横浜ゴム株式会社（本社：東京都港区新橋、代表取締役社長：野地彦旬、以下、横浜ゴム）は、6月11日に掛川市の沖之須地内掛川モデル施行地で開催された「掛川潮騒の杜植樹祭」に苗木775本を提供した。
また、当日は58名の従業員がボランティアで参加した。掛川市の海岸防災林再生支援で苗木を提供するのは昨年に続き2回目で、今年は市民など総勢800名が3,150本の苗木を植樹した。
「掛川潮騒の杜植樹祭」は、掛川市と国や県が連携し南海トラフ巨大地震で予想される太平洋沿岸地域での津波被害を低減させるため、宮脇昭氏（横浜国立大学名誉教授）が提唱する森の防潮堤を海岸線約10キロメートルに渡り約20年かけて築く「掛川モデル」の一環として開催された。
横浜ゴムは2012年から市民、市民団体、企業、行政が協働して海岸線を含む掛川市内各所で植樹活動を行う「希望の森づくり」の企業パートナーとなっており、掛川市に苗木を提供してきた。
「掛川モデル」はこうした掛川市の活動実績をベースに2015年からスタートしたもので、横浜ゴムも昨年は苗木を1,100本提供した。
横浜ゴムは、宮脇氏の指導のもと国内外の生産事業所で2017年までに50万本を植樹する「YOKOHAMA千年の杜」プロジェクトに取り組んでおり、2015年度末までに約41万本を植樹した。
また、同プロジェクトで培ったノウハウを活かし、苗木の提供や植樹指導、ボランティアによる植樹参加を通じて、東日本大震災復興支援の一環として岩手県大槌町が進める「平成の杜」づくり、宮城県岩沼市が進める「千年希望の丘」づくりなどを支援している。