ヤマハ発動機、2015年12月期第2四半期連結業績の概要

ヤマハ発動機株式会社（本社：静岡県磐田市、社長：柳弘之、以下、ヤマハ発動機）は８月４日、２０１５年１２月期・第２四半期連結業績を発表した。

それによると第２四半期連結の累計売上高は、8,211億円（前年同期比 651億円・8.6％増加)となった。

利益面では、各事業セグメントで収益体質改善が進み、営業利益は 697 億円（同 206億円・41.9％増加)。経常利益は 744億円(同 253億円・51.5％増加)、四半期純利益は521億円(同 199億円・61.7％増加)となった。

事業毎の内容では、先進国事業は増収・増益。二輪車事業においては３月に発売した「YZF-R1」や「MT-09TRACER」などの新商品投入効果や構造改革が進んだことで黒字化し、また、マリン事業においても船外機の販売の大型化が進み増益となった。

一方、新興国事業においては、おおむね前年並みの業績水準を維持。具体的には、各市場での高価格商品の販売増加や、プラットフォームモデルの投入効果、市場ミックスなどによる増益が、インドネシアやブラジルでの販売数量減少・新興国通貨安の影響を吸収した。

第２四半期連結累計期間の為替換算レートは、米ドル 120円（同 18円の円安)、ユーロ 134円（同 6 円の円高)。

□その他、セグメント別の業績については以下の通り

【二輪車】二輪車事業全体では、売上高 5,182億円（前年同期比 368億円・7.6％増加)、営業利益 186億円（同 74億円・65.8％増加)となった。

先進国の販売台数は、「YZF-R1」や「MT-09 TRACER」などの新商品投入効果により北米や欧州（それぞれ同28％、同14％）で増加した。新興国の販売台数は、「Exciter」や「Nozza Grande」が好調なベトナムや、フィリピンなどで増加し、インドネシアやブラジルでは市場低迷の影響などで減少した。

売上高は、新商品投入効果や新興国における高価格商品の販売により増加。営業利益は増収効果、コストダウン、円安などの増益の要因が新興国通貨安や開発費増加などの減益要因を吸収し増益となった。

【マリン】マリン事業全体では、売上高 1,688億円（前年同期比 181億円・12.0％増加)、営業利益 393億円（同 116億円・41.7％増加)となった。

北米での大型船外機やウォータービークルの販売台数増加や円安効果などにより増収・増益となり、営業利益率20％を上回った。

【特機】特機事業全体では、売上高668億円（前年同期比58億円・9.5％増加)、営業利益40億円（同７億円・ 20.9％増加)となった。

具体的には、北米でレクリエーショナル・オフハイウェイ・ビークル(ROV)の第３弾「Wolverine」を投入したことなどにより、増収・増益となった。

【産業用機械・ロボット】産業用機械・ロボット事業全体では、売上高244億円（前年同期比45億円・22.7％増加)、営業利益 40億円（同７億円・20.4％増加)となった。

世界的に設備投資需要が回復し、サーフェスマウンターの販売台数が増加したことにより、増収・増益となった。

【その他】その他の事業全体では、売上高 429億円（前年同期比１億円・0.2％減少)、営業利益 37億円（同２億円・5.9％増加)となった。

電動アシスト自転車は、日本で GREEN CORE（軽量・コンパクト・高性能なドライブユニット）等の新技術を投入した商品の展開を進めたことにより販売が増加し、欧州向け E-Kit（ドライブユニット・バッテリーキット）の輸出も伸長した。

□連結業績の見通しについて

2015年12月期通期の連結業績予想については、マリン事業、先進国二輪車事業、ベトナム・台湾の二輪車事業の増収・増益要因が、インドネシアなどの一部の二輪車事業の減収・減益要因を吸収する見通しであることから、通期の連結業績予想は、当初予想（売上高１兆7,000億円、営業利益 1,200億円、経常利益1,230億円、当期純利益760億円）からの変更はない。

なお下期の為替レートは、米ドル115円（当初計画から変更なし、前年同期比６円の円安）、ユーロ 130円（当初計画から変更なし、前年同期比10円の円高）、通期の為替レートは、米ドル118円（当初予想比３円の円安、前期比12円の円安）、ユーロ132円（同２円の円安、同８円の円高）を前提としている。

□配当について当社は、株主の皆様の利益向上を重要な経営課題と位置付け、企業価値の向上に努めている。

具体的な配当は、現行中期経営計画では連結当期純利益の20％を配当性向の下限としながら、積極的な成長投資と株主還元・借入金返済のバランス、業績動向や内部留保など、経営環境を総合的に考慮して実施するとしている。

当期の配当については、2015年12月期通期連結業績予想を当初予想より変更していないことを踏まえ、年間配当予想は当初予想通り１株当たり44円とし、中間配当は１株当たり22 円と決議した。

※上記の連結業績予想は、現時点において入手可能な情報に基づき、同社が合理的と判断した見通。 ※全第２四半期の営業利益の変化要因内「増収効果」は、発表時の「売上増加による荒利の増加」と「その他」を合わせた項目・数値。