独ポルシェAG、好調な上半期業績に支えられ従業員数が12%増の29,000人超に


独ポルシェAG(本社:ドイツ・シュトゥットガルト、社長:オリバー・ブルーメ)の2017年上半期は、営業利益、売上高、販売台数、および従業員数は増加した。

上半期の営業利益は16%増の21億ユーロ、売上高は8%増の118億ユーロに。

営業利益率も前年下半期の16.8%から18.1%に増加し、販売台数は7%増の126,497台に達した。従業員数は12%増の29,280人となっている。

ポルシェAGの取締役会会長を務めるオリバー・ブルーメ氏は、「ポルシェの優先事項はお客様を喜ばせ、従業員のために持続可能な仕事を確保することにあります。

今年の上半期に著しい成長率を達成した新パナメーラは、中国で35864台と18%の大幅増を見せ、単一市場で大きな足跡を残しました。

またこのパナメーラと並んで、マカンも2017年の前半に2桁成長を記録。このスポーティなSUVは11パーセント増加し、さらにカイエンは35601台を売り上げて、市場2位のモデルラインに成長しています。

こうした内容を背景とした財務状況は、我々の未来に確かな基盤を生み出します。

ポルシェは、ニュー911 GTS、911 GT3、911ターボSエクスクルーシブ、および911 GT2 RSを含む現行ラインナップの純粋で情熱的なスポーツカーに期待を膨らませています。

さらに、プラグインハイブリッドやE-モビリティなどの未来のテクノロジーにも取り組み、力を注いでまいります」と述べた。

一方、財務およびIT担当の取締役会副会長であるルッツ・メシュケ氏は、長期の為替ヘッジ戦略と、さらに最適化された費用構造による効率的な組織が有益な成果をあげていることを強調。

また上半期の非常に好調な業績を今後維持することは難しさをともなうとも推測して、「私達はミッションEが2010年代の終わりに発売された後、ようやくポルシェ初となる純粋なエレクトリックスポーツカーの開発とツッフェンハウゼン工場拡張のために投じた多額の投資に対する利益を享受ことになります。

ポルシェはミッションEに10億ユーロの投資を行い、1,200を超える新しい職を創出します。さらに、ポルシェは未来のテクノロジーとプラグインハイブリッドドライブの開発に数億ユーロを投じます。

これは大変なチャレンジで、高水準の利益を維持しながら同時に多額の投資を管理することになります。

2017会計年度に関しては、為替レートが安定している限り、年度末の業績が前年の高水準をやや上回ると予想しています。

さらにポルシェは、営業利益率を最低でも15%の水準で継続させるという戦略的目標の達成もすることになります」と、その目標に挑む気持ちと共に年度後半に向けての抱負を語っていた。