのプログラムを展開しており、2003年から、入院中の子どもたちに励ましのメッセージを贈る「クリスマスカード・プロジェクト」に協力している。
ＪＡＦ(一般社団法人日本自動車連盟・本部所在地：東京都港区、会長：小栗 七生、以下、ＪＡＦ)は、車の運転中に出会うさまざまな交通場面の危険を予測するコンテンツ『「実写版」危険予知トレーニング』に雪道編動画３本を追加し、１２月２４日からホームページとYouTube公式アカウントに公開した。
株式会社モビリティランド（所在地：三重県鈴鹿市、代表取締役社長：増田浩）と無限ブランドを持つ株式会社M-TEC（株式会社Ｍ-ＴＥＣ、本社：埼玉県朝霞市、代表取締役：橋本朋幸、以下、無限）は、共同で運営する参加型モータースポーツ 「Honda Sports & Eco Program」 を、本田技研工業株式会社の後援のもと 2016年も引続き開催する。
来年も多くの自動車ユーザーが気軽にモータースポーツを体験できるよう、参加しやすい開催日程や料⾦プランを設定し、モータースポーツ未経験者から上級者者まで、誰もが楽しめる充実したプログラムを展開していくとしている。
Honda Sports & Eco Program とは 続きを読む 参加・体験型モータースポーツ「ホンダスポーツ&エコプログラム2016」開催概要発表
先の10月31日(土)に、圏央道(桶川北本ＩＣ～白岡菖蒲ＩＣ)が開通し、圏央道により湘南から東北が繫がった。同区間が開通したことで、埼玉県内の圏央道は全区間が開通した。
結果、圏央道により東北自動車道、関越自動車道、中央自動車道、東名高速道路が結ばれた。これを踏まえ、国土交通省は、圏央道埼玉県区間全線開通１ヶ月後を踏まえ、この圏央道についてのストック効果を発表している。
※ストック効果：整備された社会資本が機能することによって、継続的に中長期的に得られる効果である。
開通に伴い生まれた主なストック効果は以下の通り。 続きを読む 国土交通省、圏央道(桶川北本ＩＣ～白岡菖蒲ＩＣ)開通によるストック効果を発表
いすゞ自動車株式会社(本社：東京都品川区、社長：片山正則、以下いすゞ)は、ロシアにおいて、いすゞ製商用車の輸入、製造、販売を行う、CJSC SOLLERS-ISUZU(本社：Ulyanovsk、社長：Fabrice Gorlier、以下ソラーズ・いすゞ)の出資比率を引上げ連結子会社化した。
具体的には、これまでに、いすゞ< http://www.isuzutrucks.ru/ >が45％、PJSC Sollers(以下ソラーズ < http://www.sollers-auto.com/en/ >)が50％、双日株式会社(以下双日)が5％を出資していたが、今回ソラーズが保有する50％の株式の内、いすゞが29％、双日が21％を取得したことで、いすゞ74％、双日26％の出資比率となる。
日本自動車輸入組合（JAIA-Japan Automobile Importers Association／所在地：東京都港区、理事長：ペーター・クロンシュナーブル）は、自動車の輸入が自由化された1965年に輸出入取引法に基づく非営利の特別法人として設立されて50周年を迎えた。
これにあたって、これまでの足跡を振り返り、未来に向けた指針とすべく「JAIA50年史(日英併記)」を制作し、世界に向けて発信するため、これに相応しい表紙デザインを8月1日から9月末日までの2か月間にわたり募集。
応募総数62点の中から学識経験者を交えた厳正な審査を行い、「JAIA50年史 表紙デザイン」について、石山憲明氏の作品「未来への希望と発展を乗せた輸入車」と、山際景子氏の作品「ZERO」を優秀作品として選定。
さらに、この2点について委員会による最終選考を行った結果、石山憲明さんの作品が「未来に向かって進む力強さとスピード感が表現され、素直に輸入車を想起できるわかりやすいデザインである」点を高く評価し、最優秀作品とした。
一般社団法人日本自動車工業会(所在地：東京都港区芝大門１丁目１−３０、会長：池史彦、以下、自工会)は、この度、レポート「Investing in America」をとりまとめた。
これは米国に於ける自工会会員メーカーの雇用と投資、生産状況、環境対応車への取り組み、などを紹介するものであり、米国議会関係者、関係省庁、メディア関係者などに幅広く配布を行っているもの。
なお、同レポートは自工会英文ウェブサイト< http://www.jama-english.jp/ >にも掲載している。
レポートの概要は下記の通り
2014年の雇用と投資、生産状況
・全米で149万人の雇用を創出
– 直接雇用者数・・・88,384人
– ディーラー雇用者数・・・366,590人
– 間接及び波及雇用者数・・・1,037,000人
・日系メーカーによる総投資額は約431億ドル
・米国新車販売台数のうち北米生産率は74%
・2014年度の米国製部品購入実績額は660億ドル
米国からの自動車輸出
・日系メーカーによる輸出台数は472,000台
環境対応技術の紹介
社会貢献活動の紹介
人材育成の紹介
