日産自動車株式会社（本社：神奈川県横浜市西区、社長：カルロス ゴーン）と、同社の関連会社である株式会社オーテックジャパン（本社:神奈川県茅ケ崎市、社長: 片桐 隆夫）、およびニッサン・モータースポーツ・インターナショナル株式会社（略称:ニスモ、本社:神奈川県横浜市鶴見区、社長:片桐 隆夫）は、カスタマイズショーである「東京オートサロン2017」（2017/1/13（金）～1/15（日）、幕張メッセ）に参加すると発表した。
月別アーカイブ: 2016年12月
横浜ゴム、東京オートサロン2017に出展。フラッグシップブランド「ADVAN」を全面にアピール
横浜ゴム株式会社（本社：東京都港区新橋、代表取締役社長：野地彦旬、以下、横浜ゴム）は来る2017年1月13日から15日、幕張メッセ（千葉県千葉市）で開催されるカスタムカーの祭典「東京オートサロン2017」に出展する。
ホンダ、2017年SUPER GTシリーズ参戦体制について2チームのコメントを発表
本田技研工業株式会社（本社：東京都港区、社長：八郷隆弘、以下、ホンダ）は、2017年のSUPER GTシリーズGT500クラスにNSX-GTで参戦する5チームのうち、11月14日にシェイクダウンを行った「TEAM MUGEN」並びに「Epson Nakajima Racing」の2チームに関する参戦体制を発表した。
LEXUS、HSに特別仕様車Harmonious Style Edition。価格は450万円
トヨタ自動車株式会社（本社：愛知県豊田市、代表取締役社長：豊田章男、以下 トヨタ）傘下のLEXUSブランドは、HS250hに特別仕様車“Harmonious Style Edition”を設定し、全国のレクサス店を通じて来る2017年1月16日に発売する。
ダイハツ工業、トヨタ自動車との「新興国小型車カンパニー」発足に伴う人事異動を発表
ダイハツ工業株式会社（本社：大阪府池田市、社長：三井正則、以下、ダイハツ）は、２０１７年１月１日付で発足する「新興国小型車カンパニー」に伴い人事異動を１２月１５日に下記の通り実施すると発表した。
トヨタ自動車、新興国小型車カンパニーを発足。プレジデントはトヨタ常務、チェアマンにダイハツ社長
トヨタ自動車株式会社（本社：愛知県豊田市、代表取締役社長：豊田章男、以下 トヨタ）と、ダイハツ工業株式会社（本社：大阪府池田市、社長：三井正則、以下、ダイハツ）は2017年1月1日付で新興国小型車カンパニーを正式に発足する。
マツダ、新型「CX-5」発表。ステアリングマウントのリジッド化で操作性と剛性を両立
マツダ株式会社（本社：広島県安芸郡府中町、社長：小飼雅道 以下、マツダ）は、来る2017年2月2日発売の新型「マツダ CX-5」の予約受付を12月15日より開始する。
メーカー希望の小売価格は消費税込みで2,462,400円～3,526,200円、月間販売台数は2,400台を計画している。
トヨタ、もっといいクルマづくり第２弾の「Ｃ-ＨＲ」発売。昨年打ち出したＴＮＧＡ構想がさらに成長
デザインと走りに徹底的にこだわった「TNGA第2号車」を投入
トヨタ自動車株式会社（本社：愛知県豊田市、代表取締役社長：豊田章男、以下 トヨタ）は、新型車C-HRを開発し、全国のトヨタ店、トヨペット店、トヨタカローラ店、ネッツ店の４チャンネルを通じて12月14日に発売した。
なおC-HRは、2017年1月2日・3日に開催される「第93回箱根駅伝（東京箱根間往復大学駅伝競走）」の運営車両として使用される予定である。
https://www.youtube.com/watch?v=Ny0polxPyKk
スバル、米国IIHS・2017年安全評価で最高値の「トップセイフティピック（TSP）＋」を獲得
アイサイトを装着した2017年型レガシィ、アウトバック、フォレスターが、基準の強化されたTSP+を受賞
富士重工業株式会社（本社：東京都渋谷区、社長：吉永泰之、以下富士重工業・スハル）が北米地区で現在販売している2017年型レガシィ、アウトバック、フォレスター（いずれもアイサイト装着車）が、IIHS（道路安全保険協会）が行う最新の2017年の安全性評価に於いて、最高評価の「トップセイフティピック＋」を獲得した。
Quotation：（上記動画）12月7日公開・IIHSによる38のモデルが「トップセイフティピック＋」を獲得した趣旨の発表概要（英語・YouTube動画であるため、直訳ではあるが、設定変更により字幕の日本語化も可能）。
無限、２０１７年ＳＵＰＥＲ ＧＴシリーズ参戦体制・参戦車両のＭＵＧＥＮ ＮＳＸ-ＧＴを発表
「無限」こと（株式会社Ｍ-ＴＥＣ、本社：埼玉県朝霞市、代表取締役：橋本朋幸、以下、無限）は、ＴＥＡＭＭＵＧＥＮとして２０１７年のＳＵＰＥＲ ＧＴシリーズＧＴ５００クラスに参戦することを発表し、ＭＵＧＥＮ ＮＳＸ−ＧＴのシェイクダウンを行った。
