ビー・エム・ダブリュー株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：ペーター・クロンシュナーブル、以下ＢＭＷ）は、日本国内に於いて車両を流通させている自動車メーカーのなかでも最も豊富な7モデルのプラグイン・ハイブリッド・モデルを取り揃えているが、この程、同社はこれら対象モデル購入の際の2017年度・クリーンエネルギー補助金額が決定したと発表している。
BMWグループは、「持続可能なモビリティの実現」という経営方針を掲げ、走行性能と省エネルギーの両立を目指す技術戦略を早期に採用。
欧州では、CO2削減の自主規制を達成している唯一の自動車メーカーになるなど、一定の成果を上げてきた。
そもそもこのプロジェクトの発足は2007年にさかのぼる。当時、世界各地で、地域の都市化が大きく進展。
これ踏まえて、電気駆動やハイブリッドといった代替駆動方式への需要増大し、めまぐるしく変化する顧客ニーズへ対応する事を目的に、持続可能な事業継続を目指して社内シンクタンクとして「プロジェクトi」が立ち上げられた。
同プロジェクトの成果は早くも、独自の電動化技術「eDrive（イー・ドライブ）」として結実。これを用いて2013年には、サブ・ブランドとして打ち立てた「BMW i」から、EVの「BMW i3」、PHEVスポーツの「BMW i8」をリリースした。
その翌々年の2015年9月には、コア・ブランドであるBMW初のPHEV「BMW X5 xDrive40e iPerformance」を発売。翌2016年春には、量販PHEVの「BMW 330e iPerformance」と「BMW 225xe iPerformance Active Tourer」が市場投入されている。
そして2016年秋には、BMWシリーズ最上位のフラッグシップ・モデルにあたる7シリーズにPHEVの「BMW 740e iPerformance」を追加。
さらに2017年に「BMW 530e iPerformance」を発売し、続いて「MINI Cooper S E Crossover ALL4」、BMW Motorrad初のEVスクーター「BMW C evolution」の販売を開始した。
今後は、これらの活動を踏まえてBMWグループは、来る2017年のグローバルPHEVの販売台数を100,000台以上に設定。2025年には、グループの全販売台数上に占めるPHEVの割合を15%～20%に据えている。
その戦略成就ため日本国内市場では、既存のクリーン・ディーゼル・モデル同様にPHEVにも戦略的な価格を設定。
これまで輸入車に触れてなかった消費者など、より多くの顧客層に対してPHEVを提供することで、CO2排出量の低減に貢献していくことを目指している。結果、同社の経営方針である「持続可能なモビリティの実現」を追い求めていく構えと云う。
2017年度クリーンエネルギー自動車補助金＿＿¥ 200,000-
（以下車両が上記補助金の対象となる見込み）
BMW社の希望小売価格（消費税込み）は以下の通り
– BMW 225xe iPerformance Active Tourer＿¥ 5,160,000-
– BMW 225xe iPerformance Active Tourer＿¥ 5,370,000-
– BMW 330e iPerformance＿¥ 5,790,000-
– BMW 330e iPerformance Sport＿¥ 6,020,000-
– BMW 330e iPerformance Luxury＿¥ 6,220,000-
– BMW 330e iPerformance M Sport＿¥ 6,240,000-
– BMW 530e iPerformance Luxury＿¥ 7,780,000-
– BMW 530e iPerformance M Sport＿¥ 8,030,000-
– BMW 740e iPerformance＿¥ 11,920,000-
– BMW 740e iPerformance M Sport＿¥ 12,630,000-
– BMW X5 xDrive40e iPerformance＿¥ 9,680,000-
– BMW X5 xDrive40e iPerformance xLine＿¥ 10,300,000-
– BMW X5 xDrive40e iPerformance M Sport＿¥ 10,300,000-
– BMW i8＿¥ 20,290,000-
– MINI Cooper S E Crossover ALL4＿¥ 4,790,000-
※MINI Cooper S E Crossover ALL4の納車開始は、本年第二四半期を予定している。