住友金属鉱山（本社 ： 東京都港区）とトヨタ自動車（本社 ： 愛知県豊田市）は10月8日、バッテリーEV（BEV）に搭載する全固体電池の正極材量産に向けて共同開発契約を結んだ。今後、両社は今協業での開発を更に進めていくと話している。

上記の全固体電池とは、正極・負極・固体電解質を主な構成素材とし、現在主流の電解液を使用した液系電池と比べて、小型化・高出力・長寿命のポテンシャルを持つ次世代の電池を指す。

全固体電池の構造

BEVに搭載した場合、航続距離の拡大や充電時間の短縮、高出力化などの性能向上が見込まれ、トヨタでは2027～2028年の実用化を目指している。

そうしたなかで両社は、全固体電池用の正極材について2021年頃から共同研究を進め、研究テーマのひとつとして充放電を繰り返す中での正極材の劣化への課題に取り組んできた。

その具体的な解決策として今回、住友金属鉱山が持つ独自の粉体合成技術を活用し、全固体電池に合った「耐久性に優れた正極材」を両社で新たに開発した。

全固体電池用正極材

住友金属鉱山は、これまで20年以上にわたり多くの電動車に正極材を提供してきた知見を活かし、新開発した正極材の供給やその後の量産化を目指す。

両社では、「今後も、全固体電池用の正極材量産に向けた性能や品質、安全性の向上、コスト低減など多岐にわたる領域で開発を進め、世界初のBEVでの全固体電池の実用化に挑戦する。また同技術を通じて、クルマの未来を変えると共に、カーボンニュートラル社会の実現に貢献していきたい」と結んでいる。