ホンダのパーソナルモビリティ「ユニカブ ベータ」による羽田空港内での実証実験を実施
本田技研工業株式会社（本社：東京都港区、社長：八郷隆弘、以下、ホンダ）は、「羽田空港ロボット実験プロジェクト2016」に参画し、2017年1月にパーソナルモビリティ「UNI-CUB β(ユニカブ ベータ)」を活用した、空港内での実証実験を実施する。
三菱自動車工業、企業トップの実業体制を一新。執行権限をＣ×Ｏ職に大幅移譲へ
三菱自動車工業株式会社（本社：東京都港区、代表取締役会長 兼 社長・CEO：益子修、以下、三菱自動車）は12月14日、経営改革の一環として、2017年1月1日付で全社の組織体制の大幅な改編を行うと発表した。
先の日産自動車の資本投入で、ルノー・日産アライアンスの一員として新たな歴史を歩み出すにあたり、経営体制を根本から見直し、持続的な成長の基盤を作り上げることを狙いとしている。
フェラーリ、日本進出50周年記念の極少数限定車「Ferrari J50」をワールドプレミア
フェラーリ（Ferrari S.p.A、本社：伊・モデナ県マラネッロ、ＣＥＯ：セルジオ・マルキオンネ）は12月13日、国立新美術館で開催されたフェラーリ日本進出 50 周年記念式典に於いて、新しい極少数限定シリーズのビスポーク・モデル、J50 を発表した。
TOYOTA GAZOO Racing、WRC参戦体制を発表。ヤリスWRCとドライバーを披露
トヨタ自動車株式会社（本社：愛知県豊田市、代表取締役社長：豊田章男、以下 トヨタ）傘下のTOYOTA GAZOO Racingは、2017年FIA世界ラリー選手権（WRC）の開幕戦であるラリーモンテカルロを1か月先に控え、2017年シーズンに臨むヤリスWRC（日本名 ： ヴィッツ）とドライバーを発表した。
KDDIとナビタイムジャパン、新しい道路を反映して独自成長する「地図自動更新機能」国内初提供へ
最短で道路開通の翌日から反映！最新の地図データで走行時間の短縮が可能に
KDDI株式会社（代表取締役社長：田中孝司、本社：東京都千代田区、以下 KDDI）と、株式会社ナビタイムジャパン（代表取締役社長：大西啓介、本社：東京都港区、以下 ナビタイムジャパン）は12月13日（火）より、「au助手席ナビ」「auカーナビ」「カーナビタイム」などのカーナビアプリにて、国内初となる、新しい道路を自動で地図に反映する「地図自動更新機能」を提供開始した。
BMWグループ、11月期の販売記録を更新。昨年1－11月期比で5.8%増
グループの全世界販売は11月期の新記録を更新。前年同月比で6.2%増の合計209,743台を達成
ビー・エム・ダブリューＡＧ（BMW AG本社：バイエルン州ミュンヘン、社長：ノルベルト·ライトホーファー、以下、BMW）並びに同グループの自動車販売は11月期の新記録を更新し、前年同月比で6.2%増の合計209,743台を販売した。これにより本年度の累計販売台数は2,152,393台となり、昨年の1－11月期と比べて5.8%の増加となった。
アシェット・コレクションズ、週刊「スバル インプレッサをつくる」先行予約販売開始
アシェット・コレクションズ・ジャパン株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：エリック・デュシュマン、以下アシェット・コレクションズ）は12月13日（火）より、世界を制覇したワールドラリーカーの雄、スバル インプレッサ WRC2003を組み立てるコレクション、週刊『スバル インプレッサをつくる』の先行予約を開始する。
ドバイ発のタイヤブランド「ジーテックス」、日本国内でふたつのキャンペーンプロジェクト開始
豪華商品が当たるプレンゼントキャンペーンと、ECO&ARTなデザイン作品を募集するアートプロジェクトを実施
独自のタイヤブランド「ZEETEX」（ジーテックス）配するドバイのZAFCO。同社は1993年に設立。UAE・米国・インド・ロシア・タイ・ブラジルなど現在、世界85カ国以上に進出している国際タイヤディーラー網である。
スズキの軽四輪車「アルト」が、国内累計販売台数500万台を達成
初代アルトから数えて現行アルトは8代目。そんなアルト500万台達成を記念し、ススキは特別色を施した車両を設定し発売へ
スズキ株式会社（本社：静岡県浜松市、代表取締役社長：鈴木俊宏、以下、スズキ）の軽四輪車「アルト」が12月12日、国内累計販売台数500万台を達成した。単一車種での国内累計販売台数500万台達成は、スズキとして初めてとなる。
三菱ふそうトラック・バス、取締役副会長の松永和夫氏が取締役会長就任へ
三菱ふそうトラック・バス株式会社（本社：神奈川県川崎市、代表取締役社長・CEO：マーク・リストセーヤ、以下MFTBC）は、同社・取締役会の承認を経て、2017年1月1日付の取締役人事を決定し、内外に発表した。